大日本帝国陸軍（だいにっぽんていこくりくぐん、だいにほんていこくりくぐん、、）は、1871年（明治4年） - 1945年（昭和20年）まで日本に存在していた軍隊組織である。通称は日本陸軍、帝国陸軍、陸軍。
解体後は、陸上自衛隊との区別などのため旧日本陸軍、旧帝国陸軍、旧陸軍という名称も使用されることがある。
名称 大日本帝国陸軍の名称は、国外からの呼称もしくは対外的な連絡文書、公文書等の一部に明治10年代から用いられた。例として、1918年（大正7年）に当時の陸軍大臣大島健一（寺内内閣）がイギリス国王ジョージ5世に充てた祝電「英国皇帝陛下ヘ陸軍大臣ヨリ祝電（大正七年一月二十五日午後一時三十分発電）」では、日本陸軍・帝国陸軍・大日本帝国陸軍の各名称が使用されている陸軍次官山田隆一 『英国皇帝陛下ニ付祝電並御答電ノ件』1918年2月26日、アジア歴史資料センター (JACAR)、Ref.C02030531300。
英称はImperial Japanese Army、Japanese Imperial Army、Japanese Armyなど。このうち「大日本帝国陸軍（日本帝国陸軍）」に相当するImperial Japanese Armyの名称・呼称は、1913年（大正2年）にイギリス陸軍省（現：国防省陸軍部）がウィリアム・カニンガム・グリーン駐日イギリス大使経由で外務大臣牧野伸顕（第1次山本内閣）に充てた、日本の新型騎銃である四四式騎銃1挺の寄贈を依頼する英文などで使用されている外務大臣牧野伸顕『15．英国ニヨリ四十四年式騎兵銃寄贈ノ件』1913年8月29日、アジア歴史資料センター、Ref.B07090270800。
概要 大日本帝国憲法制定前はその定めが未だ充分ではない点もあったが、憲法制定後は軍事大権については憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属するものとされた。したがって、陸海軍（日本軍）の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人であり、帝国陸軍については陸軍大臣（大臣）・参謀総長（総長）・教育総監（総監）が天皇を除く最高位にあり（直隷）、これらは陸軍三長官と呼称された。なお、三長官には陸軍大将ないし陸軍中将が任命されるため、役職自体は帝国陸軍の最高位といえど階級自体は必ずしも最高位の者が就任するものではなく、特に歴代の陸軍大臣と教育総監には陸軍中将が補職されることも少なくなかった。
この三長官の補佐機関として、「省部」や「中央」とも呼称される陸軍省・参謀本部・教育総監部の3つの官衙（役所）が設けられており、陸軍大臣（陸軍省）が軍政・人事を、参謀総長（参謀本部）が軍令・作戦・動員を、教育総監（教育総監部）が教育をそれぞれ掌っていた。また、三機関の序列第2位の次席相当職として陸軍次官（次官、陸軍省）・参謀次長（次長、参謀本部）・教育総監部本部長（本部長、教育総監部）がある。
1938年（昭和13年）12月、航空戦力の拡張・独立および統率柔軟化のため陸軍航空総監部が新設。航空総監（総監）を長とし、主に航空関連学校など陸空軍の教育を掌った航空総監以下、幹部は1910年代から存在する陸軍航空本部幹部を兼ねる。第二次大戦最末期には航空関連学校（一部補充学校を除く）ともども軍隊化され、航空総監部は廃止、航空総軍に改編された。
