thumb|235px|自転車を運転する子供と大人（ヘルメット着用努力義務化前の2009年4月12日撮影） thumb|235px|自転車専用通行帯（自転車レーン）の設置例（東京都渋谷区、2009年12月2日撮影）
本項では、日本の自転車（にほんのじてんしゃ）事情について概観する。
歴史 日本に自転車が初めて持ち込まれたのは幕末期・慶応年間で、ミショー型（ベロシペード）であったと推定されているが、ほとんど記録がなく詳細は不明である。この形式は、イギリスでボーンシェーカー（Boneshaker, 背骨ゆすり）とも呼ばれた。1980年代頃までは1870年（明治3年）に持ち込まれたとの説が定説とされてきた。日本での自転車製作も明治維新前後には始まっていたものとみられている。からくり儀右衛門の異名をもつ田中久重が、1868年（明治元年）頃、自転車を製造したとの記録が残っている。ただし現物や本人による記録が伝わっていないため、久重による製造の真偽は定かでない。初期の日本国産自転車の製造には、車大工や鉄砲鍛冶の技術が活かされた。
1870年（明治3年）、東京・南八丁堀5丁目の竹内寅次郎という彫刻職人が「自転車」と名付けた三輪の車（ラントン型と考えられている）について、4月29日付の願書で東京府に製造・販売の許可を求めた。この願書は「自転車」という言葉の最古の使用例とされ、東京都公文書館に保存されている「庚午府治類纂」舟車之部という文書綴りに収められている。東京府の担当官による実地運転を経て、5月に許可が下り、7月には日本初の自転車取締規則が制定された齊藤俊彦『くるまたちの社会史 : 人力車から自動車まで』中公新書1346 中央公論社、1997年 78ページ。
1872年（明治5年）、横浜・元町でボーンシェーカー型木製自転車を作った貸自転車業者が、自ら東京〜横浜間を6時間で走ったとの記録がある。これは日本における貸自転車と自転車の走行に関する最古の記録と考えられる佐野裕二『自転車の文化史 : 市民権のない5,500万台』文一総合出版、1985年、81ページ。
1876年（明治9年）、福島県伊達郡谷地村（現:桑折町）の初代鈴木三元が「三元車」という前二輪の三輪自転車を開発した。その後も改良を重ね、一応の完成を見た1881年（明治14年）、第2回内国勧業博覧会に出品している。三元車は日本に現存する最古の国産自転車であるとされる歴史探訪「うつくしま」への系譜 日本最古の自転車を製作 鈴木三元が夢見た 三元車のロマン。トヨタ産業技術記念館に収蔵されている初期型の一人乗り三元車が、2009年9月、三元の地元桑折町で初めて一般公開された。三元車は、部品の材質が異なるものの、1879年ヨーロッパで発明されたシンガー・トライシクルによく似た機構を有している 。
現在の自転車の原形である安全型自転車が開発されたのは1885年（明治18年）で、この時期に日本への輸入も始まっている。国産化も早く進み、宮田製銃所（後の宮田工業。自転車事業・ブランドは「ミヤタサイクル」として分社化、台湾メリダ・インダストリーに売却）が国産第1号を製作したのは1890年（明治23年）である。
初期の自転車は高価な玩具であった。特にペニー・ファージング（オーディナリー型）が主流であった頃、庶民の間では貸自転車を利用することが流行し、度々危険な運転が批判された。所有できるのは長らく富裕層に限られた。1898年（明治31年）11月、東京・上野不忍池のほとりで開かれた「内外連合自転車競走運動会」を皮切りとして自転車競技大会も開かれ、大変な人気を集めたという。当時一般的であったダイヤモンドフレームの自転車はスカートなどで乗るのに適さなかったため、自転車は男性の乗り物とされていた。しかし大正期からは富裕層の婦人による自転車倶楽部も結成されるなどし、女性の社会進出の象徴となった。
