サムネイル|300x300ピクセル|（1500-1950、1990年国際ドル）。19世紀における日本と西洋の爆発的成長を示している。 大分岐（だいぶんき、）または欧州の奇跡（おうしゅうのきせき、）とは、社会経済学などで論じられる、18世紀半ばごろを起点として、ヨーロッパとアジアが異なる経済の発展を見せた現象である。
この大分岐の結果として、西側が前近代での限界を突破し、19世紀覇権国家として世界に台頭する。その最たる例がイギリス帝国、フランス帝国、ドイツ帝国といった西欧の国々であり、オスマン帝国、サファヴィー朝、ムガル帝国、清王朝、幕政日本などユーラシア大陸に並び立つ強国を圧倒し、南米やアフリカ州を含め経済的に搾取することとなった。
なお、20世紀後半以降、第三世界を中心に経済成長が加速し、西洋との経済格差は縮小しつつある。これを大収束（）と呼ぶこともある。
概論 近世においては、ユーラシア大陸にまたがる東洋と西洋の間に人口の増加や自由市場の形成、プロト工業化といった同様の発展が見られた。また、景徳鎮の陶磁器やベンガル州のモスリンなどの強力な国際商品に象徴されるように、商業の観点から最も豊かだった地域はヨーロッパではなくアジアにあった。しかし、19世紀に入るとこの状況は一転する。偶然にも石炭と植民地という二振りの武器を手に入れたイギリス帝国で産業革命が始まると、西側はアジアに対して優位に立ち、一方アジアはこれに従属することとなった。これが大分岐である。
ただ、その原因を産業革命だけに求めるのではなく、地理学、文化論、知能、社会制度、植民地主義、資源に原因を求める研究者がいるほか「ただの偶然」と主張する人もある。大分岐の明確な始点は16世紀といわれるが、具体的にはルネサンスと大航海時代における商業革命、これによる重商主義と資本主義の萌芽、または西洋帝国主義の台頭、世界の一体化、科学革命、啓蒙時代などがそれに当たると言われている。
特に、社会制度についての研究では、ルネサンスや科挙などが挙げられている。経済学者のは、銀賃金ではアジアの最有力地域でも16世紀には西洋に遅れを取っていたといい、イングランドと長江デルタを比較した統計を援用しつつ、16世紀までにイングランドの平均賃金は銀換算で長江デルタの3倍、小麦換算で15％上回っており、都市開発の面でもイングランドの方が進んでいたと示した。イングランドの銀賃金は16世紀後半にはインドと比べても約5倍となっていた。穀物賃金の分岐が激しくなるのは18世紀初頭からでイギリスの賃金は小麦換算でインド、中国の2.5倍になった。銀賃金は5倍の値を保っていた。なお、これは西欧が飛びぬけていたためで、18世紀において南欧、中欧、東欧の賃金はアジアの先進地域と同等であったと述べる。また、は、同時期の長江デルタやなどは穀物換算で賃金が同等だと述べた。パルタサラティは、南インド、特にマイソールの賃金はロンドンに匹敵するというが、証拠は散逸しており、結論を出すためにはさらなる研究が待たれる状況である。
大分岐の時期は、一般的には16世紀と言われており、このあたりから欧州は「軌道に乗った」といわれる。カリフォルニア学派は、最も「分岐」が拡大したのは、18世紀後半から19世紀にかけての産業革命と技術革新であるから、この時期だけを大分岐とみなしている。なお、は「分岐の始まった時期を特定することは容易でないし、不可能であろう」と述べているので、本稿ではこれ以上時期についての議論については立ち入らない。
交通、鉱業、農業などの分野における技術は、大分岐のさなか、東部よりも西部ユーラシアでより高度に進歩した。技術によって工業化が進み、農業、貿易、燃料、資源にて経済が複雑化し、東西の隔たりがさらに大きくなった。西洋は、19世紀半ばに木材に代わるエネルギーとして石炭を利用したことで、近代的なエネルギー生産において大きく先行することになった。20世紀、大分岐は第一次世界大戦前にピークを迎え、1970年代初頭まで続いた。その後、20年にわたる不確定な変動の後、1980年代後半には劇的な格差は収束し、大多数の開発途上国がほとんどの先進国の経済成長率を上回ることとなった。
