FIFAワールドカップ()は、国際サッカー連盟(FIFA)が主催する、男子ナショナルチームによるサッカーの世界選手権大会である。1930年の第1回大会以来、第二次世界大戦(WW2)による中断を除いて、4年おきに開催されている。

世界最大のスポーツイベントであり、サッカーにおける世界最高の大会に位置付けられている。全世界のテレビ視聴者数は通算で310億人を超えており、スポーツイベントとして最も多いhttps://books.google.co.jp/books?id=oHQOEAAAQBAJ&pg=PA47#v=onepage&q&f=falsehttps://www.fifa.com/tournaments/mens/worldcup/2018russia/media-releases/more-than-half-the-world-watched-record-breaking-2018-world-cup。また、経済規模においても世界最大であるhttps://www.espn.com/espnw/story/_/id/28971949/analysis-equal-pay-sports-really-means-fight-goes-us-women-soccerhttps://olympics.com/ioc/funding。

概要 4年に1回、西暦の単偶数年(夏季五輪の中間年、1994年以後は冬季五輪と同年)に開催される。第1回大会は1930年、ウルグアイで開催された。

参加できる主体は国またはそれに準ずる地域であり、より厳密にはFIFAに加盟したサッカー協会を単位とする。例えば、イギリスは単一の国家ながら本土4協会(イングランド、ウェールズ、スコットランド、北アイルランド)と海外領土6協会(モントセラト、イギリス領ヴァージン諸島、ケイマン諸島、タークス・カイコス諸島、バミューダ諸島、アンギラ)による計10代表チームがあり、胸にそのエンブレムをつけたユニフォームを着用する。また、香港やマカオのように、FIFAが加盟を承認したサッカー協会を持つ地域にも、それぞれに出場権がある。

これまでの歴代優勝国は、ブラジル(5回)、イタリア、ドイツ(4回)、アルゼンチン(3回)、ウルグアイ、フランス、スペイン(2回)、イングランド(1回)の8か国・地域である。なお、2002年大会までは前回優勝国が地区予選を免除されていたが、それに伴う強化不足や収入減少の懸念、予選枠拡大の要望などから、2006年大会からは廃止となった。

2022年のFIFAワールドカップは第22回の大会であり、2022年11月20日から12月18日までカタールで開催された。中東およびアラブ世界での初開催となり、北半球の冬期に開催される初の大会となった。決勝戦は2022年12月18日にルサイル・アイコニック・スタジアムで開催された。夏の猛暑を避けるため、5月〜7月ではなく11月下旬から12月中旬に開催され、開催期間も約29日間と短縮された。また、32チーム体制で行われた最後の大会でもある。

名称 FIFA創立時(1904年)の要綱に世界選手権()を行う旨が記載されており、1928年に行われたFIFAのアムステルダム総会において大会名称を「ワールドカップ()」とすることが定められた。当時FIFAの会長であったジュール・リメが優勝トロフィーを寄贈したことからトロフィーは「ジュール・リメ杯」と呼ばれるようになり、1946年7月25日に行われたFIFA第25回ルクセンブルク総会で大会の正式名称も「ジュール・リメ杯世界選手権大会()」に変更された。その後、1970年のメキシコ大会において3度目の優勝を果たしたブラジルがジュール・リメ杯を永久に保有することとなり、新しいトロフィーが製作されたことに伴い、1974年の西ドイツ大会以降「FIFAワールドカップ」が正式名称となっている。

日本国内では雑誌や新聞などにおいて「W杯」と略されることも多いが、公式には認められていない。また、ドイツにおいては世界選手権を意味する "Weltmeisterschaft" が使われる。なお、「ワールドカップ」の名称を世界で最初に用いた競技はサッカーであるが、大会正式名としては1966年開始のアルペンスキーのワールドカップが世界初となる。

