都市（とし）は、人間の居住形態の一様式である。村落と対比する概念であり、一般には、人口が集中し、商工業やサービス業といった第二次・第三次産業が発達した、周辺地域の中心地となる地域をこのように呼ぶ。都市を村落と峻別するための方法論は多数存在するが、その指標や閾値はさまざまである。また、都市の領域および構造、外部との連関を説明するための理論も、さまざまに構築されている。
人類文明における都市の起源は紀元前4千年紀の西アジアにあると考えられており、以後、古代から近世にかけて世界各地で発展していった。18世紀から19世紀にかけては特に西洋世界で都市人口が急増し、近代都市計画の概念がうまれた。都市化は世界的に進みつつあり、国際連合は2014年に世界人口のおよそ半分が都市に居住していると発表した。都市は一般に、地方政府の管轄として統治される。都市行政は、基礎インフラや公共サービスを提供し、都市計画や財政運営を行う。現代都市においては企業の役割が増大していることが指摘されている。都市には経済機能が集積し、文化の中心地としても機能する。都市はさまざまな文芸・絵画・映画作品のモチーフとなってきた。
語源 都市 『大漢和辞典』によれば、漢語の「都市」は「商賈のあつまるところ。城市、又はまち、みやこ」の意味であり、『漢書』などに用例がある。とはいえ、日本語においてこの語が用いられることは稀であり、漢語としては「都邑」「都城」「京師」といった語が一般的なものとして用いられていた。『日本国語大辞典』は、日本語における「都市」の初出として、1868年の『布令字弁』を挙げている。同書は、文明開化期の漢語の流行を背景に刊行された、明治政府の布告にふくまれる難読語を解説することを目的とした漢語辞書である。また、翌年の『漢語字類』にも「都市」が掲載される。国語辞典では1878年の『明治伊呂波節用大全』が初出とみられる。この語は明治30年代には専門図書類で定着するようになり、1918年ごろより、都市計画法に関する議論を背景として新聞類でも一般に用いられるようになった。
city 英語の は、古フランス語で「都市」をあらわす （現代フランス語: ）を語源とするものであり、さらにはラテン語の （キーウィタース）にさかのぼることのできるものである。この言葉は元来「市民権」「市民としての条件や権利」「共同体の一員であること」といった意味であり、のちに「市民の共同体」を意味するようになった。カロリング朝時代には司教座の存在するようなローマ都市についてもこのように呼ぶようになり、堅固な城壁を有する大都市も同様にこう言い表すようになった。中英語においても同様に、首都や司教座の存在する都市をこう呼び、のちに都市一般を意味する言葉となった。
定義と特徴 都市は村落と対比される、人間の居住形態の一様式であるが、このふたつを明瞭に区別することは困難である。都市の定義としては世界各国でさまざまな指標が用いられており、このことは世界の都市について広い視角から論じることを困難にしている。研究者の多くは、都市の人口および人口密度が周囲より高く、施設および行政機能が充実しているという点について合意している一方、都市を形ある実体として恣意性なしに定義することもまた難しいと考えている。本節においてはの整理するよう、行政的な枠組みおよび、人口・産業・機能（中心性）をもととする定義づけについて説明する。
行政
多くの国家が「都市」を行政的枠組みとして定めており、これをそのまま都市の基準として用いることもできる。
その一方で、後述の通り、これらの基準は混乱しており、互換性も小さい。また、実態としての都市と市域は一致しないことももっぱらである。たとえば、ニューヨーク郊外の郡には、実質的にはニューヨークの一部となっているものがあるにもかかわらず、厳密な定義においてはそうは扱われない。逆に、中国の重慶市は都市外郭の広大な範囲の農村を、市域の一部に含めている。日本国内においては平成の大合併を経て、2015年時点で人口の84 %が人口5万人以上の市町村に居住していることになっている。日本の統計上の都市居住率はイギリス・アメリカ・フランス・ドイツなどと比較しても高いが、こうした定義は必ずしも実態を反映したものとはいえない。
人口 人口は、都市をその他の集落と区別するための単純な尺度となりうる。人口および人口密度は、都市を定義づける基準として多くの国家で利用されている。