参謀本部は戦時・事変時に陸海軍の最高統帥機関（諸外国軍における最高司令部に相当）として設置される大本営において大本営陸軍部となり、大元帥の名において発する大陸命を作成する存在であるが、これをもって参謀総長がいわゆる陸軍最高指揮官（陸軍最高司令官・陸軍総司令官に相当）となるわけではない。なお、教育総監（教育総監部）は帝国陸軍の教育を掌握する建前であるが、憲兵・経理・衛生・法務や機甲・航空、参謀・諜報といった特定職務に関係する学校等は、それぞれ陸軍省・参謀本部・航空総監部やその外局の管轄である。
意匠 軍旗 サムネイル|200x200ピクセル|陸軍御国旗/軍旗の意匠に用いられた旭日旗
帝国陸軍の前身である御親兵が発足するよりも前の1870年6月（明治3年5月）、新生帝国陸軍のシンボルとして十六条旭日旗を意匠とした陸軍御国旗を採用し、さらに1879年（明治12年）に改めて陸軍御国旗の仕様を一部改正した旭日旗が軍旗として制定されている。
この軍旗は連隊旗として歩兵連隊と騎兵連隊のみに対し大元帥（天皇）から親授されるものであったが、旭日旗の意匠は「帝国陸軍の象徴」として軍民問わず広く認知・使用されていた。また、旭日の意匠を用いたいわゆる「旭日旗」を日本において初めて考案・採用したのは帝国陸軍である。
陸軍省制定行進曲 観兵式分列行進曲
1886年（明治19年）、シャルル・ルルーが兵部省の委託により作曲した行進曲。自身が作曲した軍歌『抜刀隊』と『扶桑歌』の2つの曲を基に『観兵式分列行進曲（“扶桑歌”）』として制作された。初演は陸軍教導団軍楽隊演奏にて鹿鳴館で行われた。本曲は1902年（明治35年）の第2回目の改定を経て現在の形となった。翌年の1903年（明治36年）に兵部省を改編・発足した陸軍省の制式行進曲に制定される（ルルーは1889年（明治22年）に帰国）。
主に各種の陸軍観兵式（大礼・天長節・陸軍始）、師団等の閲兵式における分列で奏楽された。また、民間の各レーベルにおいてレコード化され、国民学校芸能科音楽の課題曲になるなど、民間においても親しまれていた。
『陸軍分列行進曲』という通称でも知られるが、「陸軍〜」の冠称については、戦前には確認できない警察庁は単に『扶桑歌』または『分列行進曲』という名称で行進曲に使用している。英訳は『Army Defile March “Fusouka”』など。
観兵式行進曲 作曲者・作曲年不明。徒歩部隊の分列に用いる行進曲。
観兵式乗馬隊行進曲 作曲者・作曲年不明。自動車化歩兵部隊・機甲部隊・機械化砲兵部隊・輓馬砲兵部隊・飛行部隊等の分列行進・分列飛行の際に奏楽された行進曲。
駈足行進曲「賀路」 作曲者・作曲年不明。騎兵部隊の分列行進の際に奏楽された。ギャロップ（襲歩）式の行進曲。
帽章
帝国陸軍の建軍初期は旭日章を意匠としたものを「日章」と称し帽章に使用していたが、のちに一般師団（一般将兵）に属する者および陸軍軍属は「五芒星（五光星）」を意匠とした「星章」を、「近衛」の称呼を冠する近衛師団に属する部隊に属する者は「星章」の周囲を「桜葉」で覆ったものを帽章として使用した。しかしながら、旭日章を帽章とする「第一種帽」は将校准士官が正装時に着用する「正帽」として、また、儀丈部隊でもある近衛騎兵連隊に属する下士官兵は騎兵将校准士官正衣（正帽）に準じる「供奉服」を、ともに第二次大戦期まで存続・使用している。
軍装
ギャラリー
兵器
組織 帝国陸軍の組織は、役所である官衙、部隊組織である軍隊・将兵を養成ないし再教育する学校（実施学校・補充学校）・衛生を担う陸軍病院と、これらのいずれにも属さない特務機関とに区分されていた。