優勝トロフィー

300px|サムネイル|1986 FIFAワールドカップ優勝でトロフィーを掲げるディエゴ・マラドーナ 初期の優勝トロフィーは、寄贈者のジュール・リメ(大会の企画・発案者)の名を取って「ジュール・リメ・トロフィー」と呼ばれた。その後、1970年大会でブラジルが3回目の優勝を成し遂げた際、規定で「ジュール・リメ・トロフィー」が永久保持となったため、それに代わる優勝トロフィーのデザインを一般から公募、イタリア人の彫刻家、シルビオ・ガザニガのデザインによる新たな優勝杯が作成された。当該大会の優勝決定後、優勝国のサッカー協会に保存され、4年後の本大会開会式の際に返還されていた。その後、2005年に純金製の3代目トロフィーが製作されたのをきっかけに、保安上の理由からドイツ大会(2006年)以後は優勝国へのトロフィーの授与は行うものの、それ以後の優勝国での保存はなくなり、優勝国にはトロフィーのレプリカが贈賞される。トロフィーは閉会式終了後再びFIFAが管理することとなる。

賞金 1978年アルゼンチン大会まではFIFAからの賞金はなく、各国のサッカー協会が個々に協賛スポンサーを募り成績に応じて自国のチームに贈ることが多かった。1982年スペイン大会で、初めてFIFAがワールドカップ本大会全24出場国に、1次リーグ毎に計100万スイスフラン(当時約1億2083万3千円)ずつ、総額4200万スイスフラン(当時約50億7498万6千円)の賞金を支給した。FIFA本部がスイスのチューリッヒにあるため、スイスフラン建てで賞金を支払った週刊サッカーマガジンNO.1256 2009年9月15日号。以降、賞金は2006年ドイツ大会まで、スイスフラン建てで支払った。1990年イタリア大会から全出場国に大会準備金を支払うようになり、同大会では大会準備金25万スイスフラン(当時約2696万7千円)と1試合毎1チームに67万7127スイスフラン(当時約7304万335円)、総額7640万スイスフラン(当時約82億4111万5200円)を支払った。2002 FIFAワールドカップ 韓国/日本から成績に応じた賞金を支給するようになり、2002 FIFAワールドカップ 韓国/日本の優勝賞金は1620万スイスフラン(約14億5500万円)だった。2006年ドイツ大会では、全32出場国に大会準備金として100万スイス・フラン(約9000万円)、グループリーグ全3試合分の出場給として、600万スイスフラン(約5億4千万円)、合わせて700万スイスフラン(約6億3000万円)を支給。これが本大会出場国の最低保障となる。以後勝ち上がるごとに、賞金は増えていく。決勝トーナメント進出(ベスト16)で850万スイスフラン(約7億6500万円)。ベスト8で1150万スイスフラン(約10億3500万円)。ベスト4で2150万スイスフラン(約19億3500万円)。優勝すれば2450万スイスフラン(約22億500万円)。FIFAがドイツ大会で支払った賞金などの総額は3億3200万スイスフラン(約298億8000万円)である。なお、1982年スペイン大会から2014年ブラジル大会までの賞金の詳細は、FIFA公式HPのリンク先PDFファイル「2014 FIFAワールドカップ statistical kit」のP6-P7のPrize Money参照のこと。

2010年南アフリカ大会からFIFAの賞金がスイスフラン建てからアメリカドル建てに変更された。同大会の優勝賞金を3000万ドル(約26億4000万円)にするとFIFAが2009年12月3日に発表した。また、準優勝のチームには2400万ドル(約21億1200万円)、3位2000万ドル(約18億円)、4位1800万ドル(約16億円)、グループリーグ敗退国(17位 - 32位)も、800万ドル(約7億円)を受け取る。さらに、全32出場国には大会準備金として100万ドル(約8837万円)ずつが支払われる。賞金総額は、前回のドイツ大会に比べて61%増の4億2000万ドル(約369億6000万円)になる南アW杯、優勝賞金26億4000万円-サンスポ。また、同日FIFAは南アフリカ大会に出場する選手の各所属クラブに、総額約4000万ドル(約35億円)の補償金(怪我に対する保険金)が支払われると発表した。各クラブには所属する選手1人につき、大会期間中1日1600ドル(約14万円)が支払われる。補償金制度は2014年ブラジル大会以降も継続して採用されているFIFA 本大会出場選手の所属クラブに補償金-AFPBB国際News。

2014年ブラジル大会では、賞金総額が5億7600万ドル(約586億4000万円)と前回大会より37パーセントの増額となり、優勝国3500万ドル(約35億6000万円)、準優勝国2500万ドル(約25億5000万円)、3位2200万ドル(約22億4000万円)、4位2000万ドル(約20億4000万円)と上位の国への賞金は軒並み増額、グループステージで敗退した国に対する賞金800万ドル(約8億1000万円)は据え置かれたが、全32出場国に支払われる大会準備金は150万ドル(約1億5000万円)と増額された。

