thumb|280px|百貨店の例（日本橋髙島屋店） 本稿では日本の百貨店（にっぽんのひゃっかてん）について説明する。
日本における百貨店とは「一つの事業者が複数の分野にわたる多種類の商品を一つの店舗で扱う大規模な小売店舗で、セルフサービス方式の売り場が50%以下のもの」を指す。
英語の、フランス語の、ドイツ語のがこれに相当する「英のDepartmentStore－仏のGrands magasins－独のWarenhaus（od.Grossmagazin）」の様な商業組織の制度を「大商店制度」（又は「大店舗制度」－Magazinsystem）と云う 小売商業の革新(其二) 神戸高等商業学校講師坂西由蔵「商業界」1905年。
歴史 百貨店誕生以前 勧工場 勧工場（かんこば、あるいはかんこうば）（関西では勧商場）は、百貨店やマーケットの前身にあたる。勧工場は、百貨店が誕生する前に陳列販売の形態をとる店舗としての先駆けとなった。明治時代に多く設立された形式の店舗で、しばしば勧業場とも呼ばれていた。その起源は1878年（明治11年）にさかのぼる。この年の1月20日、東京府が丸の内（永楽町辰ノ口）に府立第一勧工場を設立した。この勧工場では前年に開催された第1回内国勧業博覧会で売れ残った品物を陳列し販売した。通路を設けた室内の空間で正札がつけられた商品を陳列販売する新しい店舗方式であった。
勧工場は日用雑貨や衣類などの良質な商品が1か所で販売されたため、人々から歓迎された。勧工場では、入場料を取られず、購入をする、しないにかかわらず、人々が自由に商品を見ることができた。その後、1882年（明治15年）ごろから東京府以外でも主要な都市にさまざまな規模の勧工場が急増し繁栄した。繁華街を中心に増加し、明治30年代に全盛期を迎えた。その繁栄は続かず、明治時代末期には衰退が始まっている。
デパートの誕生 thumb|240px|right|泰文堂『写真図説 大正の名古屋』より1925年ごろの松坂屋名古屋店 三井グループの祖業である合名会社三井呉服店（現在の三越）が1904年（明治37年）12月20日前後に顧客や取引先に三井・三越の連名であいさつ状を発送1904年12月20日顧客らに送った書状。のちに「デパートメントストア宣言」と呼ばれるこの文書「米国に行はるるデパートメント・ストーアの一部を実現致すべく候」翌日の12月21日、三越呉服店は日本初のデパートとして営業を開始した。「あの日から 日本経済の転機」 1904年12月20日 デパートメントストア宣言 近代百貨店の産声 東京新聞、2007年12月19日。株式会社三越呉服店を設立し三井呉服店の営業をすべて引き継いだことを案内するとともに、今後の方針として「当店販売の商品は今後一層その種類を増加し、およそ衣服装飾に関する品目は 一棟御用弁相成り候 設備致し、結局 米国に行はるるデパートメント、ストアの一部を実現致すべく候」企業情報 歴史|三越 とし、1905年（明治38年）元旦には全国主要新聞に全面広告を掲載した。のちに「デパートメントストア宣言」と呼ばれ、日本における百貨店の始まりとするのが一般的である。
しかし、実際の動きはもう少し早く始まっており、百貨店の特質のひとつである「陳列式」で見ると1895年（明治28年）11月に三井呉服店の土蔵造り2階の大広間を打ち抜き「陳列場」として「座売り」を廃止したのを皮切りに、翌年の1896年（明治29年）には髙島屋の京都南店で「陳列式」のひとつでもあるショーウィンドウを設置している「高島屋百五十年史」 1982年。さらに1900年（明治33年）10月に三井呉服店が「座売り」を全廃し全館を「陳列場」へ切り替え開場している。1903年（明治36年）には白木屋も和洋折衷の3階建ての洋館を建設し「座売り」の廃止と「陳列式」への全面的な切り替えを行うと同時にショーウィンドウや食堂を設置している。