官衙 陸軍省（陸軍大臣） 参謀本部（参謀総長） 陸地測量部 教育総監部（教育総監） 陸軍航空総監部（航空総監） - 第二次大戦最末期に軍隊化 防衛総司令部（防衛総司令官） - 第二次大戦最末期に軍隊化 陸軍兵器行政本部（旧陸軍技術本部・陸軍兵器本部）・陸軍技術研究所・陸軍造兵廠・陸軍燃料本部・陸軍兵器補給廠・陸軍軍馬補充部・陸軍恤兵部・陸軍中央気象部・陸軍運輸部・陸軍船舶司令部・内地鉄道司令部・陸軍築城部 陸軍航空本部・陸軍航空技術研究所・陸軍航空審査部・陸軍航空工廠・陸軍航空輸送部 陸軍機甲本部 陸軍被服本廠・陸軍製絨廠・陸軍需品本廠・陸軍衛生材料本廠・陸軍獣医資材本廠・陸軍糧秣本廠 憲兵司令部・要塞司令部・連隊区司令部等
軍隊 部隊編制は主に総軍・方面軍・軍・師団・集団・旅団・団およびそれらを構成する連隊（聯隊）や大隊を中心とする、歩兵部隊並びに砲兵部隊、騎兵部隊、工兵部隊、輜重兵部隊、機甲部隊、航空部隊、空挺部隊、船舶部隊等の特科部隊からなる。平時は師団およびそれを構成する部隊のみが有り、総軍・方面軍・軍は戦時・事変時に軍令により置かれる。
部隊建制 +大日本帝国陸軍の部隊建制単位軍隊符号指揮官の補職指揮官の階級構成備考総軍SA総司令官支那派遣軍・南方軍・関東軍。大将二個軍以上。防衛総司令部は総軍に相当する。司令官第1総軍・第2総軍・航空総軍。方面軍HA司令官大将・中将大日本帝国陸軍独自の単位。集団軍 - -計画のみ。機甲集団軍など。軍集団に相当。軍A中将二個師団以上。諸外国の野戦軍や航空軍に相当。防衛司令部は軍に相当する軍団C - -二個師団以上。計画のみ。師団D長中将二個旅団・団以上ないし二個連隊以上最も基本的な戦略単位。集団 -中将・少将二個旅団・団以上騎兵集団、飛行集団、挺進集団など。旅団 / 団B少将・大佐・中佐二個連隊以上（師団内旅団型）、三個大隊以上（独立混成旅団）など旅団と団は大日本帝国陸軍においては区別されるが、外国語表記や軍隊符号は同じである。連隊 / 飛行戦隊R中佐・少佐略。大隊b略。中隊K / c大尉・中尉略。小隊 -中尉・少尉略。分隊 -下士官（曹長・軍曹・伍長）略。
学校
陸軍学校は、将校・下士官の養成教育を行う補充学校と、知識・技能を伝授する実施学校に大別された。 教育総監部管轄 補充学校：陸軍士官学校・陸軍予科士官学校・陸軍幼年学校・陸軍予備士官学校 実施学校：陸軍戸山学校・陸軍歩兵学校・陸軍科学学校・陸軍野戦砲兵学校・陸軍重砲兵学校・千葉陸軍高射学校・陸軍工兵学校・陸軍輜重兵学校・陸軍習志野学校・陸軍通信学校・陸軍少年通信兵学校 陸軍省管轄 陸軍憲兵学校・陸軍経理学校・陸軍軍医学校・陸軍獣医学校・陸軍法務訓練所・陸軍兵器学校・陸軍騎兵学校・千葉陸軍戦車学校・四平陸軍戦車学校・陸軍機甲整備学校・陸軍少年戦車兵学校 参謀本部管轄 陸軍大学校・陸軍中野学校 航空総監部管轄 陸軍航空士官学校・明野陸軍飛行学校・下志津陸軍飛行学校・浜松陸軍飛行学校・熊谷陸軍飛行学校・大刀洗陸軍飛行学校・白城子陸軍飛行学校・仙台陸軍飛行学校・鉾田陸軍飛行学校・陸軍少年飛行兵学校・大分陸軍少年飛行兵学校・大津陸軍少年飛行兵学校・所沢陸軍航空整備学校・岐阜陸軍航空整備学校・立川陸軍航空整備学校・陸軍航空通信学校等 - 第二次大戦最末期に航士校・少飛校を除き軍隊化
陸軍病院 東京第一陸軍病院・東京第二陸軍病院・大阪陸軍病院・国府台陸軍病院等
特務機関 元帥府・軍事参議院・侍従武官府・東宮武官・皇族王公族附武官・陸軍将校生徒試験委員 特務機関に準ずるもの 委託学生・外国留学生・大公使館附武官等
階級