初め日本の自転車市場はアメリカ合衆国からの輸入車が大部分を占めていたが、明治末期になるとイギリス車が急増した。この後第一次世界大戦により輸入が途絶えたことをきっかけに、国産化が急激に進んだ。 1918年（大正7年）に東京自転車同業組合が設立されたが、組合員は製造147、卸134、小売3930であった。 この頃の規格や形式の大部分でイギリスのロードスターを基にしたが、米1俵（60キログラム）程度の小形荷物の運搬用途や日本人の体格を考慮したことで一つの様式が確立し、日本独特の実用車が現れた。この頃の日本の道路は自動車の走行に適してはいないため、運搬に自転車が使われ、自転車で運べない大きな荷物は荷車（特に馬力によるもの）で運ばれることが多かった。 まだ自転車の価格が大学初任給を上回り、家財・耐久消費財といった位置ではあるものの、庶民の手にも入るようになり、1960年代半ば頃まで、実用車は日本の自転車の主流であり続けた。
第二次世界大戦後、自転車が普及していくと、代わりにそのステータスシンボルとしての地位を自動車が占めるようになった。その後、高度成長期には日本の自転車輸出量は世界一となり、世界中で日本製の自転車が乗られていた。現在では円が強くなったことで自転車の輸出は激減した。今日では中華人民共和国製を主とした外国製自転車が日本の市場に多数出回っている輸入実績表（自転車・同部品・同付属品）2022年01月 出所：財務省貿易統計 (一財)自転車産業振興協会。
名称異称 「自転車」という名称の使用は、1870年（明治3年）にまで遡ることができる。この言葉が定着するまでには、「西洋車」、「一（壱）人車」、「自在車」、「自輪車」、「のっきり車」といった名称が錦絵（開化絵）などに残っている。
日本語では漢字「輪」に自転車を表す用法がある。自転車自体を指す銀輪、双輪のほか、「駐輪場（自転車駐車場）」、「輪界（自転車界、自転車業界、競輪界）」などといった用例がある。1893年（明治26年）には自転車クラブ「日本輪友会」が発足し、1896年（明治29年）に発行された渡辺修二郎著『自転車術』という解説書では、自転車を「輪」と呼び、いくつかの関連用語の日本語訳にこの字を使っている。
俗語で「チャリンコ」と呼ばれることがある。語源は諸説ありはっきりしない。省略した「チャリ」という形で使われることもあり、他の語と結び付く造語要素ともなる。「チャリンコ」やその派生語は、愛称として親しみを込めて使う人がいる一方で、日本の自転車メーカーの技術者はこれらの言葉を嫌い疋田智『大人の自転車ライフ : 今だからこそ楽しめる快適スタイル』光文社、2005年 74ページ、愛好家には「自転車に対する最大級の『侮蔑』と『見下し』」小池一介『華麗なる双輪主義 : スタイルのある自転車生活』東京書籍、2006年 23ページ、「語感が厭」斎藤純『ペダリスト宣言！ : 40歳からの自転車快楽主義』日本放送出版協会、2007年、 129ページなどとして忌避・拒否する人も存在する。「チャリンコ」とは戦前にはスリや無銭飲食を意味する俗語であった。手塚治虫の漫画「アドルフに告ぐ」では、メインキャラクターの一人アドルフ・カウフマンが、友人のアドルフ・カミルにそそのかされ、チャリンコと称してかき氷を食い逃げする場面がある。愛知県・岐阜県・三重県では「ケッタ」「ケッタマシーン」と呼ばれている。これらのほか「ジテンコ」、「ワッパ」などと呼ぶ例もある。
バイクと呼ばれることもある。日本語「バイク」と言うとエンジンを備えたオートバイの類（自動二輪車と原動機付自転車）を指し、自転車を含まないことが多いが、英語で bike は自転車を含む二輪の車両全般を指す。ここから、日本でも特に愛好家などがスポーツ自転車をバイクと呼ぶことがある。
自転車の定義 道路交通法では、次のように規定される。同法で自転車が法的に定義されたのは1978年（昭和53年）の改正が最初である。自転車は、法的分類および道路標識等の用語上は、「軽車両」、「車両」、「車両等」に含まれる。