用語とその定義 「大分岐」という言葉は、1996年サミュエル・P・ハンティントンによってつくられ、ケネス・ポメランツが著書 The Great Divergence: China, Europe, and the Making of the Modern World Economy (2000)にて用いた。同様の現象がエリック・ジョーンズによって論じられており、著書 The European Miracle: Environments, Economies and Geopolitics in the History of Europe and Asia (1984) は「欧州の奇跡」という言葉を広めた。大まかにいえば、両者は近代において西洋諸国が他の地域に比べ、社会経済的に大きく発展した、ということを意味している。
大分岐以前のユーラシア大陸主要地域 ユーラシア大陸の主要地域は18世紀までにそれなりの生活水準に達したが、土地不足、土壌の劣化、森林伐採、信頼に足るエネルギー源の不足などの環境的な制約が成長を阻害し、またこうした資源を補填するため資本蓄積が妨げられた。継続的な成長と貯蓄のため、人々は燃料、土地、食料、その他資源を大量に確保する必要に駆られ、それが植民地主義へと繋がっていった。産業革命はこうした制限を克服して、史上始めて一人当たりGDPを「伸ばし続ける」ことに成功したのである。 西洋 ヴァイキング、、マジャール人の侵掠の後の10世紀、欧州は中世盛期に入った。この時代には、人口増加や領土拡大のために交易、商業が活性化し、農村と都市の職人の専門化が進んだ。13世紀になると良質の土地は開拓しつくされ、農業収入は減少し始めたが、商業は特に北イタリアで拡大を続けた。しかし、14世紀には百年戦争や黒死病の蔓延によって死者が続出し、小氷期によって飢饉が頻発、大シスマによって宗教が混乱し、オスマン帝国の台頭が人々を恐怖させた。
は、黒死病が部分的に成長を促した可能性を検証している。黒死病による労働力不足は女性の労働力参入を促し、農業労働力の市場を活性化させた。また、黒死病による人口減少の結果、小作料は下がり、賃金は上昇し、中世ヨーロッパを特徴づけていた封建的・荘園的関係が損なわれた。
2014年の研究によれば、「14世紀初頭から19世紀初頭にかけて、欧州内には「小さな分岐」があった。北海地方の実質賃金は黒死病の後に達成された水準でほぼ安定し、近世を通じて比較的高い水準を維持したのに対し、「周辺部」（ドイツ、イタリア、スペイン）の実質賃金は15世紀以降に下がり始め、16世紀から300年かけてある種の自給自足の最低水準に戻った。欧州の「周辺部」では16世紀から19世紀にかけて一人当たりGDPがほとんど伸びなかったのに対して、英蘭では実質所得が上昇し続け、この期間におよそ倍増した。
大航海時代、アメリカ大陸やアジアの各地に至る航路が開拓された。ジョイント・ストック・カンパニーや金融機関の成立といった商業の革新も見られた時代である。同時期に訪れた軍事革命は、「高度に組織化された軍隊」をもたらし、結果として中央集権を進める重商主義国家が優位に立つ。こうした背景のもと、ネーデルラント連邦共和国は商人に、イングランド王国は名誉革命にてに支配されたが、二カ国は16世紀末に他を圧倒する発展を見せる。これを示したのが次のグラフである。
中央|サムネイル|850x850ピクセル|15-18世紀における欧州諸都市の実質賃金の推移。ロンドンとアントウェルペンの発展が見て取れる。西洋には、炭鉱、アメリカ大陸の発見による経済成長への生態学的な制約の緩和、植民地からの搾取による利益などアジアより独自の優位性をもっていたことには留意したい。
中国