三越呉服店による「デパートメントストア宣言」の後には、松坂屋の前身の「いとう呉服店」も1905年（明治38年）に名古屋店で「座売り」の廃止と「陳列式」への切り替え、1907年（明治40年）4月1日には東京の上野店でも「座売り」の廃止と「陳列式」への全面的な切り替えを行うと同時にショーウィンドウの導入、そして雑貨、家庭用品などへの品揃えの拡充など百貨店化を進めた松坂屋「ひと・こと・もの」語り（ウェブサイト）ほか、同年には高島屋も本店の大阪店を洋風2階建に改装して「陳列式」を一部導入するなど、百貨店化への動きは各地で行われている。
呉服店の改装に留まらない近代的な洋館を建設して本格的な百貨店を開設する動きとしては、1903年（明治36年）の白木屋が和洋折衷でショーウィンドウや食堂のある店舗を造ったのをはじめ、1907年（明治40年）に松屋が神田今川橋に洋風3階建ての店舗を建設。1908年（明治41年）4月には三越が6年後に完成予定の本格的な近代百貨店へと建て替えるため、日本橋の本店横に38メートルにも及ぶショーウィンドウなど豪華な装飾を施した木造3階建ての仮店舗をオープンさせる。松坂屋は1910年（明治43年）3月、鈴木禎次設計で名古屋に屋上にドームを持つ3階建てルネサンス風の洋館にホール・食堂などの最新設備を備えた百貨店を開業松坂屋「ひと・こと・もの」語り。1912年（明治45年）に大丸京都店が鉄筋木造3階建の建物で百貨店化し開業「大丸二百五拾年史」 大丸250年史編集委員会編 1967年。
1914年（大正3年）になると三越呉服店でルネサンス様式の新館が落成。鉄筋地上5階・地下1階建てで「スエズ運河以東最大の建築」と称され、建築史上に残る傑作といわれた。日本初のエスカレーターとエレベーター、スプリンクラー、全館暖房などの最新設備が備えられた。屋上庭園、茶室、音楽堂などもあり、正面玄関にはロンドンのトラファルガー広場にあるホレーショ・ネルソン提督像を囲むライオン像がモデルの「ライオン像」を設置。三越がハロッズから学んで豪華な建築にしたのは、ハロッズの責任者が「わびしい店に客が来ると思いますか。店内を豪華にし、客を豊かな気分にさせることに使う資金こそ、生きた資本です」と日比翁助に述べたからとされる「その時歴史が動いた 第34巻」 NHK取材班・編 中央出版 。そして1916年（大正5年）の札幌の今井百貨店（現・丸井今井）札幌丸井三越 ｜ 企業概要（ウェブサイト）や鹿児島の山形屋の百貨店開店山形屋｜沿革（ウェブサイト）など明治末から大正にかけて、日本全国各地で呉服店などを前身に持つ百貨店の開店がみられた。
その後、各百貨店が競って豪華で近代的な建物を使用して人目を引いて集客を図り「店舗の設備を華麗にし人目を驚かし以て顧客を招く」 「デパートメント、ストア」に就て 東京法科大学教授 河津 国民経済雑誌1907)、江戸時代からの呉服に加えて海外から美術工芸品や輸入した舶来品なども扱ったため高級感を持たれ、よそゆきの着物を着てお洒落をしてショッピングを楽しむ「格式の高い場所」となっていく白土健、青井なつき『なぜ、子どもたちは遊園地に行かなくなったのか？』創成社、2008年5月。 なお、外見こそ西洋式の建築様式を取り入れていたが、多くの店舗には入口には下足預かりがあり上履きへの履き替えを要するなど土足禁止であった。土足入場制が始められたのは、1923年（大正12年）5月15日、白木屋神戸出張所からで、大型の店舗は1924年（大正13年）12月1日に開業した銀座の松坂屋であった。土足入場はすぐさま三井呉服店などが追随した。