しかし、その閾値はさまざまであり、日本ではおおむね人口5万人以上であることが市制施行の条件となる一方で、デンマークやアイスランドでは人口200人以上なら都市地域と認められる。人口密度については、たとえば中国が都市の定義を1 km2あたり1500人としているのに対し、ドイツではその基準は10分の1になる。木内信蔵の指摘するように、都市と人口の関係は、それぞれの地域における、集落の社会的・歴史地理的状態によってさまざまである。木内の表現を引用するならば、アメリカ中西部には「広漠とした畑の中に教会とドラッグストア、ガソリンスタンドなどが建つだけ」の都市がある一方で、南イタリアには「人口1～2万が密集して住む都市と見間違える農業集落」がある。
産業 thumb|ニューサウスウェールズ州（オーストラリア）の農漁業従事者人口（2011年） 都市的産業が発達していることも、都市の定義の一部にふくまれうる。すなわち、村落部の住民の多くが第一次産業に従事する一方で、都市においては多くの住民が第二次・第三次産業に従事しているとされる。市場および貿易・商業関係を都市概念において重要なものと位置づける考えは、アルフレート・ヴェーバーなどにより20世紀初頭より注目されはじめ、農村の余剰が都市をうみだしたとする考えは、多くの都市論者のあいだで共有されている（一方で、交易のハブであるところの都市が農村をかたちづくったとする、ジェイン・ジェイコブズのような考えもある）。
産業従事者の比率は、国家による都市の定義にも用いられる。たとえばインドにおいては、非農業部門労働に従事する成人男性人口が75％を超える集落が、都市と定められている。同様に、カンボジアにおいては非農業部門労働に従事する成人男性人口が50 %以上であること、ブータンにおいては一次産業への依存度が50 %未満であることが、都市の要件の一部にふくまれている。日本においても、市制施行の要件には「農林水産業以外の産業に従事する人および同一世帯に属する人の合計が町の全人口の6割以上」であることが求められる。その一方で、森川洋は「今日の日本では農業を中心的産業とする村落は皆無に近い」ことも指摘している。
中心性 thumb|180x180px|クリスタラーの中心地理論の模式図 都市は周辺地域住民の生活の中心をなす。木内は、「周囲の地方に対する中心的機能」であるところの結節性（nodality）こそが都市の本質であると位置づけている。都市的産業は周辺地域の住民に都市的サービスを与え、通勤圏を構築する。また、大学や文化施設なども、他地域に対する影響力をもつ。ヴァルター・クリスタラーの論じるように、都市の中心性は階層的な構造をなす。クリスタラーの中心地理論は、平坦な地形に均等な人口が分布した場合、財の希少性とその到達距離に応じて中心地とその市場地域は幾何学的な階層構造をなすというものであり、実際に南ドイツにおいてはおおむねこの理論が成り立つという検証も行われた。
こうした機能的なつながりを利用して、都市の領域を定義することにより、行政的に定義づけられた市域とは異なるかたちで都市領域を設定することができる。オーストラリア・ベルギー・イタリア・カナダといった国家は、都市圏（Metropolitan area）の概念をおもに利用して、都市を定義づけている。一方で、都市の中心性はさまざまな要素が重層的に関係するものであり、分析的に取り扱うと偏りが生じる可能性がある。また、中心性をベースとする都市の定義では、衛星都市の処遇が不明瞭になる。都市圏の設定のためには中心を定める必要が生じるため、やはり都市圏の設定にも絶対的な基準は存在しえない。
立地と構造 立地 都市の立地する地形は、都市の発展に影響する。たとえば、ニューヨークは、ハドソン川上流のモホーク川渓谷を利用したエリー運河を建設したことにより、東海岸の他都市に対して優位に立った。水域へのアクセスは都市の立地と成長のうえで重要な要素であり、19世紀に鉄道輸送が発達すると例外が生じるとはいえ、世界の都市人口のほとんどが、海または川に近接した地域に居住している。
都市は原則として食料を自給できないため、後背地との結びつきを発展させる必要がある。歴史的には、都市の発展のためにはその外郭に十分な規模の農村地帯が広がっていなければならなかった。ゆえに、生産性の高い地域における中心性が都市の立地に影響する。古くはヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネンのような学者が後背地と都市の空間配置を定量的に説明しようとし、これはのちに学術分野としての立地論に進展した。
都市化