サムネイル|300x300ピクセル|中国と欧州大陸の人口比較。 期間：1000-1975 単位：百万人、対数スケール 中国は過去2000年の間、欧州全体よりも人口が多かった（右図を参照）。欧州と異なるのは、基本的に統一王朝が存在していたことである。宋代には農業、水運、金融、都市開発、科学において革新が起こり、12世紀頃には経済でその他大国を圧倒するようになった。水田耕作の発展により、華南の開発が進んだ一方、華北は女真族やモンゴル人の掠奪、洪水、疫病によって荒廃した。結果、政治経済の中心が殷王朝以来の華北から華南へと劇的に移行した。14世紀には、中国全体の生活水準はイタリアにも遅れを取り、14世紀までにはイギリスにも追いつかれたが、長江デルタのようにもっとも富裕な地域に限っては、18世紀初頭まで欧州の富裕地域と同等の水準を保っていた可能性がある。
明・清時代（1368年～1911年）には、生産性の向上は見られなかったが、経済は活性化し、人口も増大した。絹、茶、陶磁器などの特産品は欧州で大きな需要があって、銀の流入が通貨供給量を拡大し、競争的で安定的な市場の成長を促したためである。18世紀末には、人口密度は欧州のそれを上回った。ただ、この時代の中国は同時代の欧州と比べて大都市が多く形成された反面、地方の小都市が遥かに少なかった。
ポラメンツは大分岐の始まりについて、1700年から1750年の間と見ている。
インド
サムネイル|300x300ピクセル|アンガス・マディソンによる紀元1年から2003年までの世界の地域別GDP（購買力平価）に対する世界の貢献度の推計。18世紀までは、中国とインドが最も生産性の高い地域だったことがわかる。 2020年の研究によると、北インドとイギリスの間の大分岐は17世紀後半に始まった。1720年以降は更に拡大し、1800年代以降には爆発的に拡大した。この研究では、「生活水準に最も深刻な違いをもたらしたのは、主に19世紀前半のイギリスの急成長と、インドの停滞」であるとされた。
歴史上、インド、特にベンガル・スルターン朝は商業大国で、大規模な対外貿易と国内取引から利益を上げてきた。農業・工業が効率的であり、中国、日本、西洋、中欧とは違い19、20世紀まで石炭を本格的に活用することはなく、大規模な森林破壊を経験しなかった。17世紀以降、ムガル帝国の綿織物は欧州で人気を博し、自国の毛織物産業保護のため綿織物を禁じたところもある。特に発展したベンガルは、織物や造船で世界的に著名だった。
近世ヨーロッパでは、ムガル帝国の輸出品に需要があった。例えば、欧州の衣類はインドの綿織物や絹織物に依存していった。一方インドでは基本内需のみで経済が完結しており、西洋の商品への需要が少なく、西洋人が提供できるものといえば毛織物、鉱石、一部の奢侈品などわずかであった。こうして大きな貿易赤字を出した西洋はインドへ大量の金銀を輸出することになった。
中東 中東は、10世紀頃には西洋より遥かに進んだ地域であったが、16世紀なかばには同等になって、18世紀なかばには英蘭に遅れを取るようになった。
19世紀初頭に大きく発展を遂げた国としては、オスマン帝国領エジプトがあげられる。エジプトの工場制手工業は生産性が高く、一人あたりの所得はフランスなど西欧に匹敵し、日本や東欧より高かった。同時期のオスマン帝国の他の地域、特にシリア、南東アナトリアも発展していたと言える。ムハンマド・アリー朝ではこの時期工業化計画が立ち上げられており、軍需工場、製鉄所、大規模な綿花農場とその製糸・紡績・織布の工場、農作物加工企業などの設立が進められており、1830年代初頭には30の綿工場で約3万人の雇用があった。19世紀初頭、ボイラーが製造され、製鉄所、織物製造、製紙工場、籾摺り工場などの産業に設置された。西欧と比較しエジプトは農業に優れ、ナイル川を通じた効率的な輸送網も産業を助けていた。では、急速な工業化に必要な条件が1820-30年代のエジプトに存在していたと主張されている。