しかし京都帝大法学部教授の戸田海市や、東京帝大法学部教授の河津、桑谷克堂らが述べているように、百貨店は「よそよりも一銭でも高いものがあればお知らせ下さい。粗品を差し上げます。」という新聞広告を打った「（1930年ごろには）競争が激しくて、先ほどのように、特徴ある商品、大丸として品位のある商品を取り扱う方針に従って努力しました。また、大丸はよそよりも高いものは売らない。「よそよりも一銭でも高いものがあればお知らせ下さい。粗品を差し上げます。」ということを新聞に発表した」 井狩弥治郎副社長、1960年15巻132号大丸が掲げた「どこよりも良い品をどこよりも安く」「戦前に使用していた「どこよりも良い品をどこよりも安く」の標語を高らかに掲げて進みたいと思う。」 北沢敬二郎副社長、大丸社内報1950年5巻31号に代表されるように、比較的安く売ることにより大量販売する「廉売を以て大量に販売し所謂数でこなす」 百貨店に就て(其一) 京都法科大学教授戸田海市 国民経済雑誌1907)「消費者に比較的廉売便利に貨物を供給する」 「デパートメント、ストア」に就て 東京法科大学教授 河津 国民経済雑誌1907)「デパートメントストア」という用語を用いて「商業界」の巻頭言で「本当に大安売りを実行して繁盛を独りで占めしようといふには何か新規の営業法を工夫するより他に仕方がない」その営業法を工夫し、本当に大安売りを実行し始めた存在こそがデパートメントストアだとしている。巻頭言「商業経営の最新方式」「商業界」第3巻第4号 1905年もので、大規模な店舗で幅広い商品を扱い、いわゆるワンストップショッピングを可能としていたこと「集注的な大経営を行ひ、あらゆる種類の商品を一同の下に買い整ふることをせしむる制度」神戸高等商業学校講師坂西由蔵 小売商業の革新「商業界」1905「大規模の小売商業にして商品取り扱い上若しくは消費の目的上必ずしも密接の関係を有せざる多種類の商品を取り扱うもの」 京都法科大学教授戸田海市 百貨店に就て(其一) 国民経済雑誌第7巻第5号1909年もあり、比較的低価格な美術工芸品の販売が行われたことや購入品を無料で配送したこと、定価（正札）で現金販売であることなどと合わせ、中流階級以下の庶民に広く受け入れられ百貨店が消費者にもたらす便益として商品が自由に眺められること、正札をつけていること、廉価であること、ワンストップショッピングが可能であること、現金払いによって消費経済の健全な発達を促進していること、低廉な美術工芸品が陳列販売されているので、中流以下の庶民の趣味嗜好を発達させること、購入品を無料で配送していることを上げて、今日ではその存在価値を疑うべき余地なし…としている。京都法科大学教授戸田海市(百貨店に就て(其二)国民経済雑誌1909年、急速に売上を伸ばすことに成功した。
1930年（昭和5年）から1931年（昭和6年）にかけての1年間の東京市内における売上で見ると、6万の小売業者のうち18しかない百貨店が織物被服類の売上総額の69%、小間物用品類では59%を百貨店が占める昭和5年から6年にかけての1年間の東京市内における百貨店対小売商人物品販売高を、商工省と東京市が共同で調査したところ、数の上では個人小売業者が6万、百貨店は18（同じ百貨店の本支店は1と数える。）であるのに対し、織物被服類の売上総額の69%、小間物用品類では 59% を百貨店が占めていた「呉服類の七割百貨店独占 小売店が浮ばれぬも道理」『読売新聞』1932年8月30日ほど急速に売上が伸びたため、大正時代後期になると中小小売業から営業規制を求める声が上がり、1938年（昭和13年）12月に最初の百貨店法が制定されることとなったが『わが国クレジットの半世紀』社団法人日本クレジット産業協会、1992年12月、太平洋戦争開戦により百貨店が立ち行かなくなり有名無実化し、GHQの意向もあって1947年（昭和22年）に廃止された。
ターミナルデパートの誕生 thumb|200px|right|1936年の阪急百貨店の雑誌広告