+陸軍武官の官等（1945年6月1日から1946年6月15日廃止・1947年5月3日消滅まで）「昭和十二年勅令第十二号陸軍武官官等表ノ件〇昭和六年勅令第二百七十一号陸軍兵等級表ニ関スル件ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A02030204100、公文類聚・第六十四編・昭和十五年・第六十二巻・官職六十・官制六十・官等俸給及給与（外務省～旅費）（国立公文書館） 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件中ヲ改正ス・（陸軍法務官並ニ建築関係ノ技師ヲ武官トスル為及衛生将校等ノ最高官等ヲ少佐マテ進メル為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010029300、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館） 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外七勅令中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A14101207600、公文類聚・第六十八編・昭和十九年・第三十七巻・官職三十七・官制三十七・官等俸給及給与手当一（国立公文書館） 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A04017740300、御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件（国立公文書館） 「陸軍武官官等表等を廃止する勅令を定める」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110684400、公文類聚・第七十編・昭和二十一年・第三十七巻・官職二十八・俸給・給与二・内閣・外務省・内務省～任免一（国立公文書館）（第1画像目から第5画像目まで） 「昭和二十年勅令第五百四十二号ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基き陸軍刑法を廃止する等の政令」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110917200、公文類聚・第七十二編・昭和二十二年五月三日以降・第六十九巻・法務四・民事三～雑載（国立公文書館）（第1画像目から第14画像目まで）区分兵科技術部経理部衛生部獣医部法務部軍楽部将官陸軍大将 陸軍中将陸軍技術中将陸軍主計中将陸軍建技中将陸軍軍医中将陸軍薬剤中将 陸軍獣医中将陸軍法務中将陸軍少将陸軍技術少将陸軍主計少将陸軍建技少将陸軍軍医少将陸軍薬剤少将陸軍歯科医少将 陸軍獣医少将陸軍法務少将佐官陸軍大佐陸軍憲兵大佐陸軍技術大佐陸軍主計大佐陸軍建技大佐陸軍軍医大佐陸軍薬剤大佐陸軍歯科医大佐 陸軍獣医大佐陸軍法務大佐陸軍中佐陸軍憲兵中佐陸軍技術中佐陸軍主計中佐陸軍建技中佐陸軍軍医中佐陸軍薬剤中佐陸軍歯科医中佐 