1849年にムハンマド・アリーが没すると工業化は鈍化した。歴史家ザッカリー・ロックマンによれば、エジプトは綿花という単一の原材料の供給国として、ヨーロッパが支配する世界市場に完全に統合されようとしていた。またロックマンは、エジプトが当初の目標を達成していれば、「日本と同様、自律的な資本主義の発展を達成して独立を維持できていたかもしれない」という。
日本 当時の日本は徳川家による幕藩体制に置かれていた。幕府は階級社会を形成し、海禁政策によって保護貿易を行っていたが、しばしば密貿易が行われた。725~1974年について一人当たりGDPを勘定すれば、年率0.04%成長であった。
英国と比較すると、一人当たりGDPは17世紀半ばまでほぼ同等であったが、19世紀半ばには4倍の差をつけられている。ただし、18世紀の日本人成人男性の平均寿命は41.1歳と、イギリスの31.6～34歳、フランスの27.5～30歳、プロイセンの24.7歳より長かった。
サブサハラ
植民地化以前のサブサハラは、近世の西欧と同様に小国がばらつく状態が続いていた。サブサハラでは、交易路の結節点（特に、沿岸や大河川）に富める国々が首都を構えていたが、欧州と比較すれば居住地は遥かにまばらだった。これについて、政治学者マーク・ディセンコは「サブサハラでは土地労働比が高かった。これにより、歴史上『国家規模』での制度的な中央集権化が起きにくくなり、それ以上の国家の発展が妨げられた可能性がある」と述べた。また、大西洋三角貿易の始まりによってアフリカの国家権力はさらに弱化した。
サハラ南端のサヘルには、による富に支えられた国家が成立した。商品は主に金や奴隷だった。この一帯で商業を牽引したのはヨルバ文明であり、広範な交易路を形成し国庫を潤した。
紀元1000年紀の東アフリカで繁栄したアクスム王国は、強力な海軍と、南欧ないしアナトリアや南アジアに通じる交易路を持っていた。また、14世紀から17世紀のアジュラン・スルタン国はを発展させ、農業と課税の制度を新しく整備した。これは、19世紀までアフリカの角で使われ続けた。
では、12世紀頃にムスリム商人の信仰と現地のバントゥー文化が融合してスワヒリ文化が成立した。これらモガディシュやザンジバルなどの港市国家は、12世紀からの地中海・インド洋・海域アジアを繋ぐ大交易圏の一翼を担ったことで著名である。アフリカ南部の文明もまた海域アジアに至る広範な交易路を作り上げた。
政体や文化をも超えた長い交易路は、イスラームという共通の文化のもとに結びついたものだった。
要因・可能性 この現象の説明のため、これまでに多くの学説が提示されてきた。
石炭 サムネイル|『19世紀ブリテン島の炭鉱』各地の炭鉱が英国の産業を支えた。 産業革命がもたらした冶金と蒸気機関は石炭とコークスの巨大な市場を生み出した。とくに、炭を燃料とする蒸気機関は鉄道や海運でも稼働し、19世紀初頭の輸送に革命をもたらした。ケネス・ポメランツは、西洋と東洋における石炭の利用可能性の違いに注目した。地域的な気候のため、ヨーロッパの炭鉱は湿潤で、地下水を汲み上げるが導入されるまで、深い炭鉱は実用化されなかった。乾燥した中国北西部の炭鉱では、爆発を防ぐための換気という難題が立ちはだかった。
中国と欧州の採掘技術に大差はなかったが、明確に違ったのは鉱床と大都市の距離であった。中国最大の石炭埋蔵地は北西部に位置し、北宋（960～1127）時代に中国の工業の中心地となった。11世紀、北宋は石炭を採掘してエネルギーとして利用する高度な技術を開発し、鉄の生産量を急増させた。12~14世紀にかけて政治経済の中心が華南に移ったが、これは工業の中心地と石炭鉱床の距離が大きく離れたことを意味する。
一方、英国には欧州最大級の炭鉱が存在していた。ただ、産業革命と炭鉱の関係についての議論には批判がある。
アメリカ州
サムネイル|18世紀末時点での植民地帝国 大分岐の主な原因として、欧州とアメリカ州の特異な関係がよく論じられる。
植民地と奴隷貿易は高くて年率7％の利潤を生むこと 産業革命以前の貯蓄の減価率が高いこと 貯蓄や資本蓄積が制限されていたこと
