レイプ・カルチャー（）とは、レイプや痴漢などの性暴力が社会で容認され、常態化している状態を指す社会学の概念である。性暴力文化とも呼ばれる。
レイプカルチャーでは性暴力が常態化しているため、いかに加害のなくすかではなく、いかに被害に遭わないかに焦点が当てられる。そのため、加害者でなく被害者への非難、性暴力の被害の深刻さの軽視、性的対象化、性暴力の蔓延の否定などが行われるHerman, Dianne F. "The Rape Culture". Printed in Women: A Feminist Perspective (ed. Jo Freeman). McGraw Hill, 1994. Retrieved 18 October 2011.。
この概念は、特定の社会集団の中で性暴力がなぜ蔓延しているのかを理解する枠組みとして用いられ、社会全体だけでなく、大学内や刑務所内の性暴力、戦時下での性暴力の分析などにも応用される。
概要 レイプ・カルチャーは、レイプを助長する文化環境を生み出す一連の価値観や考え方をもとに、社会が性暴力を容認し、時には推奨している状態として定義されている。
Hockett and Saucierはこれを、レイプを容認、常態化、助長するような態度や慣行が社会規範となっている状態と特徴づけた。そのような社会では、レイプや性暴力が犯罪として認識されにくく、被害者はしばしば自らが経験した被害について責められる。
このような状況では、被害者がレイプされたことを認識した後でも、自分を責め、公表すれば自分が傷つけられたり、疑われたり、罰せられる可能性を感じ、事件を報告しないことも多い。また、公表すれば、実際にそのような社会的な制裁を経験することも多い。性暴力を経験した多くの人が、報復や二次加害を恐れ、最も信頼する友人や家族にさえレイプを打ち明けることができないと感じたと述べており、孤立感をいだくと報告された。
性暴力は、他の暴力に比べて公表されにくく、社会でタブー化されることによって誤った認識（レイプ神話）が広がり、レイプ・カルチャーとして固定化される。
レイプ神話 レイプ・カルチャーが作動する主要なメカニズムのひとつに、レイプ神話（性暴力についての誤った認識）がある。
レイプ神話は、性暴力の被害を公表した人を否定したり、加害を擁護、正当化するために用いられる。また、レイプ神話を信じているせいで、自身が行なった行為の加害性に気付かないこともある。
レイプ神話の例として挙げられる誤った認識には次のようなものがあるGordon, Margaret T., and Stephanie Riger. The Female Fear: The Social Cost of Rape. Urbana: U of Illinois, 1991. .。
露出の多い服を着る人が性被害にあう。 被害に遭いやすい状況で被害に遭うのは、被害者の責任でもある。 性的同意を拒否しても、実は本心では性行為を望んでいる。 特に女性は、性的な積極性（明確な同意）を常に隠している。 特に男性は、機会さえあれば女性との性行為を求めている。 加害は見知らぬ「凶悪な性犯罪者」によって行われる。 身体的傷害や暴力を伴わなければ、性行為は断ることができる。 性的に奔放な人は、性的な接触を常に求めている。 多くの性暴力の告発は虚偽である。 男性は性被害に遭うことはほとんどない。 本当に抵抗しようと思えば、レイプには抵抗できた。 性暴力の研究者は、このような性暴力に対する誤った言説がメディアや、法律、日常会話などに浸透し、定着していることが、性暴力が個人の問題ではなく、文化的現象である証拠だと論じた。
米国の大学生に対する調査では、多く学生が「レイプ」という用語を具体的に定義することができなかった。また、多くの学生は、性的同意は言葉で行われる必要はないと考え、性行為における同意は曖昧で分かりにくいと感じていることが明らかになった。
レイプや性暴力に関して、自分には関係のないものとして位置付けていることも明らかとなった。レイプ神話は、性被害は「正しく」生活していれば避けられるという感覚を与え、性加害は自分たちとは根本的に異なる性犯罪者によって行われるという印象を与える。
スーザン・ブラウンミラーは著書Against Our Willの中で、20世紀前半から中盤にかけて明確に定義されていたレイプ神話に対する認識を改めるのに役立つ三つの考え方を論じている。
第一に、年齢、体格、体型、民族、社会的地位に関係なく、どの女性もレイプの被害者になりうること。