陸軍獣医中佐陸軍法務中佐陸軍少佐陸軍憲兵少佐陸軍技術少佐陸軍主計少佐陸軍建技少佐陸軍軍医少佐陸軍薬剤少佐陸軍歯科医少佐陸軍衛生少佐陸軍獣医少佐陸軍獣医務少佐陸軍法務少佐陸軍法事務少佐陸軍軍楽少佐尉官陸軍大尉陸軍憲兵大尉陸軍技術大尉陸軍主計大尉陸軍建技大尉陸軍軍医大尉陸軍薬剤大尉陸軍歯科医大尉陸軍衛生大尉陸軍獣医大尉陸軍獣医務大尉陸軍法務大尉陸軍法事務大尉陸軍軍楽大尉陸軍中尉陸軍憲兵中尉陸軍技術中尉陸軍主計中尉陸軍建技中尉陸軍軍医中尉陸軍薬剤中尉陸軍歯科医中尉陸軍衛生中尉陸軍獣医中尉陸軍獣医務中尉陸軍法務中尉陸軍法事務中尉陸軍軍楽中尉陸軍少尉陸軍憲兵少尉陸軍技術少尉陸軍主計少尉陸軍建技少尉陸軍軍医少尉陸軍薬剤少尉陸軍歯科医少尉陸軍衛生少尉陸軍獣医少尉陸軍獣医務少尉陸軍法務少尉陸軍法事務少尉陸軍軍楽少尉准士官陸軍准尉陸軍憲兵准尉陸軍技術准尉陸軍主計准尉陸軍経技准尉陸軍建技准尉 陸軍衛生准尉陸軍療工准尉陸軍獣医務准尉 陸軍法務准尉陸軍軍楽准尉下士官陸軍曹長陸軍憲兵曹長陸軍技術曹長陸軍主計曹長陸軍経技曹長陸軍建技曹長 陸軍衛生曹長陸軍療工曹長陸軍獣医務曹長 陸軍法務曹長陸軍軍楽曹長陸軍軍曹陸軍憲兵軍曹陸軍技術軍曹陸軍主計軍曹陸軍経技軍曹陸軍建技軍曹 陸軍衛生軍曹陸軍療工軍曹陸軍獣医務軍曹 陸軍法務軍曹陸軍軍楽軍曹陸軍伍長陸軍憲兵伍長陸軍技術伍長陸軍主計伍長陸軍経技伍長陸軍建技伍長 陸軍衛生伍長陸軍療工伍長陸軍獣医務伍長 陸軍法務伍長陸軍軍楽伍長
+陸軍兵の等級（1945年6月1日から1946年6月15日廃止・1947年5月3日消滅まで） 「昭和十五年勅令第五百八十一号陸軍兵等級表ニ関スル件中ヲ改正ス・（憲兵上等兵ノ階級新設ノ為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010030200、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館） 兵科部兵科技術部衛生部法務部軍楽部一級陸軍兵長陸軍憲兵兵長陸軍技術兵長陸軍衛生兵長陸軍法務兵長陸軍軍楽兵長二級陸軍上等兵陸軍憲兵上等兵陸軍技術上等兵陸軍衛生上等兵陸軍法務上等兵陸軍軍楽上等兵三級陸軍一等兵陸軍技術一等兵陸軍衛生一等兵四級陸軍二等兵陸軍技術二等兵陸軍衛生二等兵
帝国陸軍においては戦闘職種および憲兵を兵科（へいか）、後方の支援職種を各部（かくぶ）とし、合わせて兵科部（へいかぶ）と称した。歩兵科・騎兵科・砲兵科・工兵科・航空兵科・輜重兵科の兵科区分は、1940年（昭和15年）9月13日および15日の改正により憲兵を除き廃止されまとめて「兵科」とし、また、兵科「定色」（兵科色）も廃止された。なお、これはあくまで従来の兵科区分を撤廃しただけであり、広義で戦闘職種を意味する「兵科」の呼称や職種を更に細分化した「兵種」、および各部と各部の「定色」は存続している。建軍最初期の僅かな期間を除き（西郷隆盛陸軍元帥）、日本軍において元帥は階級ではなく、元帥府に列せられた陸海軍大将に与えられる称号である（元帥陸軍大将）。帝国陸軍においては大将から少尉を将校、准尉を准士官、曹長から伍長を下士官、兵長から二等兵までを兵と称していた。将官のうちの大将は親任官、中将・少将は勅任官、佐官・尉官は奏任官、准士官・下士官は判任官でこれらは武官たる官吏となり、これらの階級に任命される際には任官と称する。兵は国民の義務たる兵役によって軍隊に入隊し与えられる階級であるため、官吏ではなく任官とも称しない陸軍憲兵上等兵に関しては、警察官巡査との均衡から判任官待遇を受けている。なお陸軍予科士官学校卒業時に士官候補生たる上等兵となる・陸軍幼年学校・陸軍少年飛行兵学校などの生徒は階級を指定されない。