以上を踏まえれば、比較的高い収益率であった。初期のヨーロッパの植民地化は、アメリカ州の商品をアジア州に、特に銀を明に売ることによる利益によって支えられていた。ポメランツによれば、ヨーロッパ人にとっての最大の利点はアメリカ大陸の肥沃で未開で広大な大地であり、この土地を利用してヨーロッパの経済成長を維持するために必要な農産物を大量に生産することによって欧州の本国では工業化に土地と労働力を宛てられたのだった。アメリカで木材、綿花、羊毛を生産したことで、英国は10万km²の耕作地が浮いた上、莫大な資源が解放されたと推定されている。また、アメリカ州はヨーロッパ製品の市場としても機能した。
実際、はアメリカ州について、欧州の代わりに一次産業を担うと同時に巨大市場となって工業化を支えた重要な要因であると示唆している。
政治的分裂
ジャレド・ダイアモンドとピーター・ワトソンは、欧州の地勢が政治のバルカニゼーションを促したと主張している。具体的には、いくつかの大きな半島や、山脈や海峡といった防御可能な国境を提供する自然障壁の存在が挙げられる。対照的に、中国の地理は統一を促し、より滑らかな海岸線と、黄河と長江の2つの河川流域に支配された中心地帯を有している。
「山脈、海岸線、そして主要な湿地帯といった地形構造が、中心地域から拡大する国家が出会い、停止する境界線を形成した」おかげで、ヨーロッパ諸国は「同じ船に乗っている」という意識を醸成した。山脈の位置により、将来の国家の中核となる可能性のある、いくつかの異なる地理的中心が存在したのだった。
中国などの地域と比較して、ヨーロッパの政治的分裂のもう一つの要因は、ユーラシア・ステップの位置関係にある。馬が家畜化されて以来、ユーラシア・ステップの遊牧民はしばしば強大化し、都市文明を攻撃した。すなわち、都市文明の側から見れば気候変動が訪れるたびに強大なランドパワーが強襲してくることを意味する。これは、軍事革命が起こり歩兵が騎兵に対して優位を確保する18世紀まで続くが、これは、ユーラシア・ステップと境界を接する中国大陸に政治的な統一を促したと言える。
はヨーロッパ以外の先進文明は、地理的に広大で一枚岩の孤立した帝国を形成しやすい地域で発展したと論じた。1432年に宣徳帝はジャンク船の建造を禁じたが、このような条件下では、技術的・社会的停滞政策が持続する可能性があると述べた。一方でカトリック両王は、クリストファー・コロンブスの探検に援助を与えた。このように、経済的・技術的進歩を抑圧した政府は、すぐに誤りを修正するか、比較的短期間で競争に敗れた。これらの要因が、ユーラシアの他の地域では不可能だった、覇権の交代の条件を作り出したと主張している。
は人口と科学技術の関連について次のように主張している。14世紀以前の研究においては莫大な人口は有益であったが、産業革命以降の研究に対しては人口の多さはさほど重要ではないという。はじめこそ試行回数を稼ぐことこそが研究の基本だったが、産業革命は実験と理論の産物であったからである。
ヨーロッパが技術と貿易に向けて何らかの一歩を踏み出す以前は、教育の重要性に問題があった。1800年までの識字率はオランダで68％、イギリスとベルギーで50％だったのに対し、非ヨーロッパ社会では20世紀に入ってから識字率が上昇し始めた。産業革命の初期段階では、熟練労働者の需要はなかった。しかし、産業革命の次の段階では、労働者の生産性を左右する要素、すなわち教育、訓練、技能、健康が主要な目的となった。
経済史家のジョエル・モキイアは、政治的分裂により、起業家、革新者、イデオローグ、異端者が隣国に簡単に逃れられるため、「異端的な思想の繁栄」が可能になったと論じている。国家は思想や活動を抑圧しようとするだろう。これが、ヨーロッパを中国のような技術的に進歩した大規模な統一帝国から区別するものである。中国には印刷機も活版印刷も、ヨーロッパでは産業革命が起こることになる。同様に国民国家が「アイデアの統合市場」と結びついて、ヨーロッパの知識人がラテン語を使用し、ヨーロッパの古典的遺産と汎ヨーロッパ機関である文学共和国に共通の知的基盤を持っていた。歴史家のニーアル・ファーガソンは、西側が6つの 「キラーアプリ（）」…すなわち「競争、科学的思考、法の支配、近代医療、消費主義、」を発展させたためだ論じた。