第二に、以前の数十年間に考えられていたような「凶悪な」あるいは「精神的に病んだ」男性だけでなく、どの男性も加害者になりうること。
第三に、見知らぬ人間による暴力的で強制的なレイプというステレオタイプ以外にも、多くの異なる形態でレイプは起こりうること。
真の被害者像 レイプ・カルチャーにおいて、性暴力の被害にあった人は、まず「本当に被害者なのか」という疑いの目を向けられる。実際には、性被害は様々な人が経験しており、生活スタイルや人格、属性は多様である。しかし、社会でイメージされる「被害者像」と一致しないことで、性被害の実態が否定されたり、被害が些細なことであると扱われることがある。
性被害を受けた後も表面上、明るく振る舞っていたり、翌日も仕事に行くなど通常通りの行動をすると、「弱々しい被害者」のイメージに合わず、「被害を受けたように見えない」として否定されることがある。また、警察に通報しなかったことで、被害実態を疑われることもある。
はっきりと性的同意を拒否しても、実は本心では性行為を望んでいる、という考えが広く受け入れられている。こうした考えのもとでは、性行為を拒否していても、強く抵抗しなければ同意があったと信じられ、逆に加害者からの身体的な暴力が証明されない限り、同意があったと見られる。実際には、レイプ・クリニックを訪れた約300人の女性のうち、７割がレイプ中に動けなくなる経験（強直性不動）を経験するという調査もあり、多くの場合は性被害を受けた後、身体的な外傷が存在しないこともわかっている。
また、性暴力が発生する前の振る舞いによって、「被害性」を否定されることもある。加害者の家に行ったり、デートに行った、一緒にお酒を飲んだなどが、被害者の落ち度として扱われ、被害者よりも加害者への同情を生む。
このような被害者に関するイメージによって、性暴力が発覚しても「真の被害者」と扱われず、被害の深刻度が過小評価されたり、責任の一部が被害者にあるとされたり、性暴力自体が起きていないとされることもある。
被害者非難 thumb|100px|痴漢に注意を促す掲示 被害者非難とは、性暴力の被害者が、自分に対して行われた加害行為の責任を、部分的または全面的に負わされる現象である。例えば、性暴力の被害者が、警察、救急病棟、あるいは法廷で被害を申告する際、何か特定の振る舞いをしていた、あるいは加害者を（服装などで）誘発した可能性について問われることがある。性暴力や加害した人を批判するのではなく、すでに被害を受けた個人に対してスティグマを押し付ける。
また、家庭、学校、政府機関などの取り組みでは、いかに被害者が「レイプされない方法」に焦点を当てられることが多い。一見すると、効果的な取り組みに思えるが、加害行為を未然に防ぐ教育がほとんどされない中では、あたかも性的暴力は被害者が誘発したかのような認識を広め、被害者さえ改めれば性暴力が減少するという誤った認識を広めると指摘される。
女性を対象とした研究では、男性がお酒や食事を奢った見返りとして性行為を期待していると考えている人が多くみられた。また、レイプとは具体的にどのようなことを指すかの認識が明確でなく、自らの行動や服装のせいで、ある意味で自らの落ち度で、レイプを招いたと信じる人もいた。
刑務所内での性暴力を揶揄するジョークは、犯罪を行った人はレイプされて当然だという被害者非難の一形態であると考えられる。
スラットウォーク運動は被害者非難、スラット・シェイミング、レイプカルチャーに異議を唱えることを目的としたプロテストである。
凶悪な加害者像 レイプ・カルチャーが広まった社会では、被害者のステレオタイプだけでなく、加害者に対しても特定のイメージやステレオタイプが存在しており、それがレイプや性暴力の実態への理解を阻んでいる。
「性犯罪者」は凶悪で、社会的な逸脱者として認識され、「普通の人」の日常には存在しないものとして描かれている。そのため、レイプのような性暴力は、見知らぬ凶悪犯による犯罪と考えられることも多いが、実際には多くの性暴力は被害者の知人による加害であることがわかっている。女性に対する調査では、知人にレイプされた場合、その暴行をレイプと認識する傾向が低かったKilpatrick, Dean G., Heidi S. Resnick, Benjamin E. Saunders, and Connie L. Best. "Chapter 10 Rape, Other Violence Against Women, and Posttraumatic Stress Disorder." Adversity, Stress, and Psychotherapy. Ed. Bruce P. Dohrenwend. Oxford: Oxford UP, 1998. N. pag. Print.。知人による加害を受けると、何が起きたのか混乱し、自分自身の過失であるかもしれないと考えるため、事件を通報することができないことも多い。