道路交通法の定義により業務上過失傷害罪・重過失傷害罪などの公訴事実には、現代の日本国内では比較的見掛ける機会の少ない手こぎ式自転車や四輪自転車、三輪自転車と区別するため、「二輪の足踏み式自転車を運転し」などと表記される。
道路標識・道路標示における「自転車」は、「普通自転車」の略称である（道路標識、区画線及び道路標示に関する命令 別表第2備考一の（六））。
日本産業規格 JIS D 9111:2016（自転車—分類及び諸元）では、「ペダル又はハンドクランクを用い，主に乗員の人力で駆動操縦され，かつ，駆動車輪をもち，地上を走行する車両の総称」と定義される。同規格の以前の版では、「乗員の運転操作により，人力で駆動され，走行する車両」とした上で、「十分な強度の車体構造」、「複数の車輪」、「乗員の座席装置」、「駆動、操だ（舵）、制動の諸装置」を備え・もつことを要件としていた（JIS D 9111-1980）。
自転車の下位分類と周辺 普通自転車 道路交通法と関連法令で、自転車のうち、一定の条件を満たし歩道を通行することのできるもののことをいう。日本国内の大部分の自転車が該当する。道路標識・道路標示における「自転車」という語は普通自転車の略称として使われている。 法律上の定義は、以下。 車体の大きさ及び構造が道路交通法施行規則（昭和35年総理府令第60号）第9条の2の2で定める基準に適合する自転車で、他の車両を牽引していないもの。 ＜道路交通法施行規則第9条の2の2に定める基準＞ 一 車体の大きさは、次に掲げる長さ及び幅を超えないこと。 イ 長さ190センチメートル ロ 幅60センチメートル 二 車体の構造は、次に掲げるものであること。 イ 四輪以下の自転車であること。 ロ 側車を付していないこと。 ハ 一の運転者席以外の乗車装置（幼児用座席を除く。）を備えていないこと。 ニ 制動装置が走行中容易に操作できる位置にあること。 ホ 歩行者に危害を及ぼすおそれがある鋭利な突出部がないこと。 電動アシスト自転車 JIS D 9111:2016（自転車—分類及び諸元）の大分類の一つ。交通法令では「人の力を補うため原動機を用いる自転車」、「駆動補助機付自転車」と表記される。踏力アシストの比率を一定以下に制限する（時速24km以上では補助駆動力がゼロとなる）ことで、運転免許が不要な自転車として扱われている。 一輪車 「二輪以上の車」という要件を満たさないため、道路交通法上の自転車には含まれない遊具とされ、交通の頻繁な公道で使用することはできない。JIS D 9101:2012（自転車用語）では特殊自転車の一種として例示され「曲技，スポーツ，遊戯に使用する1輪の自転車」と定義されていた。同規格を統合したJIS D 9111:2016でも「その他の特殊自転車」として例示されているが、定義はなくなった。JISが一輪車を自転車の一種として扱ってきたのは、自転車メーカーの製品に一輪車が含まれることと関連する。 原動機付自転車 自転車に小型のエンジンを取り付けた乗り物（モペッド）を起源とするのでこの名があるが、法律上、自転車に含まれない。 二輪車 自転車は一般に二輪であるものの、道路標識や道路標示における「二輪」や「二輪車」は、原動機付自転車と自動二輪車の総称であり、自転車を含めることはない。電動アシスト自転車の要件から外れた電動自転車もこちらに含まれ出力に応じて原動機付自転車と自動二輪車に分類される。ただし、道路標示「二段停止線（203の2）」における「二輪」の停止線は自転車など軽車両をも対象とする。
道路交通法上、サイドカーまたはサイクルトレーラー付きのものを除き、二輪・三輪の自転車、および普通自転車サイズ以下の四輪以上の自転車四輪以上の自転車の規定は、2020年12月1日に改正施行された道路交通法施行規則第1条の5で新設された。を押して歩いている者はみなし歩行者として扱われる。このため歩道や路側帯の通行が可能であり、かつ原則として通行する必要がある。