2018年ロシア大会は、前回のブラジル大会から300万ドル増額の優勝賞金を3800万ドル、準優勝のチームは2800万ドル、3位は2400万ドル、4位は2200万ドル、ベスト8(=準々決勝進出)は、1600万ドル、ベスト16(=決勝トーナメント進出)は、1200万ドルとなり、グループリーグ敗退国(17位 - 32位)も、出場給として800万ドルを受け取った。さらに、全32出場国に大会準備金150万ドルずつが支払われた。賞金総額は、6億9100万ドルとなり、前回大会の同総額5億7600万ドルから40%増となった。FIFAは欧州クラブ協会との合意に基づき、2018年ロシア大会に出場する全選手の各所属クラブに、総額約2億900万ドルの補償金(負傷の保険金)を各国サッカー協会を通じて、支払った。

開催国選定 選定方式の経緯

FIFAワールドカップの開催国は、初期から1974年大会・1978年大会・1982年大会の3大会同時開催国選定まではFIFA総会での投票で決定していたが、1986年大会以降、FIFA理事会(現・FIFA評議会)のFIFA理事投票で決定する方式に変更されていた松岡完「ワールドカップの国際政治学」朝日新聞社、P228。その後、2010年12月2日の2018/2022 FIFAワールドカップ開催地決定投票まで、FIFA理事会のわずか24名のFIFA理事の投票(会長は同数の時のみ1票投じる)で決まる方式だったため FIFA W杯が最大の収入源-日本経済新聞2015年5月28日、買収工作も容易だった(2015年FIFA汚職事件参照)との反省から、2018年6月13日の2026年大会開催投票からFIFA総会での開催立候補国を除く全加盟協会での投票方式に再び変更された(FIFA Statutes2016年版P28の28 Ordinary Congress agendaの2.のs)。また、従来の不透明なワールドカップ招致手順を明確化し、各段階で審査プロセス等を公式発表していくとした2026 FIFA World Cup bid books now available-FIFA公式HP、2018年3月26日。

招致手順 ワールドカップ招致手引書発表 2017年11月7日、2026 FIFAワールドカップ招致手引書(現時点で最新のW杯招致手引書) をFIFAが発表し、開催立候補国のコンプライアンスや施設面、人権への配慮、コストや収益などを評価すること、そして、評価の比重は、スタジアムが35%、交通が13%、チケット収入、商業収入、コストが各10%などとした。ワールドカップ招致活動の明確な禁止事項を定め、買収工作や不適切な贈答品やW杯招致に向けたサッカー振興プロジェクト及び親善試合開催などを禁じた。2002年日韓大会を除き禁じてきた複数の国によるワールドカップ共同開催を許可した。これまでのワールドカップ同様、「政府協力保証(日本では閣議)」が必要である誰かに話したくなる!北澤豪のW杯とっておきトーク 第1回意外と難しいワールドカップの開催事情-Safariオンライン、2018年6月14日。 立候補国受付 2017年5月8日に、2026FIFAワールドカップの立候補受付を開始してFIFA Council prepares Congress, takes key decisions for the future of the FIFA World Cup™-FIFA公式HP、2017年5月9日、同年11月30日が締め切り。カナダ・メキシコ・アメリカの3カ国共催(以下、3カ国共催)とモロッコ単独開催を受けつけた。 開催提案書(Bid Book)提出 2018年3月16日の開催提案書(Bid Book)提出締切日までに両候補の開催提案書が提出された。3カ国共催提案書とモロッコ単独開催提案書を、2026W杯開催提案書評価タスクフォースFIFA Council approves key organisational elements of the FIFA World Cup™-FIFA公式HP、2017年10月27日が、両候補共に受け付けた。 評価タスクフォース現地視察及び評価レポート発表 2018年4月に、評価タスクフォースが両候補を視察し、施設とインフラ整備等を調査した。5月にモロッコは不備な点があるとして再視察された。評価タスクフォースは、5月30日、両候補の事業計画のヒアリング及び質疑応答、31日に両候補のワールドカップ招致委員会のプレゼンを受けた後、評価基準 の下、評価手順 に則り、2026 FIFAワールドカップ立候補国評価レポート(以下、評価レポート)を作成し、6月1日に公表した FIFA公式HP、2018年6月1日、同年6月3日閲覧。評価レポートで、両候補とも合格とされたが、「3カ国共催」が圧倒的高評価だった。なお、評価レポート発表時点で、競技開催のための最低限の技術的要件に不合格の場合は、FIFA事務局 (FIFA general secretariat) が、その候補を除外していた FIFA Council discusses vision for the future of football FIFA公式HP、2016年10月14日、2018年7月8日閲覧。 ワールドカップ開催国投票 2018年6月13日、第68回FIFAモスクワ総会で投票は両候補のプレゼン後に、電子投票で行われ、立候補国4か国と欠席した3協会(グアム、プエルトリコ、アメリカ領ヴァージン諸島)、棄権した3協会(キューバ、スロベニア、スペイン)、資格停止のガーナの計11協会を除く200協会が投票し、「3カ国共催」に134票(有効投票数の67%)、「モロッコ単独開催」に65票 (33%)、「該当国なしで招致活動やり直し」に1票(イラン)で、3カ国共催(カナダ・メキシコ・アメリカ)が決定したCanada, Mexico and USA selected as hosts of the 2026 FIFA World Cup™-国際サッカー連盟公式HP2018年6月13日。投票の内訳(どの協会がどこに投票したか)も同日、FIFA公式HPで公開された。2017年1月10日のFIFA評議会(旧FIFA理事会)で正式決定していた2026年ワールドカップ本大会48カ国出場Unanimous decision expands FIFA World Cup™ to 48 teams from 2026-国際サッカー連盟公式HP、2017年1月10日 も、確認された。