レイプ・カルチャーが広まった社会、レイプ犯をどこにでもいる普通の人でなく、社会的逸脱者とすることで、実際には性暴力が広く蔓延しているという実態を軽視していると指摘される。
米国の研究では、男性の3人に1人、女性の5〜8人に1人が、性的な強要や加害をしたことがあると自己申告した。
ジェンダーに基づく暴力
ジェンダーに基づく暴力とは、ジェンダーに関するさまざまな権力構造や規範に基づいて行われる暴力のこと。
性暴力の被害や加害は、特定のジェンダーに限定されたものではない。しかし、性暴力の被害や加害の割合はジェンダー間で大きく違いが見られる。その要因として、性暴力は、単純な加害者の性欲よりも、支配や管理のための懲罰として機能していると指摘され、家父長制下におけるジェンダーの権力関係や社会構造の影響を強く受けていると見られる。
米国の疾病対策センターの調査によると、女性は4人に1人が強制的な挿入もしくは口内性交を伴うレイプ、およびその未遂の被害を生涯で経験し、その加害者の大半はシスジェンダーの男性であると報告された。男性は約10人に1人が自身の性器の挿入を強要という形でレイプを経験しており、26人に1人が強制的な挿入もしくは口内性交を伴うレイプ、およびその未遂の被害を経験したと判明している。また、ノンバイナリーおよびトランスジェンダーである人はシスジェンダーである人に比べると被害を受ける割合が高く、約2人に1人が生涯のうちに性的暴行被害を経験しているという研究がある。このことから、社会における差別や抑圧などとの交差性が指摘されている。
米国の研究では、男性の3人に1人、女性の5〜8人に1人が、性的な強要や加害をしたことがあると自己申告した。
このように、あらゆるジェンダーの人が性暴力の被害や加害を経験しているものの、ジェンダーに関わる社会的要因により、その割合は大きく異なる。
女性に対する性暴力
女性に対する性暴力は、世界的に見ても発生率が非常に高く、多くの調査で女性の相当数が生涯のうちに何らかの性的暴力を経験すると報告されている。世界保健機関は、女性の約3人に1人が身体的または性的暴力を経験すると推定しており、親密なパートナーからの性暴力が多く含まれる。
シスジェンダーでバイセクシャルの女性、トランスジェンダーである女性、障害がある女性、貧困状態にいる女性は、女性の中でも特に性暴力の被害を受ける割合が高いと報告され、50％から60%に及ぶこともある。
国際連合の「女性に対する暴力の撤廃に関する宣言」では、女性への暴力は、歴史的に存在してきた性別間の不均衡な権力関係を示すものだとされている。さらに、暴力は女性を男性よりも従属的な立場に置くために機能してきた社会的仕組みの中でも、特に重要なものの一つであると指摘されている。
性暴力に関するジェンダー差は統計によって違いがあるものの、一貫して男性による女性に対する性暴力が多い。
男性に対する性暴力
アメリカ疾病予防管理センターの調査では、男性の4人に1人は何らかの性暴力を受けたことがあると回答している。男性に対する性的暴行も決して稀ではないが、報告されている性暴力の比率が女性に比べると少ないため、レイプ・カルチャーにおいては男性は被害者になり得ないと考えられる。
レイプ・カルチャーにおいて、男性に対する性暴力は存在しないものとされ、被害があったとしても比較的に些細な危害だと思われる。男性が被害を名乗り出ても信じられず、警察や医療従事者から疑われたり、拒絶にあうこともある。
また、「男性は機会さえあれば女性との性的接触を望んでおり、同意がなくてもそこまで嫌なことではなかった」と考えるレイプ神話も存在する。レイプの男性被害者は、十分に抵抗しなかったために性行為に同意したのではないかと批判されることも多い。また、性行為を拒否しても、勃起や射精をしたことが同意の証拠だと考えるレイプ神話も存在する。
レイプ・カルチャーにおいて、男性は強く、こうした性暴力被害に対しても打たれ強い存在として描かれるが、実際には性暴力を経験したサバイバーの女性と男性は、抑うつ、性機能障害、希死念慮、無価値感、強い不安、罪悪感など、類似した反応を示すことがわかっている。