「自転車の安全利用の促進について」 2022年11月1日、国の中央交通安全対策会議・交通対策本部は「自転車の安全利用の促進について」を定めた。
自転車安全利用五則 以下の「自転車安全利用五則」が定められている。
車道が原則、左側を通行、歩道は例外、歩行者を優先 。 交差点では信号と一時停止を守って、安全確認 夜間はライトを点灯 飲酒運転は禁止 ヘルメットを着用
自転車の通行方法等に関する主なルール 通行場所・方法 車道通行の原則 道路交通法上、自転車は軽車両と位置付けられ、歩道と車道の区別があるところでは車道を通行するのが原則であり、車道の左側（車両通行帯のない道路では左側端）を通行しなければならない。 著しく歩行者の通行を妨げることとなる場合を除き、道路の左側部分に設けられた路側帯を通行することができるが、その場合は、歩行者の通行を妨げないような速度と方法で通行しなければならない。 【該当規定】道路交通法第17条第1項及び第4項、第18条第1項／第17条の2 【罰則】3ヶ月以下の懲役又は5万円以下の罰金／2万円以下の罰金又は科料 歩道における通行方法 普通自転車が歩道を通行する場合は、道路標識等により普通自転車が通行すべき部分として指定された部分（普通自転車通行指定部分）がある場合は当該部分を、指定されていない場合は歩道の中央から車道寄りの部分を徐行しなければならず、歩行者の通行を妨げるような場合は一時停止しなければならない。ただし、普通自転車通行指定部分を通行し、又は通行しようとする歩行者がいないときは、歩道の状況に応じた安全な速度と方法で進行することができる。 【該当規定】道路交通法第63条の4第2項 【罰則】2万円以下の罰金又は科料 歩行者用道路における通行方法 道路標識等によって車両の通行が禁止されている歩行者用道路を警察署長の許可を受け、または禁止の対象から除外されていることにより通行するときは、特に歩行者に注意して徐行しなければならない。 【該当規定】道路交通法第9条 【罰則】3ヶ月以下の懲役又は5万円以下の罰金等 交差点での通行 信号機のある交差点では、信号機の表示する信号に従わなければならない。「歩行者・自転車専用」と表示されている信号機のある場合は、その信号機の表示する信号に従う。 【該当規定】道路交通法第7条 【罰則】3ヶ月以下の懲役又は5万円以下の罰金等 信号機のない交差点で、一時停止すべきことを示す道路標識等がある場合は、一時停止しなければならない。また、狭い道から広い道に出るときは、徐行しなければならない。 【該当規定】道路交通法第43条、第36条第3項 【罰則】3ヶ月以下の懲役又は5万円以下の罰金等 横断 道路や交差点又はその付近に自転車横断帯がある場合は、自転車横断帯を通行しなければならない。 【該当規定】道路交通法第63条の6、第63条の7第1項 自転車道の通行 普通自転車は、自転車道が設けられている道路では、やむを得ない場合を除き、自転車道を通行しなければならない。 普通自転車以外の二輪又は三輪の自転車（側車付きのもの及び車両をけん引しているものを除く。）は、自転車道を通行することができる。 【該当規定】道路交通法第63条の3、第17条第3項 【罰則】2万円以下の罰金又は科料 普通自転車専用通行帯の通行 普通自転車は、普通自転車専用通行帯が設けられているときは、その普通自転車専用通行帯を通行しなければならない。 【該当規定】道路交通法第20条第2項 【罰則】5万円以下の罰金
