読売新聞グループ本社

株式会社読売新聞グループ本社（よみうりしんぶんグループほんしゃ、）は、東京都千代田区大手町の読売新聞ビルに本社を置く、日本のメディア・コングロマリット。新聞社を中心とする持株会社である。

日本最古のプロ野球球団である読売ジャイアンツ（株式会社読売巨人軍）の親会社でもある。

概要 2002年7月1日、持株会社体制に移行（下記参照）。これに伴い、「読売新聞社」は、全国紙「読売新聞」を発行する読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社および読売新聞西部本社を指す総称となった。

現在は読売新聞グループ本社を持株会社、新聞発行業務を行う3本社、中央公論新社ならびに読売巨人軍プロ野球球団「読売ジャイアンツ」の運営母体、よみうりランド（よみうりランド社）遊園地「よみうりランド」をはじめとするレジャー・公営競技施設などの運営を抱える企業集団となっている。

また持株会社化に伴い、3本社で唯一整理前から存続した大阪本社についても、同社の所有していた放送局などの株式を吸収分割により承継した。

前史 1870年（明治3年） 4月：現在の神奈川県横浜市中区に、合名会社日就社を創立。 1873年（明治6年） 1月：日就社が、英和辞書『英和辞彙』を刊行。 1874年（明治7年） 11月2日：日就社が「讀賣新聞」を創刊。 1917年（大正6年） 12月1日：読売新聞社に改称。 1924年（大正13年） 2月25日：経営難から、前警視庁警務部長、正力松太郎が買収。同年2月26日に正力が七代目社長に就任『正力松太郎』（1971年10月9日、読売新聞社発行）148頁。。 1931年（昭和6年） 11月25日 - 夕刊を発行開始（従来の日曜夕刊も存続）『正力松太郎』（1971年10月9日、読売新聞社発行）149頁。。 1934年（昭和9年） 12月26日：社長の正力が大日本東京野球倶楽部（プロ野球・東京巨人軍、現在の読売ジャイアンツ）を創設。 1939年（昭和14年） 11月8日：新社屋落成披露。 1941年（昭和15年） 5月30日：匿名組合であった本社を資本金700万円の有限会社に改組。 1942年（昭和17年） 7月24日：報知新聞社を吸収合併。 1945年（昭和20年） 5月25日：東京都内の空襲により本社社屋および別館（旧報知新聞）が被災。翌5月26日から仮事務所を築地西本願寺内に置いて、三者協定に基づいた朝日新聞社の工場での印刷による新聞発行を継続。 1947年（昭和22年） 2月15日：読売興業（旧大日本東京野球倶楽部）の全株式を買収。 1950年（昭和25年） 1月25日：読売興業から、読売巨人軍が分離。 2月15日：有限会社から株式会社に改組『正力松太郎』（1971年10月9日、読売新聞社発行）150頁。。 1951年（昭和26年） 3月30日：読売巨人軍、読売興業に吸収合併。 1952年（昭和27年） 10月20日：大阪府大阪市に、大阪讀賣新聞社を設立。 11月25日：大阪讀賣新聞社が、「大阪讀賣新聞」を創刊。 1959年（昭和34年） 5月1日：北海道札幌市に北海道支社を開設。「讀賣新聞」の現地印刷を開始。 1961年（昭和36年） 5月25日：富山県高岡市に北陸支社を開設。「讀賣新聞」の現地印刷を開始。 1964年（昭和39年） 9月23日：読売興業が北九州市小倉区（現・小倉北区）で、読売新聞西部本社の名で「讀賣新聞」の現地印刷を開始。 1975年（昭和50年） 3月25日：中部讀賣新聞社が、名古屋市で「中部讀賣新聞」を創刊。 1988年（昭和63年） 2月1日：読売興業が中部讀賣新聞社を吸収合併。 1992年（平成4年） 6月22日：読売興業が商号を、よみうり（よみうり社）に変更。 1999年（平成11年） 2月1日：経営難に陥った中央公論社を買収し、中央公論新社を設立。 2002年（平成14年） 7月1日：持株会社体制に移行。商号を読売新聞社から、株式会社読売新聞グループ本社（グループ本社）に変更。読売新聞社の新聞発行業務を読売新聞東京本社（東京社）に新設分割のうえで、読売新聞中分本社を東京社の下部組織「読売新聞中部支社（中部支社）」に移行。よみうり社の西日本業務を読売新聞西部本社（西部社）に、球団運営業務を読売巨人軍にそれぞれ新設分割のうえ、グループ本社が西部社と読売巨人軍の発行済み全株式を取得。グループ本社が大阪讀賣新聞社の発行済み全株式を取得。大阪讀賣新聞社は商号を読売新聞大阪本社（大阪社）に変更。グループ本社は、会社分割後のよみうり社を吸収合併。