なお、1932年（昭和7年）6月に改正されるまでは下士官を下士、兵を卒（「一等兵」は「一等卒」、「二等兵」は「二等卒」）と、同年2月に改正されるまでは「准尉」を「特務曹長」と称していた。また、1932年（昭和7年）2月には各部の相当官制は廃止され兵科に準ずることとなり（「各部将校相当官」は「各部将校」）、階級呼称も同様になった（「陸軍軍医総監」は「陸軍軍医中将」、「陸軍一等薬剤正」は「陸軍薬剤大佐」、「陸軍一等主計」は「陸軍主計大尉」、「陸軍上等蹄鉄工長」は「陸軍獣医務准尉」、「陸軍一等楽手」は「陸軍軍楽曹長」、「陸軍上等看護兵」は「陸軍衛生上等兵」など）。「兵長」は1940年（昭和15年）9月に新設されたものである。「准尉」は叩き上げの古参下士官が任官する階級（判任官たる将校待遇の下士官）であり、「見習士官」（階級は曹長）や士官候補生たる陸軍士官学校本科・陸軍航空士官学校・陸軍経理学校本科の生徒（階級は軍曹）とは全く異なる位置づけである。
おおむね太平洋戦争（大東亜戦争）期の部隊・隊指揮官の補職例は以下の通り。
総軍（支那派遣軍・南方軍・関東軍）総司令官 / 総軍（第1総軍・第2総軍・航空総軍）司令官 - 元帥陸軍大将・大将 方面軍司令官 - 大将・中将 軍司令官・航空軍司令官・師団長・戦車師団長・飛行師団長・高射師団長 - 中将 挺進集団長・旅団長・歩兵団長 - 少将 飛行団長 - 少将・大佐・中佐 挺進団長・歩兵連隊長 - 大佐 砲兵連隊長・騎兵連隊長・工兵連隊長・輜重兵連隊長・戦車連隊長 - 中佐 飛行戦隊長・大隊長 - 中佐・少佐 挺進連隊長・滑空歩兵連隊長・捜索連隊長 - 少佐 飛行中隊長・独立飛行中隊長・中隊長 - 大尉・中尉 飛行小隊長・小隊長 - 中尉・少尉 飛行分隊長 - 曹長・軍曹 分隊長 - 軍曹・伍長
階級章
以下は1938年（昭和13年）に改正された昭和13年制式1940年（昭和15年）に新設された兵長のみ昭和15年制式 の階級章（襟章）。襟章の地質が緋色でなく白色になる法務部将校（法務官）を除き全兵科部共通で、御服を着用する大元帥は陸軍大将の階級章に更に菊花紋を付し、元帥陸軍大将は陸軍大将の階級章と共に元帥徽章を右腹部に付し元帥佩刀を佩用する。陸軍予科士官学校・陸軍幼年学校・陸軍少年飛行兵学校・陸軍少年戦車兵学校生徒など、階級を指定されない生徒は星章を付さない無地の階級章を佩用する（少年飛行兵では地質の色は緋色ではなく淡紺青色）。
徴募・生活
建軍期において将校は明治維新を推進した藩出身の士族が中心となっていたが、藩閥による恣意的な登用を避け近代的な陸軍将校養成制度を確立するため、陸軍士官学校（旧称：兵学校・兵学所・兵学寮）が設立されて以降は、基本的には旧制中学校ないし陸軍幼年学校を経て陸軍士官学校（予科）へ入校し旧制高等学校と同等の普通学および基礎的な軍事教育を受けたのち、士官候補生として原隊にて隊附勤務を実施してから陸軍士官学校の本科へ進み専門的な軍事教育を受け、卒業後に見習士官を経て少尉に任官することが陸軍現役兵科将校になる途であった。なお、初期には陸軍教導団を経て下士（下士官）に任官した後に陸軍士官学校へ入校する途もあり、武藤信義のように元帥陸軍大将になった例もあった。1938年（昭和13年）には新たに航空要員たる将校の育成に特化した陸軍航空士官学校が設立された。
1917年（大正6年）に准尉候補者が、1920年（大正9年）にはこれを改正した少尉候補者制度が設けられ、准尉・曹長・軍曹といった古参の准士官や下士官のうち優秀者を選抜試験を経て、陸軍士官学校・陸軍航空士官学校に入校のうえ将校教育を受けさせ、部隊指揮権を有する指揮官たる現役将校（少尉）に任官させる制度が存在した。なお、帝国陸軍には、帝国海軍における特務士官に類似する制度として上述のように1917年（大正6年）に准尉を設けたが1920年（大正9年）に少尉候補者制度に改めており、また軍令承行令に該当する制度は存在せず、「士官候補生出身の現役兵科将校」と「少尉候補者出身の現役兵科将校」は、制度上は対等に扱われた。一例を挙げると、少尉候補者出身の現役兵科将校も陸大の受験資格を有した（「陸軍大学校#選抜」を参照）。