thumb|250x250px|ホーチミン（ベトナム）の市街地分布（1975-2015）。 村落が都市に変化していく過程を都市化と呼ぶ。都市化は第一次産業から都市的産業への産業構造の転換をベースに進むものであり、イングランドでは産業革命後の1811年から1851年にかけて都市人口が急増した。また、日本においても産業革命後の1890年代に都市人口が急増したが、もっとも都市化がいちじるしかったのは高度経済成長期を経験し、都市的産業の比重が大きくなった1950年代から1970年代にかけてである。都市化の潮流は世界的なものであり、国際連合は2014年に世界人口のおよそ半分が都市に居住していると発表した。 thumb|left|300x300px|フィンランド・オーストリア・オランダにおける都市中心部と周縁地域の人口の変遷 すべての都市の成長は、外延的拡大と内部再編の2つのプロセスから構成される。周辺農地が住宅・工場などに変化することで市街地の外部への拡大が進行するが、適切な都市計画をともなわないことも多く、こうした無秩序な拡大を指してスプロール現象と呼ぶ。都市の内部再編は、街路の変容や、地区の住民の構成変化などによって生じる。
都市化の流れを一般化する試みとして、空間サイクルモデル（Spatial-Cycle Model）と総称されるモデルがある。すなわち、都市は都市化・郊外化・反都市化・再都市化を繰り返すというものである。たとえば、L・H・クラーセンの都市化推移モデルによれば、都市の発展は5段階にわけられる。すなわち、中心都市が周辺地域から人口を吸い上げるI期、中心都市の人口が急増し、周辺地域の人口も増加するII期、中心都市の過密と郊外化により、周辺地域への人口集中が進むIII期、中心都市の人口が減少し、郊外でのみ人口が増加するIV期（ドーナツ化現象）、中心都市の再開発によって都心回帰が進むV期である。
富田和暁の分析では、日本国内では1995年以降東京・大阪・名古屋といった大都市圏において再都市化が進んでいる。一方で、アロイス・ヒューマー（Alois Humer）らによれば、空間サイクルモデルはフィンランドやオーストリアといった国家においては有用である一方、オランダのような多中心的都市地域（polycentric urban region）においては確認できず、むしろ都心と周縁の人口動態は同期的な関係にあった。
内部構造
thumb|多核心モデルの模式図 都市の内部構造を説明するためのモデルは、多数考案されてきた。古典的なものとしては、アーネスト・バージェスの同心円モデルがある。中心業務地区（CBD）を中心とし、漸移地帯（インナーシティ）、労働者住宅地帯、住宅地帯、通勤者住宅地帯がその外郭に広がるこのモデルは、都市の内部構造モデルとして広く知られている。ホーマー・ホイトはこれを修正し、CBDから主要な交通路に沿って卸売・軽工業地区や低級住宅地区が伸びる扇型モデルを発案した。また、チョーンシー・ハリスとエドワード・ウルマンはこれらのモデルを改良し、CBDとは別に、郊外の住宅地帯からの通勤がおこなわれる郊外工業地区をモデルに組み入れた多核心モデルを発表した。
都市の内部構造は、歴史的・文化的要素によっても規定される。たとえば、ヨーロッパの都市においては、都市の中心部に高層のオフィスビルが建てられることはまれであり、多くの場合は教会や広場などがおもな利用形態となる。阿部和俊の論じるように、日本では漸移地帯に相当する地域が目立たないとする見解もある。
また、モータリゼーションの進展した現代都市においては、業務機能や商業機能の多くが郊外に移転し、CBDの中枢性は低下している。日本においてはこうした事情から、古典的な都市構造モデルをそのまま適用できる都市は限られる。の論じるように、ロサンゼルスのようなモータリゼーションのいちじるしく進んだ都市では、都市の諸施設は不規則に分布するキノ資本主義の形態をとる。
コナベーション・都市圏
thumb|ライン＝ルール都市圏（ドイツ）のコナベーション 都市の領域は、行政的な市域の外部に広がることがもっぱらである。都市化にともない、複数都市の市街地が連続し、景観的に一続きになった地域をコナベーション（連接都市・連関都市）と呼ぶ。国連経済社会局人口部は、世界の都市について分析するにあたって、こうした連続した都市集積を中心とする分析的枠組みをもちいることを選好している。
都市ないし都市集積の外部には、都市圏が広がる。通常、都市圏は日常的な人の動きを基盤とする日常生活圏を指す。都市圏の定義については、各国でさまざまな指標が用いられているが、日本においては、労働市場の空間的範囲をあらわし、国勢調査の項目であるゆえにデータの入手が容易な、通勤流動がそのベースとして用いられることが多い。アメリカの国勢調査においては、産業構成・通勤者・人口などを基準とする標準大都市圏（SMSA）が設定される。