専門家は、レイプ神話におけるジェンダーの差異を解体し、レイプがどのジェンダーにも起こりうることを受け入れる必要があると論じている。
クィアの人に対する性暴力
社会的なジェンダー規範や異性愛規範から逸脱しているとみられるクィアの人は、特に高い性暴力の危険に晒されている。
シスジェンダー女性の中で最も性暴力の被害を受ける割合が高いとされているのが、バイセクシャルの女性である。
同性との性行為に及ぶ人（レズビアン・バイセクシャル、ゲイなど）に対する性暴力には、その人を「矯正する」という建前で行われる性暴力が存在する。矯正レイプとも呼ばれ、レズビアン・バイセクシャル・ゲイの人々を異性愛に「転換」させるために行われるヘイトクライムである。2000年代初頭に南アフリカでこうした攻撃の増加をアクティビストたちが報告したことで初めて名づけられたPatrick Strudwick. UK Independent. Crisis in South Africa: The shocking practice of 'corrective rape'—aimed at 'curing' lesbians. 4 January 2014.。バイセクシャルおよびレズビアンの女性は特に高い危険にさらされることがわかっているHelen Moffett. Journal of Southern African Studies 'These Women, They Force Us to Rape Them': Rape as Narrative of Social Control in Post-Apartheid South Africa.Volume 32, 2006 - Issue 1: WOMEN AND THE POLITICS OF GENDER IN SOUTHERN AFRICA.。
男性においても、同性愛者の男性はレイプ被害者となる可能性がより高く、司法制度においても同性愛者の女性ほど公正に扱われないという研究も存在する。
シスジェンダーの人に比べ、トランスジェンダーの人はより高い割合で性的暴力を経験している。特にトランス女性は最も性暴力の被害に遭う確率が高いにもかかわらず、トランス差別的な言説の中では加害者として悪魔化されることが指摘されている。
交差性
ジェンダーだけでなく、性暴力は人種、能力や障害の有無、貧困、移民ステータスなどで被害率が大きく変わることが知られている。このように、さまざまな特権と抑圧のインターセクション（交差）がレイプ・カルチャーで作用していることが指摘される。
性暴力と司法の対応 大学における研究に参加した男性は、女性がレイプ被害を公表した際、裁判で勝訴した場合にのみ正当な告発だと感じたと報告している。また、レイプが即座に警察に通報されなかった場合に、被害を受けた人を非難する傾向が強かった。通報しないこと、あるいは親しい人にのみ話すことを選んだ人は、他者に事件が知られた際に嘘つきや誇張者だと見なされることが多かった。
被害後に法的措置が取られなかったため、レイプを「大したことではない」あるいは「起きなかったに違いない」と信じることは、レイプ・カルチャーではよく見られる。
また、アメリカ合衆国において、性的暴行を犯した男性がほとんどが処罰を受けないことから、レイプカルチャーが性的暴行裁判における陪審員の意思決定に影響を与えうることも指摘されている。「真のレイプ」や「真の被害者像」という固定概念が法的な検証や、陪審員の有罪判断に影響を及ぼすと考えられる。
バウムらによる定量的研究では、米国の管轄区域ごとのレイプ・カルチャーの度合いと法執行機関の対応との間に測定可能な関連性を見つけた。レイプ・カルチャーが強いと評価された地域はレイプの通報件数は多くても、実際に警察が捜査に乗り出す割合は低かった。
メディアの役割
用語の起源と使用 英語の「レイプ・カルチャー」という用語が初めて使われたのは1970年代で、アメリカ合衆国の第二波フェミニストたちが当時の米国の文化を指して使用したことで知られるようになった。カナダの心理学教授アレクサンドラ・ラザフォードは、1970年代当初、ほとんどのアメリカ人はレイプ、DV、近親姦は社会で起こらない、稀なことだと考えていたと指摘するReview of Against Our Will: Men, Women, and Rape quoted in 。当時のフェミニストらは、性暴力、特にレイプが社会で蔓延していることについて、積極的な啓発活動を行う中、レイプ・カルチャーという概念を提唱した。
