パパママストア

パパママストア（パパママ・ストア）は、家族労働を中心として経営される零細規模の小売店を指す日本の流通用語である。亀井大樹は、有給の常時雇用従業者を使用せず、家族労働に依拠する零細小売店と定義している。一般の辞書では、一家族で構成される小規模な商店と説明され、英語の「」に相当する。

名称「パパママストア」は「papa」「mama」「store」を組み合わせた和製英語であり、英語では一般に「mom-and-pop store」などと呼ばれる。

同志社大学人文科学研究所によれば、日本でこの語が使用され始めたのは1962年ごろで、林周二や田島義博らが、当時成長しつつあったスーパーマーケットと対比する語として用いたのが初期の例とされる。

1962年に林が刊行した『流通革命』では、スーパーなどによる流通構造の変化の中でパパママストアの将来が論じられ、「パパママストア」が当時の零細小売業を象徴する語として用いられた。

特徴パパママストアは、夫婦やその家族を主な労働力とする小規模な小売店である。流通用語としては、夫婦・家族のほかに少数のパートタイマーを使用する小規模小売店まで含めて説明される場合もある。

日本商工会議所のリテールマーケティングに関する教材では、夫婦のみ、または1、2人程度のパートタイマーとともに経営する零細小売店をパパママストアとして説明している。

亀井は、パパママストアを含む零細小売店について、規模の小ささ、生産性などを理由に流通近代化の過程で問題視された一方、日本の戦後商業史では無視できない位置を占めていたとしている。

日本の小売業における変遷第二次世界大戦後の日本では、多数の零細小売店が地域の小売流通を担っていた。1960年代にスーパーマーケットが成長すると、家族経営の零細店と、大規模化・組織化された小売業との競争や役割分担が流通研究の対象となった。

亀井は『商業統計表』を用いて戦後のパパママストアの変遷を分析し、大規模な小売業との間には単純な代替関係だけでなく、商品や立地などによる補完関係も存在したと論じている。

一方、小規模小売店は長期的には減少してきた。2009年の衆議院経済産業委員会では、1997年から2007年までの商業統計をめぐる審議の中で、従業員4人以下の零細商店が10年間で大きく減少したことが取り上げられている。

他の小売形態との関係パパママストアという語は、日本ではとくにスーパーマーケットなどの大規模・組織的小売業との対比の中で定着した。その後、零細小売店の中にはコンビニエンスストアなどのフランチャイズへ転換する店舗もみられるようになった。

インドのキラナなど、他国にも家族経営を中心とする小規模な地域小売店が広く存在し、日本語資料でもこのような小規模家族経営店を「パパママストア」または英語の「mom-and-pop store」に相当する業態として説明する場合がある。

Źródło i licencja