都市圏は中心都市とその外部に広がる郊外から構成され、中心都市と郊外は日常生活行動により結びついている。伝統的な郊外は都市に付随した存在で、日常生活を中心都市に依存していた。とはいえ、郊外の拡大に伴い、郊外にも雇用・商業核が形成され都市機能が強化されたことで、多核化した都市圏が形成された。たとえばアメリカの郊外においてはブーンバーブやエッジシティのような都市形態があらわれており、都心と郊外は混淆状態にある。エドワード・ソジャはこうした「外部」の影響力が強い都市化の特徴をエクソポリス（Exopolis）と呼称した。
都市システムとグローバルシティ
都市の集合には、人・財・情報などの流動、あるいは都市に居住する組織同士が取り結ぶ関係などを介して、秩序ないし相互作用関係が生じる。都市間の相互結合関係のことを、都市システムと呼ぶ。都市システムはさまざまなスケールから構築され、日常的なレベルでは通勤通学圏や商圏、地域的なレベルでは交通や通信、医療といった社会サービス、国家的なレベルでは経済的刺激や情報の交換といったかたちであらわれる。
都市システムは国民国家の枠組みをこえて結びつくこともある。たとえば、ヨーロッパではEU統合にともない、首都を頂点とする都市システムが解消されつつあり、たとえばフランスのリールではパリだけでなく、ロンドン・ブリュッセルといった都市への近隣性も活かした発展戦略が実行されている。また、グローバル化にともない、世界の大都市は世界経済の結節点として機能している。世界の貿易・銀行業・金融・イノベーション・市場などにおいて、きわだった中心地となっている都市を、サスキア・サッセンはグローバルシティと呼称した。
歴史
古代（-5世紀） thumb|ウルクは、世界最古の都市と考えられている。 西アジアの、エリコ（）やチャタル・ヒュユクといった紀元前8千年紀の集落は、最初期のであるとみなされている。とはいえこれらの原都市はあくまでも都市的集落であると考えられており、最古の都市と認められていたのは紀元前3千5百年前の南メソポタミアのウルクであった。しかし、2007年には、南メソポタミアの灌漑農業による諸都市ほど巨大にならなかったものの北メソポタミアにより古い紀元前4200年前に成立した都市テル・ブラクが発掘されている。南メソポタミアでは、ウルクに続いて、エリドゥやバビロンなどの都市が発展した。紀元前6千年頃から灌漑農耕が始まり人口が増え集落も大規模化、やがて富を蓄積する者が現れ集落の階層化も起こっていき、大きな集落は城壁をもって都市化、都市の誕生によりコミュニケーションの必要から文字の発明、そこから文明の形成につながり、また、権力層や行政機構の登場、法律の誕生等に影響したと考えられている。エジプトにおいても、紀元前30世紀ごろには都市型集落が形成され、中王国時代には直線的街路を持つ都市が現れた。インドにおいては、紀元前25世紀から紀元前17世紀ごろまで栄えたインダス文明が、モヘンジョダロやハラッパーといった都市遺跡をのこした。中国では仰韶文化期より堀を巡らせた集落が現れるが、多くの歴史家は、同地域における都市文明の始まりを、紀元前18世紀よりはじまる殷・周代のことであるとしている。戦国時代には斉の都である臨淄のような都市が肥大化するも、秦・漢代には解体され、咸陽・長安・洛陽といった王都が殷賑を極めた。
ヨーロッパにおいてはミノア・ミケーネ文明期に都市的な形態が出現し、紀元前8世紀ごろよりポリスのような都市国家が形成されるようになった。代表的なポリスであるアテナイは、紀元前5世紀に最盛期を迎えた。イタリア半島の都市国家（キーウィタース）であったローマは周辺地域を統一し、首都であるローマは2世紀には人口70万人に達した。メソアメリカの中央高地に位置するテオティワカンの人口は、紀元前150年から紀元前1年までと推測されるパトラチケ期（Patlachique phase）には、20,000人から40,000人に達していたと考えられている。また、マヤ文明のエル・ミラドールのような都市も多くの人口を集めた。また、中央アンデスにおいては4世紀以降、ティワナクのような都市があらわれている。