これら現役兵科将校に任官出来る制度の他に、1883年（明治16年）からは官立の、1889年（明治22年）からは官立私立を問わず、中等学校卒業以上の学歴を有する者は一年現役制（一年志願兵）に、その後1927年（昭和2年）以降は甲種幹部候補生に志願し、陸軍予備士官学校などで1年間程度の教育を受け予備役将校になる途もあった。多数の人員が動員され総力戦となった第二次大戦においては、これら予備役将校の数は現役将校（陸士出身者）の数を上回っていた。さらに1939年には、これら予備役将校のうち特別志願将校（昭和8年勅令第12号により充用された者をいう。甲種幹部候補生またはそれ以前の一年志願兵出身者たる予備役将校であるも、志願して軍務に就く者）で選抜者を陸軍士官学校に入校のうえ教育を受けさせ、予備役将校から現役将校に役種を変更・任官させる特別志願将校学生制度が始まっており、上述の少尉候補者制度とともに多くの部隊長・隊長や佐官を輩出している。
兵は徴兵令、後には兵役法に基づく徴兵制度により充足された。平時において志願兵や有能な者は兵役期間が過ぎても除隊（満期除隊）せず、職業軍人として下士官となる途を選ぶ者もいた。高学歴者は在学中徴兵が猶予されるため在学徴集猶予の制度、1943年に大学院特別研究生と理工系および教員養成学校在学者の入営延期に改められ文科系学生には猶予が撤廃された、卒業後に徴兵検査を受けることとなるが低学歴の徴集兵と較べ知識の差に加え年齢も上であることから、受け入れる側の部隊としても扱いにくく実際に入営することはあまりなかった。しかし日中戦争が長期化し戦線が拡大する1940年頃からは、兵員不足によりこういった高学歴者も実際に入営し兵役に就くようになった。中等学校卒業以上の学歴を有するものは、徴集（現役）後や召集（予備役・補充兵役）後に幹部候補生・特別幹部候補生・特別操縦見習士官などに志願し、将校や下士官になる途があり、特に学徒出陣時には多くの生徒・学生がこれらを利用した。大戦末期には幹部候補生への志願が半ば強制となったが、軍人以外の途を持つ者にとっては軍務に就く期間の長期化に繋がり、卒業後ある程度の年月を経て相応の社会的地位にある者には志願しない者も少なからずいた。
略史
創成期
帝国陸軍の起源は、明治維新後の1871年（明治4年）に薩摩・長州・土佐から徴集され組織された天皇直属の御親兵である。当時、薩摩・長州は、献上できる完成度の騎兵がなかったが、板垣退助が練兵を行った土佐藩軍は、騎兵、歩兵、砲兵を兼ね備えたもので、最も練度が高く軍隊の基礎となった。明治政府は、この兵力を背景にして廃藩置県を断行。御親兵はその後、近衛と改称された。その時点では士族が将兵の中心であったが、将来は徴兵制による軍備を目標としていた。この創成期の帝国陸軍では大村益次郎が兵部省兵部大輔として主に兵制の基礎を構築し、士族による軍制から徴兵制度による国民兵制への移行を目指した。この近代的な兵制改革を提唱したことから、大村は帝国陸軍建設の中心人物と評されるようになった。この後、1872年4月5日（明治5年2月28日）の兵部省改組により、陸軍省が正式に発足したが、大村が暗殺されるとその後を山縣有朋が承継し、1874年（明治7年）1月に徴兵令を発布し同年4月に東京鎮台に初の徴兵による兵卒が入営した。
