生態系レッドリスト（せいたいけいレッドリスト、The IUCN Red List of Ecosystems, RLE）は、国際自然保護連合（IUCN）によって制定されたレッドリストの一種。生態系の状況を監視・記録し、生物多様性のリスク評価を行うことを目的としており、世界中の生態系を評価することで、保全や資源利用の意思決定を支援することを目指している。
IUCNは動植物種のリスクレベルを示すレッドリストを作成しているが、生態系レッドリストはその対象を地域の生態系全体を評価対象としている。
各国の政府や組織は、IUCNのカテゴリーや基準に基づき、自らの領域内で危機にさらされている生態系を評価するために、国や地域のレッドリストを作成している。
歴史
生態系レッドリストは、種レベルを超えた生物多様性の評価を行うために作成された。国や地域で制定された既存の評価基準では、評価手法や重視する点がそれぞれ異なっており、厳密なリスク分析に基づいて保全対象の優先度が設定されていなかった。
2008年、スペインのバルセロナで開催された第4回世界自然保護会議で、生態系のリスク状況を示す基準の策定作業が開始され、生態系レッドリストの基本文案が示された。初期の生態系レッドリストでの評価基準は、動植物種や地域個体群の保全状況評価のために設計された、既存の手法をベースに策定された。
2013年には、IUCN生態系レッドリストのカテゴリーと評価基準が最終決定された。同年、「Scientific Foundations of an IUCN Red List of Ecosystems」と題した論文がPLoS ONEから出版され、体系的なリストを構成するための実践的かつ理論に基づく枠組みが提供された。
2014年、生態系レッドリストはIUCNによって正式に承認され、 IUCN内に組織された生態系管理委員会 (CEM)で管理されることとなった。
生態系レッドリストのカテゴリを定めたガイドライン「Guidelines for the application of IUCN Red List of Ecosystems Categories and Criteria」は2016年に初版（Version 1.0）が公開され、詳細な評価方法や基準が示された。2017年には若干の修正を加えたVersion 1.1が公開され、2024年には、内容の改定を加えたVersion 2.0が公開された。
カテゴリーと基準 生態系レッドリストでは、生態系の危機リスクを評価するために、生態系レッドリストのカテゴリーと基準（IUCN Red List of Ecosystems Categories and Criteria）が定められている。5つの基準で生態系を評価し、8つのカテゴリーのいずれに分類されるかを決めており、生態系の種類や地域を問わず広く適用可能である。 カテゴリーと基準は科学的根拠に基づいて決められており、政策決定者や一般の人々にとって理解しやすい明確な基準として構築されている。
基準 (A-E) 生態系レッドリストには、カテゴリーを分類するための5つの基準が設けられている。分布の減少（基準A）と分布範囲（基準B）という2つの基準は、生態系崩壊の空間的な徴候を評価するために設けられている。また土壌などを含む土地の物理的、化学的な環境（非生物的環境）の劣化（基準C）や生物間相互作用の消失（基準D）という2つの基準は、生態系崩壊の機能面な徴候を評価するために使用される。また複数の脅威や徴候を組み合わせ、さまざまなシミュレーションモデル等を使って、将来的な生態系崩壊のリスクを見積もっている（基準E）。
カテゴリー
リスクカテゴリーの略称 (CO, CR, EN, VU, NT, LC, DD, NE)は英語とすると定められており、記載された言語に合わせて変更しないこととされている。
崩壊 (Collapsed, CO) 崩壊 は、その地域の生態系に特徴的な生物的・非生物的要素があらゆる箇所から確実に失われ、固有の生物相がもはや維持されていないと判断された生態系に適用されるカテゴリーである。
このカテゴリーは、評価を実施した者が評価結果についてほぼ確実（99%以上の確率）と判断した場合に限って適用される。
そこまでの確実性が認められない場合は、崩壊の次に危機リスクの高い近絶滅に分類すべきとされている。
崩壊は生態系レッドリストのカテゴリーの中で、生態系の衰退と劣化が最も進んだ地域に適用される。種の絶滅は不可逆的であるが、崩壊は理論上は可逆的であり、生態系の回復や再生の見込みが無くなったということを意味しない。
他のレッドリストでは、「崩壊」と同様のカテゴリーとして「絶滅（Extinct）」「消滅（Disappeared）」「排除（Eliminated）」などが使用される。
2026年現在、生態系レッドリストで崩壊のカテゴリーに分類されているのは、カザフスタンとウズベキスタンにまたがるアラル海と、ミャンマーの中央部に位置するエーヤワディ地方域のヤシ林の2か所である。