中世（5世紀-15世紀） thumb|唐の長安に代表されるような都城は、同時期の東アジア諸地域に築かれた。 西ローマ帝国の滅亡後、特に北西ヨーロッパにおいて、都市の存続・発展は停滞した。これにかわり、東ローマ帝国のコンスタンティノープルは、キリスト教圏の都市文化の中心地となった。また、イスラム教圏においてはアッバース朝の首都であるバグダードのような大都市があらわれ、10世紀には100万人近い人口を抱えた。ヨーロッパにおいてもコルドバのようなイスラム都市が発展した。11世紀には西ヨーロッパにおいても北イタリアや南ネーデルラントの諸都市が交易で発展するようになり、ハンザ同盟のような経済ネットワークがうまれた。イスラム圏においては10世紀を境にカイロが都市文化の中心的地位を占めるようになり、14世紀にはオスマン帝国にイスタンブール（コンスタンティノープル）がこの地位を得た。7世紀の北アフリカのイスラム化は、交易を通じてサハラ以南アフリカにも影響をもたらし、ガオ、、イレ＝イフェのような都市が発展した。
東アジアでは唐の長安に代表される、北に宮城を置き、城内を坊壁で区切る都城が建設されるようになり、新羅の金城（7世紀）、日本の平城京（710年）、渤海の上京龍泉府（775年）のように、各地に中国風の計画都市がつくられた。五代十国時代を経て、中国の都城は、長安のような防衛重視の内陸立地から、開封のような交通の便を重視する立地へと移り変わった。各ブロックを坊壁で切る坊牆制のプランは中国においては10世紀の宋代に崩壊し、同時期には鎮や村市といった小規模な地方都市が多くあらわれた。日本においても、計画的都城であった平安京は室町期までに崩壊した。北インドにおいては13世紀よりイスラム諸王朝であるデリー・スルターン朝が都城を建築したほか、南インドでは11世紀よりチョーラ朝のタンジャーヴールのような都市があらわれた。14世紀にデカン高原で興ったヴィジャヤナガル王国の首府・ヴィジャヤナガルは、当時のインドで最大の都市であった。東南アジアのメコン川流域では802年ごろよりクメール王朝が栄え、その首府であるアンコールは、100万人に及ぶ人口を抱えていた可能性がある。
メソアメリカで1325年に建設されたアステカ帝国のテノチティトランの人口は、1500年時点で少なくとも80,000人、一説には20万人に達していたとされている。アンデスでは、14世紀後期よりインカ帝国が勢力を増していった。その中心地であるクスコは、スペインのインカ征服がはじまった1530年代の時点で少なくとも数万人、場合によっては20万人に達していた可能性がある。
近世（15世紀-18世紀） thumb|ワシントンD.C.の計画図（1792年） 15世紀末よりはじまった大航海時代は、ヨーロッパ経済を活気づかせ、この時期に同地域の都市の規模はいちじるしく拡大した。インカやアステカといった中南米の諸国家はヨーロッパ人により征服され、16世紀の「新大陸」にはリマやリオデジャネイロのような、矩形的な都市設計をもととする都市が建設された。この時期ヨーロッパ人はアジア・アフリカにも進出しはじめ、1510年にポルトガルはビジャープル王国の外港であったゴアを占領し、アジア交易の中継点として利用した。東南アジアでも1511年、15世紀より港市国家として隆盛を誇ったマラッカ王国がポルトガルにより亡ぼされた。ポルトガルは15世紀以降、アフリカに奴隷貿易の拠点をつくっており、たとえばエルミナ、ベニン、キルワ、モンバサなどがそうであった。アメリカ大陸においても、1681年に建設されたフィラデルフィアが、1775年までには人口約40,000人にまで成長し、英語圏ではロンドンに次ぐ規模となった。この都市は、1776年に独立を宣言したアメリカ合衆国の首都となったが、1800年には新首都であるワシントンD.C.が建設された。17世紀以降、ヨーロッパの国王は絶対君主として、自らの権力の象徴であるところの首都の再改造をおこなった。この時期、ヨーロッパの都市住民のあいだではエリート文化がうまれはじめ、それまで文化的共時性を保っていた都市と農村は断絶していった。
西アジアにおいては、オスマン帝国のイスタンブール、サファヴィー朝のイスファハーンがそれぞれ17世紀に70万人、50万人の人口を抱えていた。また、中国では明代初期にあった統制経済の緩和、新世界からの銀の流入と一条鞭法の導入、長江デルタの綿作地帯化にともなう流通の変化といった経済的変化がおこり、都市化に拍車がかかった。この時代の首都は北京であったが、重慶・漢口・九江・南京・蘇州・仏山といった都市も商業の中心として栄えた。日本では、1590年に徳川家康が江戸を建設しはじめた。江戸幕府の創設にともない、1600年ごろをピークとして全国で同様の近世城下町が計画された。また、江戸時代中期には生産流通の結節点として在郷町がつくられた。東南アジア大陸部ではアユタヤが国際貿易都市として栄え、17世紀から18世紀の時点で人口はおよそ19万人であった。