自転車の乗り方 安全運転の義務 ハンドル、ブレーキその他の装置を確実に操作し、かつ、道路及び交通等の状況に応じ、他人に危害を及ぼさないような速度と方法で運転しなければならない。 【該当規定】道路交通法第70条 【罰則】3ヶ月以下の懲役又は5万円以下の罰金等 夜間、前照灯及び尾灯の点灯 夜間、自転車で道路を走るときは、前照灯及び尾灯（又は反射器材）をつけなければならない。 【該当規定】道路交通法第52条第1項、第63条の9第2項、道路交通法施行令第18条第1項第5号 【罰則】5万円以下の罰金 酒気帯び運転の禁止 酒気を帯びて自転車を運転してはならない。 【該当規定】道路交通法第65条第1項 【罰則】5年以下の懲役又は100万円以下の罰金（酒に酔った状態で運転した場合） 二人乗り等の禁止 小学校入学前の子供を乗せる場合等には、各都道府県公安委員会規則において定められている自転車の乗車定員に反して、自転車を運転してはならない。 【該当規定】道路交通法第55条第1項／第57条第2項 【罰則】5万円以下の罰金／2万円以下の罰金又は科料 過積載の禁止 各都道府県公安委員会規則において定められている自転車の積載制限に反して、自転車を運転してはならない。 【該当規定】道路交通法第55条第1項／第57条第2項 【罰則】5万円以下の罰金／2万円以下の罰金又は科料 並進の禁止 「並進可」の道路標識があるところ以外では、並んで走ってはならない車道はもとより、路側帯、普通自転車の歩道通行部分や自転車道（狭義）、自転車専用道路等であっても禁止である。。 【該当規定】道路交通法第19条 【罰則】2万円以下の罰金又は科料 ブレーキ不良自転車の運転禁止 基準に適合する制動装置を備えていないため、交通の危険を生じさせるおそれがある自転車を運転してはならない。 【該当規定】道路交通法第63条の9第1項 【罰則】5万円以下の罰金 乗車用ヘルメット着用の努力義務 自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶるよう努めなければならない。 自転車の運転者は、他人を当該自転車に乗車させるときは、当該他人に乗車用ヘルメットをかぶらせるよう努めなければならない。 児童又は幼児を保護する責任のある者は、児童又は幼児が自転車を運転するときは、当該児童又は幼児に乗車用ヘルメットをかぶらせるよう努めなければならない。 【該当規定】道路交通法第63条の11 【罰則】なし 2023年4月1日より全ての自転車利用者にヘルメット着用の努力義務が課される（同年3月31日までは、13歳未満の子供にヘルメットを着用させる努力義務が保護者に課されるのみであった）。
通行空間 自転車は、原則として車道の左側を走行することが定められている。ただし、車道が危険なためにやむを得ない場合は普通自転車に限って歩道の通行も認められている。
このほか自転車の通行空間としては、道路法令に定められた各種の専用道路・道路の部分、道路交通法に定められた交通規制によるものがある。これらについては、根拠となる法律によって、通行できる自転車や通行方法について相違点が見られる。1970年以降、自転車の歩道通行が条件付きで認められている。自転車の歩道通行を認めた国は、ノルウェーを除き日本以外にはほぼ見られず元田 良孝、宇佐美誠史、後藤俊、高橋慶多 『自転車歩道通行政策の矛盾に関する考察〜求められるパラダイムシフト〜』、自転車活用推進研究会『自転車DO!』第58号、特異な政策であるといえる。
車道左側（原則）
道路交通法では、自転車は他の車両と同様に歩道・路側帯と車道の区別のある道路での車道通行、車道においての左側通行が義務づけられている。
車両通行帯のない道路では、自転車を含む軽車両は、原則として道路の左側端を通行する。車両通行帯 の設けられた道路（公安委員会の指定がある片側2車線以上の道路）では、原則として軽車両は最も左側の通行帯を通行する。
ただし、車両通行帯に関する規定については、いくつかの問題がある（後述）。
左折レーン、直進レーンなどが設置してある交差点でも、どちらに進むかに関係なく、原則として最も左側の通行帯を通行しなければならない。
自転車レーン
車道の左端に道路標識および道路標示または区画線により設置されている車両通行帯である。これは正式には普通自転車専用通行帯と言う。