立候補条件の推移 FIFAワールドカップの開催国選定条件は、かつての大陸別持ち回りを重視した方式から、近年では招致手続の透明性、インフラ整備能力、政府保証、人権配慮、持続可能性などを総合的に審査する方式へと移行している。

2000年代半ばには、FIFA会長ゼップ・ブラッターの下で、ワールドカップを各大陸連盟に順番に配分する大陸ローテーション制が採用された。この方式の下で、2010年大会はアフリカの南アフリカ共和国、2014年大会は南アメリカのブラジルで開催された。

しかし、FIFAは2007年10月にこのローテーション制を廃止した。これにより、以後は直前の2大会を開催した大陸連盟に属する協会は立候補できないという方式に改められた。このため、2018年大会の招致ではアフリカと南米が、2022年大会の招致では直前開催地との関係を踏まえた制限が課される制度運用となった。

その後、2018年大会・2022年大会の招致をめぐる不正疑惑を受け、FIFAは開催地選定制度を大きく見直した。2017年に公表された2026年大会の招致手引書では、FIFA評議会が候補を指定し、FIFA総会が開催地を選ぶ手続、評価報告書の公表、政府保証、人権保護、持続可能な大会運営などが制度の柱として明示された。2026年大会の開催権は、2018年6月のFIFA総会で、アメリカ合衆国・カナダ・メキシコの共同開催に与えられた。

さらにFIFA評議会は2023年10月、2030年大会と2034年大会の招致方針を同時に決定した。2030年大会については、ウルグアイ・アルゼンチン・パラグアイで100周年記念試合を実施しつつ、本大会の中心開催についてはモロッコ・ポルトガル・スペインの共同立候補のみを候補とした。また2034年大会については、アジアサッカー連盟(AFC)およびオセアニアサッカー連盟(OFC)加盟協会のみが立候補資格を有するとされた。FIFAはこれを、大陸連盟間のローテーション原則と、最良の開催条件の確保に沿った措置と説明している。

その後、2030年大会はモロッコ・ポルトガル・スペインを中心開催国とし、アルゼンチン・パラグアイ・ウルグアイで記念試合を行う方式で、2034年大会はサウジアラビア開催として、2024年12月の臨時FIFA総会で承認された。