しかし、近衛は徴兵制を武士を冒涜するものと不満を募らせ、征韓論による西郷隆盛の下野を機に薩摩藩出身者を主要とした将校兵卒が大量に辞職した。当初は専ら国内の治安維持、叛乱勢力の鎮圧（佐賀の乱、神風連の乱、西南戦争ほか）などを担った。当初、兵部省は1871年に東京・大阪の2個鎮台を置き、遅れて鎮西鎮台、東北鎮台を設置した。陸軍省と改まった後の1873年（明治6年）には全国を6個の軍管（東京・仙台・名古屋・大阪・広島・熊本）に分けて、それぞれに1個ずつの鎮台を置き反乱士族の鎮圧などに当たった。1888年（明治21年）に6個鎮台はそのまま師団に改編され、それぞれ第1師団・第2師団・第3師団・第4師団・第5師団・第6師団に改編し旧鎮台地に衛戍し、近衛は近衛師団となり禁闕守護・鳳輦供奉を主任務とすることとなった。
外征期 1874年の台湾出兵以降、徐々に外征軍としての機能が強化され、普仏戦争に勝利して世界的に注目を集めていたプロイセン王国陸軍のメッケル参謀少佐が1885年（明治18年）に陸軍大学校教授として招請され、その助言を受けて1886年（明治19年）に大山巌らによる改革が進められた。この時期に帝国陸軍は大きく変化し、1888年（明治21年）にフランス共和国陸軍を範にとった拠点守備を重視した鎮台制から、後方支援部隊を組み込んで機動性の高い師団を運用する積極防御を重視したプロイセン式への改組が行われた。
1894年（明治27年）の日清戦争開戦時には常設師団は7個であったが、日清戦争後の1898年（明治31年）に常設師団6個師団（第7師団・第8師団・第9師団・第10師団・第11師団・第12師団）が増設された。
日清戦争勝利後に勃発したロシア帝国を相手とする日露戦争では、満州方面全陸軍部隊を掌握する現地総司令部として、開戦から3ヵ月後の1904年（明治37年）6月に総軍たる満州軍が編成されのちの方面軍は編成されておらず、総軍が軍を直接隷属した、総司令官には大山巌元帥陸軍大将が、総参謀長には児玉源太郎大将が就いた。
日露の大軍が戦火を交えた鴨緑江会戦・旅順攻囲戦・遼陽会戦・沙河会戦・黒溝台会戦などの会戦において、帝国陸軍は多大な出血を負うも各地でロシア帝国軍を撃破する。旅順港閉塞作戦に失敗し黄海海戦において旅順艦隊の艦艇を取り逃がした海軍は、旅順要塞攻撃中の帝国陸軍に対し二〇三高地の攻略・同地からの旅順艦隊への砲撃を要請。激戦の末、1904年12月5日に同高地を占領し二十八糎砲（二十八糎榴弾砲）をもって旅順艦隊を攻撃・完破、のちの日本海海戦における海軍の完勝に多大な貢献を行ったことになる。1905年（明治38年）3月5日から10日にかけて国運を賭して行われた奉天会戦における勝利を記念して、のちに陸軍記念日（3月10日）が制定された。
日露戦争においては全ての師団が戦地に派遣され内地に残留する師団がなくなってしまうため、戦中の1905年4月に4個師団（第13師団ほか）が新編された。日韓併合後は、旧大韓帝国軍人を朝鮮軍人として編入した。また、朝鮮半島防衛のため2個師団を交代で朝鮮に派遣していたが、辛亥革命後の中華民国の混乱から警備強化の必要性が高まり上原勇作陸軍大臣は2個師団の増設を西園寺公望首相に求め、その混乱から第2次西園寺内閣は結果的に倒れることとなる。その後、陸軍省の要求が通り1915年（大正4年）に朝鮮半島に衛戍する2個師団（南部に第19・北部に第20師団）が編成されることに決まった。
第一次世界大戦期