近絶滅 (Critically endangered, CR) 近絶滅、または絶滅寸前は、生態系が崩壊するリスクが極めて高いことを示すカテゴリーである。以下の5つの基準（AからE）のいずれかを満たしている確実な証拠があるときに本カテゴリーに指定される。ただし確実な証拠を示すことが困難である場合も多いため、実用上、理論的または経験的に考察される事項を組み合わせて基準に該当するかの線引きがなされている 。
生態系の地理的分布域の減少 (基準 A) 過去50年間で80％以上減少した、または現在から50年後に80％以上の減少が見込まれる（評価時点からみて過去50年前から、将来50年後の100年間のうち、いずれかの50年間で同様の現象がみられる場合も含む、基準C,Dも同じ）。もしくは1750年からみて90％以上減少した。 制限された分布範囲 (基準 B) 当該生態系の分布範囲を囲む面積（分布域、Extent of Occurrence、EOO）が2,000㎢以下、または当該生態系が10×10 kmの区画を占める箇所（占有域、Area of Occupancy、AOO）が2か所以下である。基準の判定にはシミュレーションモデル等による見込みが使用される。 非生物的環境の劣化 (基準 C) 過去50年間で80％以上の劣化、または現在から50年後に80％以上の劣化が見込まれる。もしくは1750年からみて90％以上劣化した。 生物間相互作用の消失 (基準 D) 過去50年間で80％以上、または現在から50年後に80％以上の消失が見込まれる。もしくは1750年からみて90％以上消失した。 生態系の崩壊確率（基準E） 50年後に当該生態系の崩壊確率が50%以上と推定される。
絶滅危惧 (Endangered, EN) 絶滅危惧は、生態系が崩壊するリスクが高いことを示すカテゴリーである。以下の5つの基準（AからE）のいずれかを満たしている確実な証拠があるときに本カテゴリーに指定される。ただし確実な証拠を示すことが困難である場合も多いため、実用上、理論的または経験的に考察される事項を組み合わせて基準に該当するかの線引きがなされており、一部ではこの基準の適用が恣意的ではないかという批判もある 。
生態系の地理的分布域の減少 (基準 A) 過去50年で50％以上減少した、または現在から50年後に50％以上の減少が見込まれる（評価時点からみて過去50年前から、将来50年後の100年間のうち、いずれかの50年間で同様の現象がみられる場合も含む、基準C,Dも同じ）。もしくは1750年からみて70％以上減少した。 制限された分布範囲 (基準 B) 当該生態系の分布範囲を囲む分布域（EOO）が20,000㎢以下、または当該生態系が10×10 kmの区画を占める占有域（AOO）が20か所以下である。 非生物的環境の劣化 (基準 C) 過去50年間で50％以上の劣化、または現在から50年後に50％以上の劣化が見込まれる。もしくは1750年からみて70％以上劣化した。 生物間相互作用の消失 (基準 D) 過去50年間で50％以上、または現在から50年後に50％以上の消失が見込まれる。もしくは1750年からみて70％以上消失した。 生態系の崩壊確率（基準E） 50年後に当該生態系の崩壊確率が20%以上と推定される。
絶滅危惧に分類される生態系の例として以下が挙げられる。
カリブ海のサンゴ礁 フランス大西洋沿岸の干潟域 紅海の干潟域 オーストラリア・クイーンズランドの湿潤熱帯地域の海岸低地熱帯雨林 オーストラリア・クイーンズランドのモートン湾の塩性湿地
絶滅危惧という用語は他のレッドリスト等でも消失が懸念されるカテゴリとして使用されるが、その定義は若干異なっていることがある。例えばアメリカ合衆国で生態系の危機状況を分類するカテゴリとしては、 85–98% の減少がみられる場合に絶滅危惧とされる 。またヘルシンキの委員会では、バルト海の生息地や生物群集の分布域減少や著しい質の低下を示すために絶滅危惧の分類を使用している。
危急 (Vulnerable, VU)
危急は、生態系が崩壊するリスクが比較的高いことを示すカテゴリーである。以下の5つの基準（AからE）のいずれかを満たしている確実な証拠があるときに本カテゴリーに指定される。 生態系の地理的分布域の減少 (基準 A) 過去50年で30％以上減少した、または現在から50年後に30％以上の減少が見込まれる（評価時点からみて過去50年前から、将来50年後の100年間のうち、いずれかの50年間で同様の現象がみられる場合も含む、基準C,Dも同じ）。もしくは1750年からみて50％以上減少した。 制限された分布範囲 (基準 B) 当該生態系の分布範囲を囲む分布域（EOO）が50,000㎢以下、当該生態系が10×10 kmの区画を占める占有域（AOO）が50か所以下、または非常に小規模（脅威が確認できる場所が5か所以下）で、ごく近い将来に人間活動や偶発的な事象による影響を受けやすいと考えられる場合。 非生物的環境の劣化 (基準 C) 過去50年間で30％以上の劣化、または現在から50年後に30％以上の劣化が見込まれる。もしくは1750年からみて50％以上劣化した。 生物間相互作用の消失 (基準 D) 過去50年間で30％以上、または現在から50年後に30％以上の消失が見込まれる。もしくは1750年からみて50％以上消失した。 生態系の崩壊確率（基準E） 100年後に当該生態系の崩壊確率が10%以上と推定される。