1920年11月1日に白木屋が阪神急行電鉄（現・阪急電鉄）梅田駅構内の旧阪急ビルディング（5階建て）の1階に出張売店として出店し、世界初のターミナルデパートとなった。1926年9月16日に大阪電気軌道（大軌、のちの近畿日本鉄道〈近鉄〉）上本町駅構内の大軌ビルディングの地下1階から地上3階に「三笠屋百貨店」の開設で本格的な売場面積を持つターミナルデパートが誕生した。梅田駅の白木屋は1階のみの小規模な店舗だったため、売り場も広く品揃えも幅広かった三笠屋百貨店を最初のターミナルデパートとする見方もある大阪市史編纂所は「1926年8月31日上本町6丁目に大軌ビル竣工(ビル内に大阪最初の三笠屋百貨店開店) 」としており、三笠屋百貨店を最初のターミナルデパートとしている。8月のできごと｜大阪市史編纂所｜大阪市（ウェブサイト ）「大正15年8月に完成した。ビルには本社事務所、直営食堂およびテナントの三笠屋百貨店、ストア、銀行等が入居、9月16日には大阪の東玄関にふさわしい一大ターミナルとしてお目見えした。」近畿日本鉄道80年の歩み 近畿日本鉄道。
その後、1925年に白木屋との賃貸契約満了に伴う閉鎖後に開店した阪急電鉄直営の阪急マーケットが、1929年4月に阪急百貨店となった。これは阪急電鉄の創業者の小林一三による考えで、鉄道会社自らが都心への移動需要を創出することで、鉄道事業との相乗効果を狙った。これにより呉服店系と並び日本の百貨店の2大潮流のひとつとなる電鉄系百貨店が誕生した。1935年に大阪電気軌道（近鉄）が三笠屋百貨店との契約を解除して大軌百貨店（現・近鉄百貨店上本町店）を開業して直営化し、これに続いた「新しい兼営事業として、大軌ビルにおいて直営の大軌百貨店（現：近鉄百貨店上本町店）を経営することとなり、1935年（昭和10年）8月、ビルの改装工事に着手した。そして翌1936年（昭和11年）7月1日にまず1階と地階に食料品売場を開業し、続いて9月26日5階まで全館を開業した。営業面積7,706平方メートル“自慢の百貨”をモットーに実用品を主体とした品揃えを行い、好評のスタートを切った。」近畿日本鉄道80年の歩み 近畿日本鉄道。
こうしたターミナルデパートの成功を受けて、鉄道事業者（特に大都市圏の大手私鉄）が起点となる都市部のターミナル駅に系列百貨店を設立し、あるいは既存百貨店と提携して、店舗を併設する動きが急速に進んだ。前者は1934年11月1日に渋谷駅東口に出店した東横百貨店（のちの東急百貨店東横店、2020年3月末で閉店）や1937年11月に阿倍野橋駅（現・大阪阿部野橋駅、あべのハルカス）に出店した大鉄百貨店（現・近鉄百貨店あべのハルカス近鉄本店）などであり、後者は東京初のターミナルデパートである京王新宿ビルディング（旧・新宿追分駅ビル）、1932年7月15日の南海・髙島屋（難波駅ビル、南海ビルディング）、1931年11月1日の東武・松屋（東武浅草駅ビル、現:浅草エキミセ）などが代表的なものである。
阪急百貨店は最上階に豪華な食堂を置き、ライスカレーやランチが名物になるなど、のちに各地の百貨店に広まった「デパート大食堂」のはしりとなる。浅草駅の松屋屋上にオープンした屋上遊園地もその後各地に広がるなど、電鉄系デパートが生んだ新たなサービスは、呉服店系の百貨店にも取り入れられることになった。
新宿駅東口（新宿三丁目）に位置している京王新宿ビルディングには、1927年に2階から5階まで 「武蔵屋呉服店」が入居片山又一郎 『伊勢丹100年の商法』 評言社、1983年1月。。1929年以降は「新宿松屋」（銀座松屋とは無関係）三島富士夫,生方良雄 『鉄道と街・新宿駅』 大正出版、1989年12月1日。を経て「東横百貨店新宿店」などと変遷した。1945年の京王線の国鉄新宿駅西側への乗り入れにより、駅ビルとしての役目を終えて京王帝都電鉄（現・京王電鉄）本社となった青木栄一 老川慶喜 野田正穂 『民鉄経営の歴史と文化 東日本編』 古今書院、1992年4月。。現在は建て替えにより京王新宿追分ビルとなり、「新宿マルイ アネックス」が入居する。なお、京王電鉄自体が京王百貨店として百貨店経営に乗り出すのは戦後の1964年になってからである。