レイプ・カルチャーの概念は、レイプがアメリカ文化において一般的かつ日常的に起きることであり、社会に広く浸透したミソジニーと性差別の究極的な表れであると位置づけた。当初、男性による性加害は、抑えられない性欲を元にした悪気のないものだという認識があった。
性犯罪が軽んじられていたこともあり、レイプは性犯罪であるだけでなく、暴力犯罪であると再定義し直す必要を説き、加害の動機も性的快楽ではなく、男性による支配、威嚇、統制であると指摘したBrownmiller, Susan. Against Our Will: Men, Women and Rape. Ballantine, 1975. Print Maschke, Karen J. The Legal Response to Violence against Women. New York: Garland Pub., 1997. 。これら動きは、性暴力を加害者の視点ではなく、サバイバーの視点で検討し直すきっかけとなった。
「レイプ・カルチャー」という言葉が初めて出版物に登場したのは、1974年のRape: The First Sourcebook for Womenであるとされている。この本はニューヨーク・ラディカル・フェミニストのプロジェクトとして、ノリーン・コネルとカサンドラ・ウィルソンが編集した。本書の中でグループは「私たちの最終的な目標はレイプをなくすことであり、その目標は社会の革命的な変革なしには達成できない」と書いている。
同書と、スーザン・ブラウンミラーが1975年に出版したAgainst Our Will: Men, Women and Rapeは、レイプの体験を当事者らが自分の言葉で記した最も初期の書籍である。著者たちは、レイプは思われているよりもはるかに一般的であることを示そうとした。ブラウンミラーは本書の中で、女性は「身体的な尊厳に対する犯罪」についてオープンになりたくないからレイプについて語られることは少なく、これがレイプの蔓延に対する社会の無知に繋がっていると指摘した。ブラウンミラーは、学術界もレイプを無視していると主張した。以降、心理学者や社会学者らが「性暴力を推奨する文化」を研究するようになった。
社会学教授ジョイス・E・ウィリアムズは、レイプ・カルチャーが具体的に検証された初期の作品として、1975年に公開されたドキュメンタリー映画Rape Cultureをあげる。この映画は、女性と男性の双方に対するレイプを、より広い性暴力を許容する文化の文脈で論じている。DCレイプ・クライシス・センターがプリズナーズ・アゲインスト・レイプと協力して行った活動を取り上げ、レイプ犯、レイプサバイバー、フェミニスト哲学者・神学者のメアリ・デイリー、著名な反性暴力活動家へのインタビューが含まれている。この映画では、マスメディアや大衆文化が、いかにレイプに対する社会の態度を構築してきたかを探った。
様々な集団における調査 レイプ・カルチャーは特定の国や地域に限定されるものではない。構造的なジェンダーの不平等、家父長制的な規範、制度の機能不全が重なり、性暴力が正常化される場所であればどこにでも現れる。
その具体的な現れ方は、各社会の法制度、文化的な慣行、経済状況によって異なるが、被害者非難、レイプ神話の受容、制度的な共犯といった根底にある力学は世界中で共通で見られることが指摘されている。
インドネシアのミナンカバウ人のように、レイプがほぼ存在しない社会も存在するとされるSpivak, Andrew Lawrence (2007). Dissertation: Evaluating Theories of Sexual Violence Using Rape Offenses in the National Crime Victimization Survey and the National Incident Based Reporting System. The University of Oklahoma. Department of Sociology. pp. 26–28. .。人類学者ペギー・サンデーによれば、平和的で（対人暴力の発生率が低く）、男女間の相互尊重を促し、男性の強靭さ（マチズモ）を求めるイデオロギーを持たない文化では、レイプは起きにくい。ミナンカバウ社会はイスラム教の相補主義を宗教的背景に持ち、宗教的・政治的権力の座には女性よりも男性が多く就いている。同時にこの文化は母系制でもあり、相続や財産権は母から娘へ受け継がれる。ミナンカバウ社会は、ジェンダーの社会的平等がなくともレイプを根絶しうることを示していると指摘される。