近危急 (Near Threatened, NT) 近危急または準絶滅危惧は、上記の4カテゴリーほどの脅威は確認されていないが、近い将来に危機に瀕する可能性がある生態系が分類されるカテゴリーである。
低危険 (Least Concern, LC) 低危険または低懸念は、上記5カテゴリーのどの基準にも合致しない生態系が分類されるカテゴリーである。比較的広範囲に分布し消滅の危険性が低いと考えられる生態系や、生態系レッドリストに定められたどの定量的基準にも合致しない生態系がこのカテゴリに分類される。
データ不足 (Data Deficient, DD) データ不足または情報不足は、リスクを評価するだけの情報が不足している生態系が分類される。このカテゴリーは危機リスクのレベルを示すものではなく、このカテゴリーに分類される生態系が危機に頻しているかどうかを判断するための更なる情報が求められている。
未評価 (Not Evaluated, NE) 未評価には、生態系レッドリストの基準で評価されていない生態系が分類される。危機リスクがないという意味ではなく、単にまだ評価されていないということを示したカテゴリーである。
生態系レッドリストの利活用 生態系レッドリストは、より効果的な地域の管理を可能にし、広大な土地における人為的な開発の影響を最小限に抑えるための手段として活用することができる。また、保全に充てられる限られた資源をより効率よく管理することにも貢献する。さらに、消滅の危機が最も高い生態系を優先的に保全することができるよう、環境への脅威の軽減と効果的な保護区の設置に最大限の努力を集中させることを可能にするものである。
生態系レッドリストのカテゴリーや基準は、国別や地域別などのレッドリストなどにされている例があり、フィンランドなど一部の国では、生態系レッドリストのガイドラインを自国の生態系のリスク評価を行う公式な基準として採用している。
影響、批判、課題 生態系レッドリストの制定には、汎用性や正確性と、現実性や単純性のトレードオフを考慮されている。生態系レッドリストの概念上・運用上の弱点や、カテゴリーや基準の妥当性が議論されてきた。その効果と重要性を公正に評価するには、生態系や天然資源の保全における実際の成果や、利益と制限のバランス、他の評価方法に比べて優れているかを考慮する必要がある。
生態系レッドリストは比較的最近登場したこともあり、その中長期的影響を測定するのは現状困難である。他の歴史ある指標と比べると、生態系レッドリストに投入された全体的なリソースは比較的少ないが、一般市民やメディアでの反応は好意的である。 愛知目標や持続可能な開発目標 (SDGs) など、国際政策を進めるための指針となる重要な指標と考えられているが、まだ広範な実施や採用には至っていない。
生態系レッドリストの広範な採用に反対する議論として、保全状況を評価するための生態系分類の一貫した手段の欠如、生態系崩壊の概念における技術的困難、基準で示されているパーセンテージなどの数値に対する科学的根拠の欠如などが挙げられている。そもそも、生態系の分類をどのように行うか、生態系の空間的な構成をどのように捉えて表現するかが大きな課題である。生物の標準的な分類法は約300年前から存在しているが、生態系多様性の体系化の原則は最近になって初めて確立され、より広範に適合できる体系が必要とされている。
生態系崩壊の概念は依然として大きな議論の的となっている。実証的な根拠は存在しているが、崩壊を予測することは複雑な課題である 。生態系崩壊の状態はしばしば定量的に定義されるが、原始的な生態系が崩壊へ至る移行過程を十分に記述した研究はほとんどない。
生態系のリスク評価や国及び地域で優先的に保全されるべき生態系の選定が現実的に求められる中で、国や地域ごとに比較可能な、柔軟で標準的な指標として生態系レッドリストを用いることには明確な利点があるといえる。これまで各地域で独自に作成されていたガイドライン制定にかかる時間や資源を節約でき、また地域ごとの経験を共有して比較することで、陥りやすい失敗を避けることができる。
関連項目 国際自然保護連合（IUCN） レッドリスト 保全生物学
引用文献
外部リンク IUCN IUCN生態系レッドリスト IUCN生態系レッドリスト データベース