大手私鉄による百貨店事業への進出は1960年代まで続けられ、大手私鉄のほとんどは系列に百貨店を持つようになった。一方、京阪百貨店は1983年、京急百貨店は1996年開業と他社に比べて遅れることとなり、これら2社は自社の沿線郊外に店舗展開を行い、都心の大型店を持たない。この当時大手私鉄とされていた14社のうち、南海電気鉄道（南海電鉄）と西日本鉄道（西鉄）以外のすべてが私鉄名を冠する系列百貨店を有していた。南海電鉄は髙島屋との提携関係である。西鉄は西鉄ストアでスーパーマーケット事業を行っているが、西鉄百貨店は存在せず、西鉄福岡（天神）駅の駅ビル（現・ソラリアターミナルビル）にはテナントとして岩田屋三越の福岡三越が入居している（かつては岩田屋がターミナルデパートとして駅と直結していた）。ただし北九州市で百貨店を経営する井筒屋はかつては西鉄グループであり、現在でも9.2%の株式を保有する筆頭株主である。
現在はこれらに加え、西武鉄道（1971年に西武鉄道グループと西武流通グループ〈のちのセゾングループ〉が分裂、その後セゾングループは解体）、相模鉄道（1990年に大手私鉄へ昇格）、東京メトロ（2004年に帝都高速度交通営団が民営化）も傘下に百貨店を有していない。相鉄ホールディングスは高島屋の株式を1.37%保有しており、横浜駅ビル「相鉄ジョイナス」の核店舗として横浜高島屋が出店するなど関係が深い（相鉄が展開するスーパーマーケットの「そうてつローゼン」のローゼンとは髙島屋のシンボルであるバラのドイツ語読みに由来している）。
1987年に日本国有鉄道（国鉄）から分割民営化したJR各社も自社で独自に百貨店の経営には乗り出すまでは至らないものの、大手私鉄と同様に大手百貨店との提携や自社のターミナル駅の再開発に伴い、核テナントとして誘致している（JR博多シティの博多阪急やJRタワーの大丸札幌店など）。JR西日本は伊勢丹と提携してジェイアール西日本伊勢丹を、JR東日本は阪急百貨店と提携してグランデュオ（現在のグランデュオ立川）を、JR東海は髙島屋と提携してジェイアール名古屋タカシマヤをそれぞれ設立している。特に、ジェイアール名古屋タカシマヤは名古屋駅直結（JRセントラルタワーズ）という好立地から地元の松坂屋を抜いて地域1番店となり、店舗別売上高においては国内4位となるまで成長した。
チェーンストアの登場 アメリカなどで急速に発達したチェーンストアの概念が「連鎖店」として輸入され、高島屋が経営する1931年（昭和6年）に高島屋十銭ストアが登場し始めると、広い地域に出店して多数の店から商品を売りさばけるこれらの店との相違点が意識されるようになり、正札（価格表示）販売と現金主義はもはや百貨店を定義するものではなくなった「連鎖店は現金持帰主義を原則」 連鎖店の展望(研究資料)高島屋本店調査本部1932年「現金主義に重点を置いているに変わりはない」 松田槇三「デパートメントストア」 日本評論社1931年。
アメリカではチェーンストアなどとの競合で、1937年（昭和12年）当時すでに百貨店が食品の取り扱いからほぼ撤退に追い込まれていたため「百貨店の強敵は連鎖店 米国における最近の傾向」との報道がなされるなど「アメリカ百貨店の発展史乃至は動向なるものを見ると現在すでに高級専門店の集合だ、すなわち大衆的商品であるがわが国で食料品といえば大抵の百貨店の重要な部門を占めるが、あちらはこの扱いを既に中止するかたとい販売していても進物用のキャンディーとか輸入食料品に限られる、どこへ行ってもあるような食べものは全百貨店から影を沒したといって敢て過言でないのである。