近現代（18世紀-） thumb|ロンドン（1890年） 18世紀以降、フランス革命などを背景として、西洋世界の国家は封建主義・支配階級社会を脱却し、市民社会へと移行していった。さらに、産業革命による都市工業の発展や、行政の中央集権化、鉄道をはじめとする輸送手段の進歩を背景として、都市人口はこれまで以上にいちじるしく伸長していった。都市の拡大は過密による都市問題をうみだした。ヨーロッパ大都市の住宅状況はおおむね劣悪であり、下水道の不備はコレラといった感染症が流行する原因となった。この時代にはジョルジュ・オスマンによるパリ改造や、ウィーンのリングシュトラーセ建設といった首都の改造が積極的におこなわれ、1900年代には各国で相次いで都市計画に関する法令が整備されていった。エベネザー・ハワードは1898年に田園都市構想を発表し、これは1903年のレッチワースで部分的に実現した。近代都市計画は公衆衛生問題の解決を目的とするものであったが、1950年代より都市計画の手法は、画一的な都市景観をうみだすことを避ける、都市の複合用途や多様性を保持しうる土地利用規制手法へと転換していった。
日本では1920年代より近代都市化が進んでいき、關一のような人物が近代都市計画にもとづく都市運営をおこなった。鉄道の導入期、小林一三らはいわゆる私鉄郊外を構築し、これはのちの日本の都市の大きな特徴となった。南アジアではカルカッタ、アフリカではナイロビのような都市が植民地帝国における商業の中心地となったほか、19世紀後半にはローデシアのリヴィングストンや、南アフリカのキンバリーといった採掘産業に立脚するコロニアル都市があらわれた。こうしたコロニアル都市は、反植民地的な政治運動の舞台ともなった。植民地の独立後、いくつかの都市ではソールズベリーからハラレといった、都市名の変更がおこなわれた。また、ポスト植民地国家においては、エジプトのといった、近代的な都市計画にもとづく新都市の設計もおこなわれた。
政治・ガバナンス 「ガバナンス」という用語は、政府をふくむさまざまなアクターによって実施される、広い範囲の社会的統制機能について論じる際に用いられる。
政府 thumb|テヘラン市議会（2015年） 都市の行政府は一般的に、基礎インフラや、教育・警察・消防といった行政サービスを提供する。こうしたサービスは、多かれ少なかれ、日常的かつ平等に与えられるものである。行政の責任は一般には市当局が負うものであるが、一部のサービスはより高位の政府の管轄となるほか、民営であることもある。現代都市において地方政府は、公衆衛生・交通・埋葬・資源の利用および採掘・レクリエーション・自然・建築物の利用といった、日常生活のあらゆる側面に介入する。こうした都市において発展した地域を統治する技術および制度は、都市に限らず多くの地域で遍在的なものとなっている。市の代表であるところの市長の権限は、地域によってさまざまであるが、典型的にはその都市の顔として振る舞うことが多い。
都市制度はさまざまである。イギリスの人口85,000人以上の地方自治体においては、公選の市長が内閣を組織する市長・内閣制、議会のリーダーが内閣を組織するリーダー・内閣制、公選の市長と議会がカウンシルマネージャーを任命する市長・カウンシルマネージャー制のいずれかが採用される。アメリカでは、大都市においては市長の権限が強い市長・議会制、中小都市では市議会がシティマネジャーを任命するシティー・マネージャー制が多い。日本の自治体では、市長と、公選の地方議員からなる地方議会からなる二元代表制が敷かれており、政令指定都市ないし中核市・特例市と認められる、一定以上の規模を有する都市においては、一部の業務が上位政府より移譲される。
非政府主体 thumb|ベイルート（レバノン）の中心部は、政府系企業であるによって開発された。 グローバリゼーションの影響と、地方政府に対する多国籍企業の役割により、都市ガバナンスに対する視角は、地域の利害関係の調整が都市のガバナンスをかたちづくるという都市レジーム論（urban regime theory）から、新自由主義的思想とも結びつく、外部からの経済支配を重んじるものへと変化していった。新自由主義モデルにもとづくガバナンスは、公共事業の民営化、産業の規制緩和、企業によるガバナンスの主体としての地位の獲得などが特徴となる。こうした考えは、企業がの場やにおいて行使する力、あるいは企業の社会的責任にもとづく自主規制への期待などにあらわれる。大規模な投資家や不動産デベロッパーは、事実上の都市計画者として機能する。