開催要件も年々厳格化している。FIFAは2026年大会から出場国数を48に拡大し、2023年には大会方式を12組4チーム制とすることを決定した。これに対応して、2030年大会の開催要件では、最低14競技場の提示が求められ、各競技場は全席席付きで、一般試合4万人以上、準決勝6万人以上、開幕戦と決勝は8万人以上の収容能力を備えることが基準とされている。

また近年の開催要件では、スタジアムの座席数だけでなく、屋根、放送・報道設備、トレーニング施設、宿泊、交通、国際放送センター、ファンフェスティバル会場などの整備も求められる。加えて、FIFAは政府に対して、労働者の権利保護、差別禁止、アクセシビリティ、環境・気候対策、人権上の救済措置などに関する保証を求めている。

このように、FIFAワールドカップの立候補条件は、かつての単純な大陸別持ち回りやスタジアム数の問題から、大会運営能力、国家的支援体制、法制度、人権および持続可能性を含む総合的な開催能力を問う制度へと発展している。

開催国決定後 本大会開催国は、直ちに国内で「開催国のワールドカップ組織委員会」を発足させ、大会開催の準備を開始する。また、それとは別に、FIFA内部にもFIFA関係者及び外部の有識者で構成される「FIFAのワールドカップ組織委員会」が立ち上げられ、大会の準備や運営に携わるブラジル大会へテコ入れ W杯組織委にFIFA理事会が全面参加-スポニチ2012年3月29日。第22回カタール大会まで、第2回イタリア大会を除けば、開催国に開催国枠として自動出場権を与え、大陸予選が免除されてきた。単独開催に加え、共催が正式に許可された第23回カナダ・メキシコ・アメリカ大会から単独開催はこれまで通り開催国枠で自動出場。複数の国の共催の場合は、FIFA評議会(旧FIFA理事会)で決定することになったFIFA Council prepares Congress, takes key decisions for the future of the FIFA World Cup™ FIFA公式HP、2017年5月9日。

開催方式 予選

予選は、ホスト国(2002年韓日大会までは、前回大会優勝国も予選シード・かつ本戦グループステージの開幕戦権利が与えられていた)をシードし、本大会前に各地区ごとに1〜2年間かけて行われ、地区によっては1次、2次、最終予選の段階に分けられる。最終的には「プレーオフ」や「大陸間プレーオフ」が行われ、全ての出場国が決まる。現在のルールでは、本大会に進めるのは32か国(1978年までは1930年と1950年を除き16か国、1982年から1994年までは24か国で、32か国になったのは1998年からである)。全出場国が決まってから、開催国で各グループリーグの抽選会が行われる。

世界を6地区に分けホーム・アンド・アウェー方式で行う(地区によっては参加国の中から1か国集中型の「集中開催方式」や2か国を特定する「ダブルセントラル方式」を取り入れる場合もある)。アジア地区の予選は、1994年アメリカ大会・アジア最終予選でドーハでのセントラル方式でのリーグ戦が実施され、また1998年フランス大会・アジア予選の第3代表決定戦がジョホールバルでセントラル方式での1戦のみで実施されたが、その後開催地の調整が難しくなったためホーム・アンド・アウェー方式に変更された。

6地区それぞれに出場枠が定められ、過去の実績で各地区の出場枠が増減される。中には「大陸間プレーオフ」と通称される試合でいわゆる「0.5枠」を争う地区もある(例:アジアの出場枠を2.5、北中米カリブ海の出場枠を2.5とすると、両地域の予選上位2チームが自動的に本大会に進出、両地域の3位チーム同士がホーム・アンド・アウェー方式による「大陸間プレーオフ」で対戦し、その勝者が本大会出場権を獲得するシステム)。48カ国出場になる2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選から、「大陸間プレーオフ」は、欧州以外の5大陸連盟から各1チームずつ、開催国所属大陸連盟からさらに1チームを加えた計6チームで2枠を争う。2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選は、アフリカ、アジア、オセアニア、南米から各1代表、北中米カリブ海から2代表計6代表の大陸間プレーオフとなる2026年W杯、各大陸の出場枠が決定…現行のプレーオフ制度の見直しも サッカーキング、2017年5月10日。

本大会 大会ごとに運営方法に変更が生じるが、1次ラウンド(JFAの用語集では「グループステージ」と呼称)はグループリーグ(複数のグループに分けて各グループでリーグ戦)で実施し、ここを勝ち抜けたチームにより決勝トーナメント(JFAの用語集では「ノックアウトステージ」、ノックアウト方式が多いが、過去には総当たり戦で行われたこともある)を行う。