2004年（平成16年） 1月1日：西部社が本社を、福岡市中央区赤坂に移転。 2010年（平成22年） 10月1日：千代田区大手町の東京本社屋建替え・再開発工事の実施に伴い、中央区銀座6丁目17-1の日産自動車旧本社ビルに仮移転（電話番号は変更せず。専用郵便番号は「104-8243」に変更）3年強の暫定ではあるが39年ぶりに銀座に本社が復帰。 2014年（平成26年） 1月6日：東京社の新社屋として、読売新聞ビルが竣工。仮本社から移転。 2015年（平成27年） 5月7日：子会社の中央公論新社が本社を、大手町の読売新聞ビルに移転。 2017年（平成29年） 7月18日：中部支社の所在地を、名古屋市中区栄1丁目の納屋橋東地区市街地再開発ビル（テラッセ納屋橋）のオフィス棟に移転。 2020年（令和2年） 12月25日：よみうりランドに対するTOBが成立する。 2026年（令和8年） 7月1日：読売テレビ放送からYTEの株式7割を取得し、子会社化。これにより基幹8社体制となる。

不祥事 2020年（令和2年）2月4日：読売新聞北海道支社（北海道社）の記者が、覚せい剤取締法違反（使用）の疑いで逮捕される。 2020年（令和2年）7月14日：読売新聞ソウル支局の記者が韓国ソウル市内のマンションで泥酔し、駆けつけた警察官の顔面につばを吐き、公務執行妨害の現行犯で逮捕され在宅起訴。 2020年（令和2年）11月16日：報知新聞社の男性社員が、東京都新宿区の路上で通学していた小学校5年生の男児の胸元を掴み、「右側を歩け」と怒鳴りながら身体を左右に振るなどして逮捕。男は7月にも新宿区の路上で男子高校生に対し胸を押した上、カバンで叩いたとして書類送検されており、男は「男子高校生が路上の左側を歩いた」などと話していた。 2021年（令和3年）9月：東京社の記者が週刊誌の女性記者に不適切な関係を迫ったり、情報漏洩を行なったとして懲戒解雇処分。 2022年（令和4年）5月30日：東京社総務局付社員が、知人女性に性的暴行を加えようとしたとして、強制性交等未遂容疑で逮捕。 2022年（令和4年）6月18日：北海道社の記者が、札幌市内の書店でマンガ本1冊を万引きしたとして窃盗の現行犯で逮捕。逮捕後、北海道斜里町ウトロの「セイコーマート」で、弁当や菓子など食料品9点を万引きしていたとして、21日に再逮捕。 2024年（令和6年）3月13日：東京社イノベーション本部社員が、東京メトロ千代田線千駄木駅のホームで、ベンチに座っていた男性の顔を殴打した暴行容疑で逮捕。 2024年（令和6年）4月18日：小林製薬の紅麹（べにこうじ）製品取引先の反応などを扱った記事で、原稿をまとめた大阪社の社会部主任が、談話を捏造（ねつぞう）していたことが発覚。記事を取材・執筆した岡山支局の記者も、取材先が発言していない内容と知りながら談話の修正や削除を求めなかった。読売新聞社は同日付夕刊で「重大な記者倫理違反であり、関係者、読者の皆様におわび致します」とし、関係者を処分する方針を明らかにした。同年4月30日には上記の件についての処分を発表社会部主任は諭旨退職、支局記者は配置転換、編集局長は給与3か月30％返上、編集局総務と社会部長をそれぞれ休職2か月、いずれも近くに更迭。社長は報酬3か月10％返上、社会部次長、支局の別の記者を休職1か月、支局長をけん責、地方部長を厳重注意とした。。 