あるいは、車両通行帯に満たない路肩部分を「路面表示」により通行誘導しているものも存在するこの場合、車両通行帯が無く、かつ（左側に）歩道が無い場合においては、道路左端の実線（実線＋破線、二本実線を含む）で区画された部分は、自転車レーンでは無く歩行者も通行する路側帯となる（道路構造令上も通例は路肩となる）。ただし、路側帯においては、自転車の通行誘導「路面表示」は行われない。この場合、路側帯の右側に接した車道部分の左端に自転車の通行誘導「路面表示」が設置される場合もある。なお、この位置は道路交通法第18条第1項の「道路（車道）の左側端」となる。（路側帯は、軽車両も通行可であるが、原則として歩道に準じ歩行者が通行するものであるため、同条同項の道路の左側端の範疇から除外される。）また、車両通行帯が無く、かつ（左側に）歩道が有る場合においては、道路左端の実線などで区画された部分は車道外側線となり、道路構造令上の路肩となる。この部分は路側帯扱いとはならないため歩行者は原則として通行できない。この車道路肩部分にも「路面表示」による通行誘導が設置される場合がある。この場合、道路交通法第18条第1項を補足する誘導表示とも考えられるが、この「路面表示」に関わらず、自転車を含む軽車両は車道の左側端（歩道との境界寄りで通行に支障が無いできるだけ端部）を、原則として通行する。いずれも、縁石または柵により区画された自転車道とは異なる。
通行方法は「普通自転車専用通行帯」を参照。
自転車道 ここでは、縁石または柵により区画された自転車道のうち、道路構造令第2条第2号および道路交通法第2条第1項第3号の3に規定する縁石線又はさくその他これに類する工作物により区画して設けられる道路（車道）の部分を指して言う。
通行方法は「自転車道#狭義の自転車道」を参照。
路側帯
道路の左端に道路標示または区画線により設置されている部分であって、歩道の無い道路、または道路の歩道の無い側の左端に設置されたものである。なお、普通自転車専用通行帯は通例、歩道の有る道路または道路の歩道の有る側に限り設置されるため、路側帯との混同は法令上は起こらない。
通行方法は「路側帯」を参照。
歩道通行およびその要件 thumb|「自転車及び歩行者専用」（325の3）の道路標識
普通自転車は一定の要件により、歩道を通行できる（原則として徐行）。なお、普通自転車に該当しない自転車、軽車両は「歩道」の通行は認められない。
通行方法は「普通自転車#歩道通行の要件」および「普通自転車通行指定部分」を参照。
各種の「自転車道」 日本の法令上「自転車道」という用語は、「自転車道の整備等に関する法律」に見られるように道路法令に定められた専用道路や道路の部分の総称として広義で使われる場合と、道路構造令・道路交通法にいう道路の部分を指す狭義で使われる場合がある。 自転車専用道路 … 道路法第48条の13第1項 自転車歩行者専用道路 … 道路法第48条の13第2項 自転車道 … 道路構造令第2条第2号 自転車歩行者道 … 道路構造令第2条第3号
道路交通法・交通規制によるもの 自転車専用通行帯 … 第20条第2項 普通自転車以外の通行が禁止されている道路 … 第8条第1項 普通自転車が通行できる歩行者用道路 … 第8条第1項 路側帯 … 第2条第1項第3号の4（定義）、第17条の2第1項（通行可の根拠） 普通自転車通行可の歩道（自転車歩行者道） … 第63条の4第1項 自転車横断帯 … 第2条第1項第4号の2（定義）、第63条の6・第63条の7（義務の規定）