原因は連鎖店の百貨店に対する攻勢である、アメリカにおいては「食」に関する商品の配給機関が素晴しく発逹し集中経営のデパートは遂に地域的に分散経営の独立またはチェーン・ストアに敵わずその牙城の一角をおとされた（大丸百貨店調査課長 田中盛和氏談）」「東西商売気質(1) 百貨店の強敵は連鎖店 米国における最近の傾向」大阪朝日新聞、1933年10月2日、大量販売による低価格も百貨店だけではなくなるどころか、品目を絞って多店舗で販売するチェーンストアに敵わず「如何なるデパートメントストアも、大連鎖程大量に仕入れる事は出来ない」「デパートメントストア」 松田槇三 日本評論社1931年「商品の種類を限り而も広い地域における多数の店から売捌き得る連鎖店には及ぶべくもない」「百貨店経営学」 水野祐吉日本評論社1933年、チェーンストアが厳しい競争相手になるとの見方が急速に広まったが、戦時体制への突入でチェーンストアの多くが姿を消したため、この課題は戦後のスーパーマーケットの登場まで大きな問題とならなかった。
戦後の復活とスーパーの登場による変化
戦時中の経営統合や空襲での焼失、戦後のGHQによるPXとしての接収などの結果、1938年（昭和13年）に全国で206店舗ほどあった百貨店は、1945年（昭和20年）- 1948年（昭和23年）には119店舗にまで減少していた。1947年（昭和22年）に百貨店法がGHQの意向もあって廃止されたあとは各地で出店が相次ぎ、1954年（昭和29年）には売場面積が1938年（昭和13年）の水準を超え、1955年（昭和30年）には158店舗に達した「流通経済の手引1974年版」 日本経済新聞社編 1973年。
こうした急速な店舗拡張に伴い、中小小売業者から百貨店法の復活が要求された結果、1956年（昭和31年）に百貨店法（昭和31年法律第116号）が成立し、再び出店規制が行われるようになったが、1960年（昭和35年）には310店舗で約152万平方メートル、1966年（昭和41年）には364店舗で約225万平方メートル、1971年（昭和46年）には477店舗で385万平方メートルと、その後も急速に出店や店舗拡大が進んだ「通商産業政策史 第11巻」 通商産業調査会 1992年。
戦後は戦前からの旧富裕階級が没落したことや、店舗拡大が進んだこともあって一般大衆の顧客化も一段と進み、衣料品や雑貨など日用品を大幅に値引きした特売価格で販売する「特売場」を上層階に設けて一般大衆を引きつけた。こうして百貨店は高級品から一般大衆向けの商品まで幅広く扱う小売業の頂点として君臨し、大食堂や大型遊具まで備えた、家族連れで楽しめるレジャーランド的な場としても親しまれた。
しかし1955年（昭和30年）ごろのスーパーマーケットの登場は、百貨店を大きく変質させることになる。1953年（昭和28年）に東京の紀ノ国屋が初めて導入したセルフサービス式の売場を主体するスーパーマーケットは、1956年（昭和31年）に小倉の丸和フードセンター（現・丸和）が大規模店舗でのセルフサービス低価格販売を開始「通商産業政策史 第11巻」 通商産業調査会 1992年するなど急速に拡大し、1972年（昭和47年）にはダイエーが三越を上回って小売業第一位になるなど、百貨店を取り巻く環境は大きく変化した。
セルフサービス式の売場は、1962年（昭和37年）9月に西武百貨店（池袋店）、10月に近鉄百貨店と大丸（大阪心斎橋店）が導入したものの、SSDDS（セルフ・サービス・ディスカウント・デパートメント・ストア）は百貨店ではないとして「今日アメリカではSSDDS（セルフ・サービス・ディスカウント・デパートメント・ストア）が、百貨店のひとつとして扱われている面があるように思うのですが、わたしはああいうものは、百貨店とは考えない。質的に百貨店でない。百貨店の形はとっておっても、本質的には百貨店でないという風にさえ考えているのです。」 瀬戸秀雄東京店宣伝部広告課係長 大丸社内報18巻152号 1963年、百貨店では主力の販売手法としては導入されなかった。スーパーマーケットの登場で、大規模店舗で大量販売による低価格という強みを失うことになった百貨店は、店員が対応する対面販売をスーパーにはまねのできない強みととらえるようになり「百貨店はスーパーにはまねのできない対面販売をしている」 植村通生取締役京都店長大丸社内報23巻197号 1968年、「値段で売る時代から品質の時代に移り変わりつつある」「商品政策面において考えるならば、値段で売る時代から品質の時代に移り変わりつつあるといえると思う。」 小野雄作専務取締役大丸社内報8巻64号 1953年として品質強化をうたい文句に高価格商品へ主力を移す傾向が現れるなど、百貨店は変貌していくことになった。