2024年（令和6年）5月29日：読売新聞社員の男が、兵庫県内の児童相談所に一時保護されていた妻の連れ子を連れ去ったとして未成年者略取の疑いで逮捕・起訴。同じく起訴された妻と合わせて初公判が開かれ、2人とも起訴内容を認めた。起訴状などによると2人は共謀し3月16日午前、児相が一時保護中の子どもが幼稚園の卒園式に参加する機会を狙いタクシーに乗せ、児相職員の制止を振り切り連れ去ったとしている。検察側の冒頭陳述によると男は妻と前夫の子の3人で生活。近隣住民から「子どもの泣き声や大人の怒鳴り声がする」と児相に通告があったことなどから、昨年12月に児相が一時保護していた。 2024年（令和6年）6月1日：報知新聞社は、スポーツ報知のニュースサイトで4月から連載中の「甲子園100年物語」について、毎日新聞に掲載されていた寄稿記事などから盗用があったことを明らかにした。一部は紙面にも掲載された。報知新聞社は「大部分が盗用だった」として連載を全て削除し、執筆した大阪本の編集局の記者を14日付で懲戒解雇処分とした。また、報知新聞社本社編集局長を減給、編集局編集センター長とセンター次長を休職の懲戒処分。宮川元宏・取締役大阪本社代表は1カ月の報酬の10%を返上した。 2024年（令和6年）8月23日：東京社のカメラマンの30代の男が東京都千代田区の歩道で、スケートボードをしていた男性の足を蹴った後、追いかけてきた男性の顔を殴ったとして、警視庁に現行犯逮捕。「自分は働いているのに遊んでいる奴がむかつく」などと因縁をつけ、暴行に及んだ。 2024年（令和6年）11月25日：大阪社会部で府警クラブに所属し2課担当だった記者と同クラブのサブキャップを務めていた記者の2名が、それぞれ同僚へのセクハラ行為等によって、諭旨解雇と停職1カ月の処分を受けたことについて新潮社が報道した。 2025年（令和7年）3月13日：大阪社は、同社社会部の記者が取材資料を一時紛失したと明らかにした。紛失したのは大阪府警が摘発した事件の広報文や大阪地検の発表資料などA4で計6枚。容疑者の氏名や生年月日、事件の内容などが記載されていた。

役員構成 2025年6月10日現在代表取締役会長・主筆老川祥一（The Japan News主筆）代表取締役社長・主筆代理山口寿一（株式会社読売新聞東京本社代表取締役会長、日本テレビホールディングス株式会社代表取締役取締役会議長、株式会社読売巨人軍取締役オーナー）代表取締役副社長・経営管理・ネットワーク・DX・東京担当村岡彰敏（株式会社読売新聞東京本社代表取締役社長）

基幹8社グループ本社および以下の7社を総じて、読売グループにおける「基幹8社」と位置づけられている。株式会社読売新聞東京本社（東京都千代田区）北海道支社（北海道札幌市中央区）北陸支社（富山県高岡市）中部支社（愛知県名古屋市中区）：※旧・中部讀賣新聞社、ならびに読売新聞中部本社株式会社読売新聞大阪本社（大阪府大阪市北区）株式会社読売新聞西部本社（福岡県福岡市中央区）株式会社読売巨人軍（東京都千代田区）株式会社中央公論新社（東京都千代田区）株式会社よみうりランド（東京都稲城市）よみうりランド船橋競馬場川崎競馬場株式会社YTE（大阪府大阪市中央区）：※読売テレビから株式を取得し子会社化