経済史家のトゥアン・フェ・スン氏は中国の巨大さが19世紀における衰退の一因となったと論じた。中華帝国のその巨大さは、深刻なプリンシパル＝エージェント問題を引き起こした。特に、皇帝の代理人に対する監督が弱く、汚職を抑制する必要があるため、税率を低くせざるを得なかった。中華帝国の財政の弱点は、その巨大な課税基盤によって長らく隠蔽されてきたが、18 世紀の経済と人口統計の拡大により、行政管理の杜撰さが露呈した。財政はさらに圧迫され、清朝は19世紀の課題に対する備えが不十分なままになった。一方、日本が近代になって急速に西洋化できたのは、中華帝国に比べはるかに国土が小さかったところに理由がある。ゲイリー・コックスは2017年の研究で次のように述べている。ヨーロッパの分断は、その制度的革新と相互作用して、実質的な経済的自由主義の拡大を促した。自由主義が広まると、商社は中央に指図されずに自由に起業でき、出荷や価格設定に制限を受けることもなく、その他の地域よりも安い関税や通行料金を支払うだけで済んだ。
分断が進み、政治的に独立した複数の航路を使って商品を出荷できるようになると、各国の支配者層は交易路の囲い込みのため規制を緩和し、恣意的な徴集を控えるるようになった。こうして交易路の統制が細分化されたことで、一地域で起こった改革の影響が及びやすくなった。例えば、ある国で議会が恣意的な規制や通行料を撤廃すれば、近隣の国家もそれに応じざるを得なくなる。
分断と改革の相互作用によって促進された経済的自由主義の拡大は、より迅速かつ相互に結び付いた発展を可能にしたといえる。
その他地理的要因 アナール学派の歴史家フェルナン・ブローデルは、大分岐の要因について地理学の観点からいくつか主張している。まず、地中海は水深のゆえに漁業に不向きであることから他地域との交易を促すことになった。また、思想の拡散に着目して、沿岸部に移民を供給したアルプス山脈をはじめとするアルプス・ヒマラヤ造山帯について指摘した。同様に、地中海の東西軸が卓越風と合致すること、地中海の散らばる島々が航海の足掛かりとなったこと、内陸部への移動手段を提供した大河についても述べている。ほか、このような環境に置かれた地中海の半島がナショナリズムの舞台になったという。欧州と西アジアの経済に影響を与えた地理的な問題といえばアメリカ州の発見とケープ航路の開拓がある。これにより、地中海の航路は存在感を失った。こうして中央アジア、西アジア、特に北イタリアの都市は衰退した。
経済学者のとは、大地の恵みに関連する理論を検証し、熱帯、病原菌、作物が制度を通じて開発に影響を与えるという証拠を発見した。彼らは、熱帯、細菌、作物が、制度を通じてではなく、直接的に国の所得に影響を与えるという証拠を発見していない。しかし、上記の意見とは正反対の意見もある。16世紀のアイルランドでは、ジャガイモ栽培が盛んになった。したがって、短期的には農民の所得を上げ、農民のカロリー消費の増加とともに生活の質も向上した。人口の大半はジャガイモに依存していた。19世紀になると、という新たな菌がアメリカ、そしてヨーロッパでジャガイモの作物を荒らしたため大飢饉が起こった。
技術革新 19世紀初頭以降は鉄道、蒸気船、蒸気機関、石炭の利用といった文明の利器の登場に象徴されるように、科学技術の発展は西側の産業に革新を起こし、アメリカ州や東洋と比べはるかに高い地位に押し上げた。
西洋が東洋を凌駕したのは、東洋の技術革新に対する姿勢が影響したという説がある。は、数世紀にわたる革新と発明の時代を経て東洋は革新を放棄し、伝統主義に転向し始めたように見えたと述べる。特に中国は土着の伝統と成果を基盤に、独自の研究体制を維持しようと努めた。