1998年フランス大会以降は、出場チーム数は32となっており、以下の方法で実施されている。 グループリーグ(グループステージ) 組み合わせ抽選は開幕戦を行う国以外は、予め直前のFIFAのナショナルチームランキング(FIFAランキング)の上位、並びに大陸別にシード順を決めたうえで(後述)組み分けを行う。開幕戦(1974年から2002年までは前回優勝国<推薦出場による予選免除シード>、それ以外は主催国)を戦う国については予めA組1番が指定されている。 4チームごとの8つのグループに分かれ、各組で1順の総当たり戦(グループ内の他のチームと1試合ずつ対戦するため、合計3試合)を行う。 (勝利=3点、引き分け=1点、敗戦=0点、1990年大会までは勝利=2点)。全試合終了時に各グループで(1)勝ち点の多い上位2チームが決勝トーナメントに進出する。勝ち点が並んだ場合、当該チームの(2)得失点差、(3)総得点の順に判断し、これらも同数だった場合は(4)当該チーム間の直接対決の結果により判断する。直接対決も引き分け(勝ち点、得失点差、総得点も同じ)だった場合は(5)警告のポイント(フェアプレーポイント、反則ポイント)により決定する(イエローカード(警告)をもらうとマイナス1。1試合で同じ選手がイエローカード2枚=レッドカード(退場)をもらうとマイナス3。一発レッドカード(退場)となるとマイナス4。イエローカード1枚のあとにレッドカードをもらうとマイナス5。)。ここまでで決定できない場合は、(6)くじ引きによる決定となる。 グループリーグ組み合わせは、2018年ロシア大会では抽選会直前のFIFAランキングに伴い開催国と上位7チームがシード国(第1ポット)として1チームずつ配置される。それ以外の24チームも実力差を均一にするため上位8チームごとに第2~第4ポットに分けて同一ポットとは対戦しない。更に大陸別と併せて1つのグループにシード国を含む欧州地区は(17チーム以上出場しない限り)必ず最低1チームで最大2チームまで、それ以外の各地区は(9チーム以上出場しない限り)1チームのみで同じ大陸勢と対戦しない様に配置する。出場枠が32になる以前は、予選枠の関係から1つのグループに欧州地区が3チーム以上入るケースや、南米地区が2チーム以上入るケースも見られた。 決勝トーナメント(JFAの用語集では「ノックアウトステージ」、英文表記では「Stage2」とし、決勝トーナメントとは呼称しないことになっている) 決勝トーナメントは16チームによるノックアウト方式(勝ち残り方式)で行われる。トーナメントの組み合わせは、1回戦のみ1位通過チームと別組の2位通過チームの対戦となる。更に欧州地区以外も同じ大陸勢と対戦する様になる。また、同一グループのチームは反対側のブロックになる様に配置する。すなわち、グループリーグで同一の組になったチームとは決勝・3位決定戦以外では対戦することはない(例外:2002年韓日大会)。 90分で決着がつかなかった場合は30分の延長戦(1998年フランス大会・2002年韓日大会のみゴールデンゴール方式を採用)を行い、それでも決着がつかない場合はPK戦で勝敗を決める。なお、PK戦は抽選の代わりに導入されたものの為、PK戦の勝敗に関係なく公式記録上は両チーム引き分けとなる。

1994年大会までの方式は以下の通り。 1930年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝トーナメントに進出。 1934年・1938年:全試合ノックアウト方式。 1950年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝ラウンド(4チームによる総当たり戦)に進出。 1954年 - 1970年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが決勝トーナメントに進出。 1974年 - 1978年:1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンド(4チームずつの2組によるグループリーグ)に進出し、2次ラウンドの各組1位チームで決勝戦、各組2位チームで3位決定戦を戦った。 1982年:チーム数が24チームに増加。1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンド(3チームずつの4組によるグループリーグ)に進出し、2次ラウンドの各組1位チーム(4チーム)が決勝トーナメントに進出。 1986年 - 1994年:1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームと、各組3位のチームのうち成績上位4チーム(合計16チーム)が決勝トーナメントに進出。

結果

大会結果