基幹7社業績推移読売新聞グループは、読売新聞グループ本社と同東京本社、同大阪本社、同西部本社、読売巨人軍、中央公論新社、よみうりランドの基幹7社。決算期は3月期決算。 +単位：百万円決算年度売上高営業利益経常利益当期純利益備考2005年度487,84626,65328,12264,3882006年度479,06524,81426,54817,5782007年度476,33621,10522,68116,3952008年度455,3496,1358,230▲8,0902009年度435,18012,7544,8842010年度423,08618,01622,3896,2002011年度423,84624,72527,31214,2372012年度429,26627,75630,37916,7882013年度417,48722,37425,43623,3062014年度398,23620,66123,92314,5852015年度384,32917,47821,52214,0232016年度383,20012,50016,30011,7002019年度350,1977,90712,33911,9772020年度306,708▲9,523▲5,181▲4,1852021年度256,2124,4658,7173,916よみうりランドが追加され7社に。2022年度272,0335,53410,7515,5662023年度258,803▲2,6214,2145,0352024年度270,9384,63910,6206,2582025年度267,5981,0118,4494,190

読売新聞グループ本社単体決算決算年度売上高営業利益経常利益当期純利益2023年度2,784132,5012,3762024年度3,071▲4762,6012,7782025年度4,0773,7153,594

主幹企業の個別決算読売新聞東京本社読売新聞大阪本社読売新聞西部本社中央公論新社読売巨人軍よみうりランド

その他関連会社・法人中核7社を除く。順は公式サイトによる。株式会社報知新聞社（スポーツ報知中部版は読売新聞東京本社・中部支社より発行。）株式会社スポーツ報知西部本社福島民友新聞株式会社（福島民友）株式会社旅行読売出版社東京メディア制作株式会社日本テレビホールディングス株式会社2012年10月1日に日本で第4の認定放送持株会社となり、日本テレビ放送網株式会社はこの措置によって同社傘下の事業子会社として分割・承継された。日本テレビ放送網株式会社株式会社BS日本株式会社CS日本株式会社アール・エフ・ラジオ日本株式会社日テレグループ企画株式会社イカロス旧社名は株式会社読売映像。読売中京FSホールディングス株式会社2025年4月1日に読売テレビ、中京テレビ、福岡放送、札幌テレビの日本テレビ系列局（NNN・NNS）4社が経営統合し、設立された認定放送持株会社。4社は、共同株式移転により、同社傘下の子会社となった。読売テレビ放送株式会社中京テレビ放送株式会社株式会社福岡放送札幌テレビ放送株式会社株式会社STVラジオ株式会社読売情報開発株式会社読売タスク株式会社読売インフォメーションサービス株式会社よみうりコンピュータ株式会社読売旅行読売ゴルフ株式会社（よみうりカントリークラブ）公益財団法人読売日本交響楽団読売文化センターユニオン株式会社読売・日本テレビ文化センター株式会社大阪よみうり文化センター株式会社よみうり文化センター（よみうり文化センター千里中央）よみうりFBS文化センター株式会社西部読売文化センター株式会社（よみうりKRY文化センター）学校法人読売理工学院株式会社マロニエゲート（旧株式会社プランタン銀座）株式会社東京読売サービス大阪読売サービス株式会社読売不動産株式会社（東京・有楽町の読売会館（よみうりホール、ビックカメラ有楽町店が入居するビル。かつては有楽町そごうが入居）を所有）株式会社読売メディアセンター株式会社ヨミックス株式会社読売システック読売香港有限公司株式会社読売エージェンシー社会福祉法人読売光と愛の事業団