公道を走る際の必要装備 保安部品等にあたるものとして以下が挙げられる。公安委員会規則については都道府県によって内容に違いがある場合がある。ここには代表的と思われる規定を例示した。 制動装置（ブレーキ） 「自転車の運転者は、内閣府令で定める基準に適合する制動装置を備えていないため交通の危険を生じさせるおそれがある自転車を運転してはならない」 … 道路交通法第63条の9第1項 ※5万円以下の罰金（過失も処罰） 前後輪を制動し、乾燥した平坦な舗装路面で、制動初速度10km/hのときに制動距離が3m以内で円滑に停止できるもの … 道路交通法施行規則第9条の3 警音器 「車両等（自転車以外の軽車両を除く。以下この条において同じ。）の運転者は、次の各号に掲げる場合においては、警音器を鳴らさなければならない」 「法令の規定により警音器を鳴らさなければならないこととされている場合を除き、警音器を鳴らしてはならない。ただし、危険を防止するためやむを得ないときは、この限りでない。」… 道路交通法第54条 ※5万円以下の罰金刑（過失も処罰） 警音器の整備されていない自転車を運転しないこと … 公安委員会規則 ※5万円以下の罰金 なお規格について法令等に規定はなく、一般的に手動のベルが使われる。ちなみに自動車運転者に対して注意を促す効果はほぼない。 前照灯・尾灯 「車両等は、夜間（日没時から日出時までの時間をいう。以下この条及び第六十三条の九第二項において同じ。）、道路にあるときは、政令で定めるところにより、前照灯、車幅灯、尾灯その他の灯火をつけなければならない。政令で定める場合においては、夜間以外の時間にあつても、同様とする」 … 道路交通法第52条第1項 ※5万円以下の罰金（過失も処罰） 「軽車両 公安委員会が定める燈火」 … 道路交通法施行令第18条第1項第5号 前照灯 … 白色又は淡黄色で、前方10m都道府県により異なり、静岡県・神奈川県では5mとなっている。の距離にある障害物を確認できる光度のあるもの … 公安委員会規則 尾灯 … 赤色都道府県により異なり、佐賀県・静岡県・山梨県・神奈川県・東京都では赤色だけ、その他の都道府県では赤色または橙色が認められている。で、夜間に後方100m都道府県により異なり、静岡県・山梨県では50mとなっている。の距離から点灯を容易に確認できる光度にあるもの … 公安委員会規則 尾灯は、次項の反射器材を備える場合には不要である。（道路交通法第63条の9第2項・公安委員会規則）
なお自動車と違い、障害物認識のための前照灯と、自己の存在を他者に認識させるための灯火の区別はない。
京都府警による2016年の京都市内での調査によると、「日没後のライト使用は75.6%にとどまり、4台に1台が無灯火だった」とのことである。 反射器材 「自転車の運転者は、夜間（第五十二条第一項後段の場合を含む。）、内閣府令で定める基準に適合する反射器材を備えていない自転車を運転してはならない。ただし、第五十二条第一項前段の規定により尾燈をつけている場合は、この限りでない」 … 道路交通法第63条の9第2項 ※5万円以下の罰金（過失も処罰） 赤色又は橙色で、夜間に後方100mの距離から前照灯の反射光が容易に確認できるもの … 道路交通法施行規則第9条の4 JIS D 9452:2007（自転車—リフレックスリフレクタ）とJIS D 9301:2010（一般用自転車）で、反射器材のうちリヤリフレクタの色は「赤」、ペダルリフレクタの色は「アンバ」でなければならないと定められている。 後面の幅が0.5メートル以上の自転車・軽車両にあつては、両側にそれぞれ1個以上（計2個以上）備えること 前項のとおり、尾灯と反射器材は、どちらか一方があれば良い。（両方あっても良い） ヘルメット 「自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶるよう努めなければならない。」… 道路交通法第63条の11第1項（※努力義務） 「自転車の運転者は、他人を当該自転車に乗車させるときは、当該他人に乗車用ヘルメットをかぶらせるよう努めなければならない。」… 道路交通法第63条の11第2項（※努力義務） 「児童又は幼児を保護する責任のある者は、児童又は幼児を自転車に乗車させるときは、当該児童又は幼児に乗車用ヘルメットをかぶらせるよう努めなければならない。」 … 道路交通法第63条の11第3項（※努力義務） 「児童」は6歳以上13歳未満の者、「幼児」は6歳未満。 … 道路交通法第14条第3項
自転車の利用