この項目では、イギリス・ロンドンに本社を置く日立レール・リミテッド（Hitachi Rail Ltd.）を解説する。ただし表に挙げた基礎情報の一部はグローバルのものとなっている。
日立製作所の鉄道ビジネスユニットは、日立レール Hitachi Railとして世界に展開している。グローバル拠点はイギリスとなっており、Hitachi Rail Ltd.を本社としている。イタリアのアンサルド社を買収した経緯から日立レール S.p.A. Hitachi Rail S.p.A.と日立レールSTS Hitachi Rail STSもあり、他に子会社もあるが、グローバルサイトではまとめられている。
概要と経緯
日立レール・ヨーロッパのロンドン本社は1999年に設立された。その他の子会社は世界各地に設立されている。
日立レール・ヨーロッパ（Hitachi Rail Europe Ltd.） → 日立レール・リミテッド（Hitachi Rail Ltd.）（本記事） 日立レールイタリア（Hitachi Rail Italy S.p.A.） → 日立レールS.p.A（Hitachi Rail S.p.A.） アンサルドSTS（Ansaldo STS S.p.A.） → 日立レールSTS（Hitachi Rail STS S.p.A.） （以上は2019年4月1日の商号変更の結果。日立製作所#沿革の2019年の節も参照）
2007年、イギリス運輸省はインターシティ125の置き換えのために新型車両を導入することを決めた。2009年2月、イギリスにおけるイースト・コースト本線ならびにグレート・ウェスタン本線のインターシティー125およびインターシティー225を置き換えるインターシティ・エクスプレス計画（IEP）がスタートし、2009年2月12日に日立製作所主導の合弁企業アジリティ・トレインズが落札した。
この車輌（イギリス鉄道800形）をイギリス国内で製造するために、日立製作所は2013年からイングランド・ダラム州にニュートン・エイクリフ工場の建設を始め、2015年9月3日には開所式が行われた。
以降も、最初の数編成は日立製作所笠戸事業所で製造し輸出するものの、本格量産はイギリスの新工場に製造を切り替えることで、現地の雇用創出など様々な点で信用を得るに至った。。
2015年に日立製作所がイタリアのアンサルドブレダ社（→日立レール (イタリア)）とアンサルドSTS社（→日立レールSTS）を買収した後、イギリス鉄道からイギリス鉄道395形電車（愛称「ジャベリン」）を受注したことを皮切りに、ヨーロッパ市場への浸透を図っていった。
このあとも385形電車の受注、802形（電気・ディーゼル両用車両、バイモード車両）、803形電車、805形 (:en:British_Rail_Class_805 (en)) （バイモード車両）などなど、多数の受注・生産・整備を行っている。
技術的背景
日立製作所は、新幹線N700系電車を含む多くの新幹線モデルの設計と製造を行っている。また、二重構造の摩擦攪拌接合アルミ車体構造を採用したA-trainと呼ばれる列車を製造しており、これらの技術を日本以外の各国でも活用・展開している。
イギリスでの信頼獲得 395形電車「ジャベリン」はロンドンオリンピックの輸送需要のため、オリンピックジャベリンとしても増備された。運転速度は時速140マイル（約224km）で、オリンピック会場と各地の移動時間を大幅に短縮した。
なお、オリンピックジャベリンには故安倍晋三元総理大臣もロンドン中心部のセント・パンクラス駅から、オリンピック会場近くのストラトフォード駅まで乗車した。
欧米と北米での展開
イギリスで信頼を得た日立レールは、アメリカほか各国でも事業を展開している。