イノベーションに対する東洋の姿勢は、西洋が実験を重視するのに対し、彼らは経験を重視することを示していた。東洋は発明を改良する必要性を感じなかったため、経験から過去の成功に焦点を当てた。その一方で、西洋は実験と試行錯誤に重点を置いており、その結果、既存のイノベーションを改良し、新たなイノベーションを生み出すための新たな方法を考え出した。
技術革新に対する両者の姿勢について考えるならば、西洋が実験を重視したのに対して東洋は経験を重視していた。東洋では発明を改良する必要性を論じず、経験論に基づく成功体験に焦点を当てた。一方、西洋は実験と試行錯誤に重点を置き、これが結果として既存の枠組みを打ち破って新たな知見を得ることにつながった。
市場の効率性と国家の介入 一般に、欧州の市場は他地域よりも自由で効率的であり、これが大分岐の近因として挙げられてきた。
中世欧州では、封建制度と重商主義の蔓延によって市場の効率が妨げられていた。土地の所有権を制限する限嗣相続といった習慣は、労働力ないし土地の売買の流動を阻害した。こうした中世における土地所有権の制限は、欧州において根深かったといえる。
中国には比較的自由な土地市場があったが、それを妨げていたのは弱い習慣法だけだった。例えば、満州族による制服戦争のただなかにさえ、農奴制や奴隷制などの拘束労働は中国よりもヨーロッパで蔓延していた。
西洋の都市産業は、ギルドや国家が強制した独占企業によって抑制されていた。これは中国よりも強い抑圧といえる。
ポラメンツは、以上の議論を以て、市場制度が大分岐の原因であるという見方を否定し、中国は欧州よりも市場経済の理想に近かったと結論付けている。
逆に、は次のような反論を展開している。19世紀のアメリカ、イギリス、スペインなど海上帝国は、中国や日本と同じく保護貿易を旨としていた。一方、オスマン帝国は自由貿易の姿勢を取り、これがむしろ経済に打撃を与えて、国内の産業を空洞化させたと述べた。オスマン帝国の自由貿易は、1536年にフランスと結んだ最初の商業条約にさかのぼる。無論、などイギリスの自由主義経済学者には称賛されたものの、のちに自由貿易に反対するイギリスの政治家からは批判の対象となった。ベンジャミン・ディズレーリ首相は、1846年の穀物法に関する議論にてオスマン帝国の「自由奔放な競争による弊害」を俎上に上せた。トルコの持つ世界で最も優れた製造業が自由主義に破壊された。1812年の時点では、このような製造業は存在していたのにもかかわらずだ。それはトルコにおける自由主義競争の結果であり、その影響はスペインにおける逆の原則の影響と同じくらい悪質なものなのである。
賃金と生活水準 アダム・スミスとトマス・マルサスによって創始された古典派経済学は、西側の高い賃金が省人化を促進すると説いた。
20世紀半ばから後半にかけての歴史修正主義者の研究は、18世紀中国と産業革命前の欧州の生活水準を同等のものとして描いてきた。次のような具合である。
中国と日本の平均寿命は西欧に匹敵していたこと。 中国の単位量当たりのカロリー摂取量は英国と同等だったこと。 両者の一人当たりの成長率は緩やかであったこと。 中国経済は停滞しておらず、特に農業では西欧を上回っていたこと。 公衆衛生でも同様であること。
は、1800年の清の一人当たりGNPは1960年ドルで228ドルで、当時西欧の213ドルより高かったと推定した。オスマン帝国領エジプトでも同様に、1800年の一人当たり所得はフランスなどの主要な西欧諸国のそれに匹敵し、欧州と日本の全体の平均所得よりも高かった。
ジャン・バルーは、1960ドル換算で1800年のエジプトの一人当たり所得は232ドルだったと推定している。比較すると、1800年のフランスの1960ドル換算の一人当たり所得は240ドル、1800年の東欧は177ドル、1800年の日本は180ドルであった。