批判
レイプ・カルチャーの概念に批判的で、有害であると述べる作家、研究者、団体も存在する。また、レイプ・カルチャーは存在すると考えつつも、特定の解釈や分析への批判も存在する。
性暴力の廃絶に努める団体であるRAINN（）は、大学内の強姦対策についてホワイトハウスに提出した勧告報告書の中で、レイプ・カルチャーという概念を強姦防止の手段や原因として過度に強調することの問題点を指摘し、次のように述べた。
ここ数年、大学における性暴力の深刻な問題を「レイプ・カルチャー」のせいにする不幸な傾向が見られる。問題に対する制度的な障壁を指摘することは有益であるが、単純な事実を見失わないことが重要である。強姦は文化的要因によって引き起こされるのではなく、コミュニティのごく少数のメンバーが、暴力犯罪を犯すという意識的な決定をしたことによって引き起こされる。
この報告書でRAINNは、デイビッド・リザックの研究を引用している。この研究では、大学男子の3%が大学内の強姦の90%に関与していると推定された。RAINNは、強姦は、強姦が悪であるという圧倒的な文化的メッセージを無視すると決めた個人の産物であると主張している。報告書は、強姦を容認するとされる文化的要因に焦点を当てる傾向は「性暴力を止めることをかえって難しくするという逆説的な効果を持つ。なぜなら、過ちのある個人から焦点を外し、自身の行為に対する個人の責任を軽減するように見えるからである」と論じている。
研究者のカミール・パーリアは、レイプ・カルチャーへの懸念を「ばかげている」「神経症的だ」と表現し、人間は本質的に善良であり社会問題はすべて教育で解決できるというブルジョワ的リベラル・イデオロギーの産物であるとした。このレイプ・カルチャーの概念は、大学教育を受けた若い女性にとって非常に害があるとパーリアは言う。法律に従うことも社会的慣習に従うこともない少数の凶悪な人間が世の中に存在するという現実に対して、こうした女性たちは予測も対処もできなくなっている、とパーリアは主張する。さらに、レイプ・カルチャーを提唱するフェミニストは男性の性的暴行被害者を完全に無視する傾向がある、とパーリアは述べている。
キャロライン・キッチンズは、2014年のタイム誌の記事「『レイプ・カルチャー』ヒステリーを終わらせる時」で、「強姦は確かに深刻な問題であるが、それが文化的規範とみなされているという証拠はない。…大学では『レイプ・カルチャー』の排除への執着が、検閲とヒステリーにつながっている」と述べたKitchens, C. (2014). It's Time to End 'Rape Culture' Hysteria. Time Magazine, 20 March 2014.。ジョイス・E・ウィリアムズによれば、「レイプ・カルチャーとそれが生まれたフェミニスト理論に対する主な批判は、究極的にはすべての女性がすべての男性によって被害を受けるという一枚岩的な示唆である」。
ベル・フックスのような作家は、レイプ・カルチャーのパラダイムが焦点を絞りすぎていると批判している。1984年にフックスは、レイプ・カルチャーの議論がレイプの位置づけをより広い「暴力の文化」の中で捉えていないと書いたbell hooks, Feminist Theory: From Margin to Center, quoted in Feminism is for Everybody by bell hooks, 。1993年にはレイプ・カルチャーに関する書籍に寄稿し、黒人文化における家父長制の文脈でレイプ・カルチャーを論じた。
カナダのジャーナリスト、バーバラ・ケイは、フェミニストのメアリー・コスのレイプ・カルチャー論を批判し、「強姦は極端な行為であるが、その文化における通常の男性の行動の延長線上にある」という考えを「著しくミサンドリー的である」と評した。
インペリアル・フェミニズム 学術誌ジャダリーヤは、レイプ・カルチャーの概念を批判する報告を発表した。オリエンタリストがこの用語を流用し、西洋のメディアや学術界において南アジアの男性（およびアラブ人やムスリム）がレイプを犯しやすいという人種差別的なステレオタイプを助長している、と述べている。この報告は2012年デリー集団強姦事件を受けたもので、多くの西洋メディアがこの事件を報じる際にインド人男性を「文化的に劣り、野蛮」と描写した。報告は、西洋のオリエンタリストが「インドのレイプ危機を文化の問題に矮小化している」と主張した。