2020年7月、日立はイギリスに拠点を置くリチウムイオン電池メーカーのハイパードライブ Hyperdrive Innovation と独占契約を締結した。。2020年8月14日には、日立製作所の車両に搭載する電池について、エンビジョンAESC（当時、現AESCグループ (:en:Automotive_Energy_Supply_Corporation (en))）がイギリス工場で日産・リーフの電池を製造し、ハイパードライブ社がユニットを組み立てる、という意味の報道もあった。しかしながら2021年6月、ハイパードライブは米国カリフォルニアのテクノロジー企業ターンタイド・テクノロジーズ (:en:Turntide_Technologies (en)) に買収された。ターンタイドはこの買収に関し、電気自動車（EV）には言及しているが、鉄道車両については言及していない模様。
2020年10月6日、日立レールはワシントンメトロ向け8000系電車を256両、オプションで最大800両供給する契約を獲得した。ワシントン首都圏交通局（WMATA）は入札者に「現地組み立て工場」の建設を推奨していたため、日立レールは2025年を目処に米国市場向けにヘイガーズタウン (メリーランド州)に工場を開設し、フロリダ州メドレーの旧工場の代替とする予定である。
2021年後半、アルストムは、欧州委員会が欧州連合競争法を遵守するために設定した、アルストムによるボンバルディア買収の条件として、ボンバルディア・ゼフィロに関する事業を日立レールに譲渡すると発表した 。取引は2022年7月1日に完了した。
2022年後半、日立レールはカナダのトロントで計画されているオンタリオ線（:en:Ontario_Line (en)）向けの編成を供給する契約を獲得した。
2024年5月、日立レールはタレスグループの地上交通システム事業を16億6000万ユーロで買収した。この買収により、同社は鉄道分野におけるグローバルプレゼンスを51カ国に拡大することになった。その後、日立レールとメルメックは、日立レールのフランスにおける幹線信号事業およびドイツと英国の信号事業部門の売却に関するプットオプション契約を締結した。[ 27 ]
2024年7月、日立レールは、アメリカ合衆国・ペンシルベニア州フィラデルフィアの南東ペンシルベニア交通局（SEPTA）メトロ・マーケット・フランクフォード線向けに新しいM-5編成を供給する契約を獲得した。
拠点
出典は Our Locations | Hitachi Rail に依った。
西ヨーロッパ
イギリス
本社：ロンドン 事業所・研究拠点：バーミンガム、チードル (グレーター・マンチェスター)、クローリー (イングランド)、ダービー（市内2ヶ所）、ブラックフライアーズ (ロンドン)、クアドランドハウス (ロンドン)、テムズハウス (ロンドン)、ウォータールー (ロンドン)、サウサンプトン、スウィンドン、ヨーク (イングランド) 整備拠点：アシュフォード (ケント)、バウンズ・グリーン、クレイゲンティニー、ドンカスター、ノースポール (ロンドン)、ストーク・ギフォード、スウォンジー 工場：ニュートン・エイクリフ、サウサンプトン その他：イーストリー (イングランド)、ロムジー
イタリア
事業所・研究拠点：ジェノヴァ、フィレンツェ（市内3ヶ所）、ナポリ、ペッサーノ・コン・ボルナーゴ、トリノ、ローマ 整備拠点：フィレンツェ、ミラノ 工場：ピストイア、レッジョ・ディ・カラブリア、ティート
オーストリア
事業所・研究拠点：ウィーン
オランダ
事業所・研究拠点：ハイゼン
スイス
事業所・研究拠点：チューリッヒ
スペイン
事業所・研究拠点：バルセロナ、ビルバオ（市内2ヶ所）、マドリード（市内2ヶ所）、マラガ（市内2ヶ所）、セビリア、サラゴサ 整備拠点：ビルバオ、カステリョン・デ・ラ・プラナ、シウダー・レアル、コルドバ (スペイン)、トレド、バリャドリッド
ドイツ