特記東京ドームは、2020年までは読売新聞の関連会社ではなかった。しかし、同社の株式を三井不動産が一旦100%取得を目指し、成功後にそのうち20%を読売新聞グループ本社が譲受する契約と3者間の資本業務提携契約を同年に結んでおり、翌2021年4月27日にそれを完遂し、読売新聞グループ本社は東京ドームの株式20%を取得した。グループ会社一覧には東京ドームの社名は記載されていないものの、『読売新聞小史』には上記経緯に伴って「関連会社化」と明記されている読売新聞小史：会社案内サイト「読売新聞へようこそ」。輪転印刷機械専業メーカーである東京機械製作所は、読売新聞の関連会社では無かったが、2022年3月2日に読売新聞東京本社がアジア開発キャピタルから東京機械株の約25％分を購入したため、読売新聞グループ本社の関係会社となっている。読売広告社は、読売新聞の関連会社ではないが博報堂DYホールディングスを通じて資本関係があり、友好関係にある企業である。読売広告社の名前は、元々は読売新聞の広告枠買付けから付けられたものである。読売日本サッカークラブは1969年創立の任意団体読売サッカークラブを前身に1991年10月法人化。Jリーグに加盟しヴェルディ川崎（現：東京ヴェルディ）を運営していた。現在は大阪社がセレッソ大阪のオフィシャルスポンサーとして支援している。また、東京社は2023年3月20日から日本サッカー協会（JFA）のナショナルパートナー契約を締結。さらに、東京本社は2024年7月1日から日本女子プロサッカーリーグ（WEリーグ）とオフィシャルメディアパートナーズ契約を締結した。全国紙で唯一EDINET上で決算を公開していない。グループ会社（東京社、大阪社、西部社など）の業績数値は対外非開示となっているが、「読売新聞グループ本社」の決算内容は同社が大株主である日本テレビホールディングスやよみうりランド社の公告で間接的に発表している。

支配下にある基幹放送事業者マスメディア集中排除原則において「支配」に当たる10%を超える議決権を有しているものとして公表されている地上基幹放送事業者地上系放送事業者マスメディア集中排除原則について（総務省電波利用ホームページ）株式会社エフエム青森株式会社テレビ岩手株式会社宮城テレビ放送株式会社エフエム山形株式会社福島中央テレビ株式会社テレビ新潟放送網株式会社テレビ信州株式会社テレビ金沢株式会社静岡第一テレビ広島テレビ放送株式会社株式会社テレビ長崎株式会社熊本県民テレビ株式会社テレビ大分株式会社テレビ宮崎

社旗・社章・ロゴ right|thumb|100px|讀賣新聞社社章（同社ホーロー看板より）社旗は右上に三角形で赤と白のストライプ模様が描かれ、左下に白地・赤文字「讀賣」の文字が角ばったものが使われている丸文字「読売」バージョンも存在する（箱根駅伝の観客に配られる小旗などに使用）。。これは讀賣テレビ放送の社旗にも一部流用されていた。

社章は丸に「讀賣」。右から左への表記のため「賣言賣」という左右対称の意匠となっている。かつては、ジャイアンツのユニホームの袖にワッペンが付いていた。

題字は現在でも「読売」が旧字体の「讀賣新聞」だが、グループ各社で社名に「読売」が入る企業では、登記上は新字体の「読売」を使用している。ただし、グループ再編前の大阪讀賣新聞社と大阪の讀賣テレビ放送、鹿児島讀賣テレビは旧字体の「讀賣」で登記している（大阪讀賣新聞社はグループ再編時に新字体の「読売新聞大阪本社」に変更した）。

なおテレビ番組の提供クレジット、あるいは日テレジータスにおける「ニュース&カルチャー」の時間での読売新聞製作の番組においては、以前は題字と同じ毛筆（表記は「讀賣新聞<社>」）のものであったが、現在は青の丸文字の「読売新聞社」の字幕が使われている。

脚注

注釈

出典

関連項目読売新聞オンライン読売新聞衛星版よみうり（旧中部、西部本社と読売ジャイアンツを運営していた）東京ドーム (企業) yorimo（会員制のインターネットポータルサイト）新s（読売新聞・日本経済新聞・朝日新聞の3紙合同ニュースサイト）東京箱根間往復大学駅伝競走（通称・箱根駅伝。東京本社前がスタート・ゴール地点になる。レリーフには歴代総合優勝校が刻んでいる。）東日本縦断駅伝（過去に開催。これも総合ゴール地点が東京本社だった）北海タイムス（北海道の地方新聞。経営難の為1998年（平成10年）に廃刊。日テレ系列で、読売の支配下にある札幌テレビ（STV）を設立した関係からか、読売新聞が題号・商標等の権利関係を保有していた）

外部リンク読売新聞社の会社案内「読売新聞へようこそ」

読売新聞グループ本社

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