こうした環境の変化を受け、地方百貨店の中には大手百貨店の傘下に入って資本力と信用を強化し、高価格化路線への対応する動きが表れる一方、従来からの価格競争路線を維持するため、自らスーパーマーケットに業態転換したり、大手スーパーの傘下に入ったりするものなどが表れ、独立系の地方百貨店は急速に減少していくことになった。
1971年（昭和46年）に奈良県初の百貨店が開業、1976年（昭和51年）の滋賀県を最後に全ての都道府県に百貨店の開業を実現した。
バブル経済崩壊後 百貨店の高価格化路線はイメージ的にも定着し、「ハイエンド商品を扱う」「最高のサービスを提供する」「百貨店の未来」 伊藤元重 日本経済新聞社1998年存在と見られるようになったため、誰もがいわゆる高級ブランド品の買い物を楽しんだバブル時代には経済的に大いに潤い、1991年（平成3年）に総売上高はピークの9.7兆円に達したそごう・西武の売却難航が象徴する百貨店業態のオワコンという現実 | 経済界ウェブ。そうした活況を受けて、催事場での美術展開催から館内に美術館を開設して展覧会を専門に行ったり、積極的に地方都市や海外に出店したりと多くの分野で活発な設備拡充が行われた。
しかし1990年代にバブル崩壊が起き平成不況となる。モータリゼーションの進展宇都宮市が行ったアンケートによると、中心市街地への交通手段としては自家用車が 54.1%と最も高く、郊外への交通手段としても自家用車が 70.7%となっている。出典：宇都宮市民の目的地別交通手段、宇都宮市も追い打ちをかけ、新規開業店舗の60%強が郊外地域に立地するほど増加した郊外型ショッピングセンター「1990年代に新規開業したショッピングセンターの60%強が郊外地域に立地している」「わが国SC の現況」日本ショッピングセンター協会 （ウェブサイト ）や、ロードサイドショップの台頭とも時期が重なったこともあり、特にその傾向が強い地方都市では無理な増床や改装のツケが祟った丸正（和歌山市）や松菱（浜松市）、逆に十分な拡張や改装ができず施設の老朽化、商品拡充ができなかった上野百貨店（宇都宮市）や松木屋（青森市）など、名門地元百貨店が相次いで破産するなど店舗閉鎖が相次いだ。新興のショッピングモールに対して百貨店は店舗が狭苦しく、拡張しても動線が狂いやすかった。またかつて百貨店と対峙したダイエーも同時期に衰退していった百貨店やダイエーの凋落、倉庫と共通する箱物ビジネスから考える 秋元運輸倉庫株式会社。
大都市圏の店舗においても、施設の老朽化と商品拡充に問題のあった東急百貨店日本橋店（旧・白木屋）の閉店、無理な増床や出店を続けたそごうの経営破綻などが起きたほか、赤字の増加により百貨店美術館の閉館、店舗の統廃合や採算性の低い店舗の閉店が立て続けに起こり、最後の華と「さよならフェア」などと題した閉店特売を行ったニュースが相次いだ。
2000年代に入っても景気は回復せず、さらに1990年代より拡大してきた、海外高級ブランド直営店・ファストファッション専門店・量販店・ショッピングモール・ロードサイド型店舗・各種インターネットショッピングなどの台頭、少子高齢化が追い打ちをかけた。福田屋百貨店（FKD、宇都宮市）やトキハ（大分市）のように郊外のショッピングモールへの出店に活路を求めたり、一部大衆デパート（スーパーマーケット）化してしのいでいたりする百貨店も見られた。