事業所・研究拠点：ディッツィンゲン、アーハーン（市内2ヶ所）、アルテンブルク、アムト・クロイツブルク、アンガーミュンデ（市内2ヶ所）、ベルリン、ドナウヴェルト、エアフルト（市内2ヶ所）、ゲルンハウゼン、ゲオルクスマリーエンヒュッテ、ハレ (ザーレ)、ケルン、ライプツィヒ、ミュンヘン、ノイウルム、オスナブリュック、レムスエック・アム・ネッカー、リュッセルスハイム・アム・マイン、シュトゥットガルト（市内2ヶ所）、ティーエルスハイム、ヴァルダハタール、ヴァンダースレーベン、ヴァイル・アム・ライン 工場：アルンシュタット
ベルギー
事業所・研究拠点：ブリュッセル
ポルトガル
事業所・研究拠点：リスボン
北・中央・東・南ヨーロッパ
ギリシャ
事業所・研究拠点：アテネ
スウェーデン
事業所・研究拠点：ソルナ
デンマーク
事業所・研究拠点：コペンハーゲン、フレゼリシア 整備拠点：コペンハーゲン
ノルウェー
事業所・研究拠点：オスロ（市内2ヶ所）
ハンガリー
事業所・研究拠点：ブダペスト
フィンランド
事業所・研究拠点：コウヴォラ
ブルガリア
事業所・研究拠点：プロヴディフ、ソフィア (ブルガリア)
ポーランド
事業所・研究拠点：ビャウィストク、カトヴィツェ、クラクフ、ミンスク・マゾビエツキ、ポズナン、ワルシャワ、ズボンシネク
ラトビア
事業所・研究拠点：リガ
ルーマニア
事業所・研究拠点：ブカレスト
アジア太平洋地域
インド
事業所・研究拠点：ベンガルール（市内2ヶ所）、チェンナイ、ニューデリー・メトロバワン、ハイデラバード (インド)、コルカタ、ノイダ（市内2ヶ所）
オーストラリア
事業所・研究拠点：ブリスベン、カラサ、パース (西オーストラリア州)、シドニー
シンガポール
事業所・研究拠点：パヤ・レバー
タイ王国
事業所・研究拠点：バンコク
大韓民国
事業所・研究拠点：ソウル
台湾
事業所・研究拠点：台北市
中華人民共和国
事業所・研究拠点：北京（市内2ヶ所）、香港、香港九龍、香港屯門
トルコ共和国
事業所・研究拠点：エスキシェヒル、パムコヴァ、アンカラ
日本
事業所・研究拠点：東京都千代田区 工場：山口県下松市（日立製作所笠戸事業所）、水戸（行政的には ひたちなか市）（日立製作所鉄道ビジネスユニット水戸）
ニュージーランド
事業所・研究拠点：オークランド (ニュージーランド)
フィリピン
事業所・研究拠点：マニラ
マレーシア
事業所・研究拠点：クアラルンプール（市内2ヶ所）
北アメリカ
アメリカ合衆国
事業所・研究拠点：ボルチモア、ホノルル、マイアミ、ニューヨーク、ピッツバーグ、オークランド (カリフォルニア州)、サンフランシスコ 工場：ヘイガーズタウン (メリーランド州)、ベイツバーグ＝リースビル (サウス・カロライナ州)
カナダ
事業所・研究拠点：バーナビー、ミシサガ (オンタリオ州)、トロント（市内2ヶ所）
ラテンアメリカ
チリ
事業所・研究拠点：サンティアゴ (チリ)
パナマ
事業所・研究拠点：プンタ・パシフィカ（パナマ市）、クライトン（パナマ市）
ペルー
事業所・研究拠点：リマ
メキシコ
事業所・研究拠点：ポランコ (メキシコシティ)
中東およびアフリカ
アラブ首長国連邦（UAE）
事業所・研究拠点：ドバイ
イスラエル
事業所・研究拠点：カイサリア (イスラエル)
エジプト
事業所・研究拠点：カイロ
カタール
事業所・研究拠点：ドーハ
サウジアラビア
事業所・研究拠点：リヤド
セネガル
事業所・研究拠点：ダカール
南アフリカ
事業所・研究拠点：ケープタウン
モロッコ
事業所・研究拠点：ラバト
関連項目 日立製作所笠戸事業所 日立製作所ニュートン・エイクリフ工場 日立レール (イタリア) 日立レールSTS
脚注 註釈
出典
外部リンク 現行サイト Hitachi Rail Ltd. 旧サイト Hitachi Rail Europe Ltd.