川島 義之（かわしま よしゆき、1878年〈明治11年〉5月25日 - 1945年〈昭和20年〉9月8日）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍大将。愛媛県生まれ。
経歴 1878年（明治11年）5月25日、愛媛県士族の川島右一の長男として生まれる。
松山市外側尋常小学校、愛媛県尋常中学校を経て、1898年（明治31年）、陸軍士官学校（10期）卒業。1908年（明治41年）、陸軍大学校（20期）卒業。作戦資材整備会議幹事長、陸軍省人事局長、近衛歩兵第1旅団長、第19師団長、第3師団長を歴任。教育総監部本部長、朝鮮軍司令官、軍事参議官を経て陸軍大臣に就任。
二・二六事件後、予備役に編入。終戦直後の1945年（昭和20年）9月8日、老衰のため熱海市内の別邸で死去。67歳没。
人物
陸士10期卒業時110位。同期に松木直亮、西義一、植田謙吉などがいる。陸大20期卒業時6位。 岡田内閣で陸相に就任したが、当時の陸軍は統制派と皇道派の対立が激化しており、川島はどちらにも属していなかったため陸相に選ばれた。相沢事件の責任を取って辞任した前任の林銑十郎陸相は、後任について当初は渡辺錠太郎教育総監、川島、植田謙吉朝鮮軍司令官、西義一東京警備司令官の順に考えていたが、最も問題の無さそうな川島を選び、岡田首相も川島を無色で適任と評価した大前信也「陸軍の政治介入の淵源について（Ⅱ）- 陸軍予算と二・二六事件-」（『政治経済史学541』）。しかし、中間派故に両派の統制を取り得なかったことで二・二六事件を防ぐことができなかった。両派はおろか青年将校までもが彼を傀儡として用いようと企んでいたところに川島の周囲からの評価が窺える。 二・二六事件の黒幕とされる真崎甚三郎と親しかったようである。 二・二六事件時、陸相として反乱部隊に理解を示すかのような陸軍大臣告示を東京警備司令部から出した。事件発生後、各大臣とともに提出した辞表が昭和天皇のもとに届くと、天皇は最も重い責任者である陸軍大臣の辞表が他の閣僚と同一文面である点を指摘。侍従武官長、同次長に不満を漏らした。その後、天皇の意向によって反乱部隊は鎮圧されることになったが、川島は事件をうまく処理できなかったため、事件後に予備役に編入されることになった。 松山中学で夏目漱石の教え子だった。ただし、当の川島はそれほど偉い先生だとはちっとも思っていなかったようである。 英文学者の川島健は曽孫である。
栄典 位階 1899年（明治32年）7月29日 - 正八位『官報』第4824号「叙任及辞令」1899年7月31日。 1902年（明治35年）2月20日 - 従七位『官報』第5587号「叙任及辞令」1902年2月21日。 1904年（明治37年）10月24日 - 正七位『官報』第6401号「叙任及辞令」1904年10月29日。 1909年（明治42年）12月20日 - 従六位『官報』第7949号「授爵・叙任及辞令」1909年12月21日。 1915年（大正4年）1月30日 - 正六位『官報』第748号「叙任及辞令」1915年2月1日。 1918年（大正7年）8月30日 - 従五位『官報』第1825号「叙任及辞令」1918年9月2日。 1923年（大正12年）11月20日 - 正五位『官報』第3378号「叙任及辞令」1923年11月26日。 1927年（昭和2年）12月28日 - 従四位『官報』第358号「叙任及辞令」1928年3月10日。 1930年（昭和5年）1月16日 - 正四位『官報』第915号「叙任及辞令」1930年1月20日。 1933年（昭和8年）2月1日 - 従三位『官報』第1827号「叙任及辞令」1933年2月3日。 1935年（昭和10年）9月16日 - 正三位『官報』第2622号「叙任及辞令」1935年9月27日。
勲章等 受章年略綬勲章名備考1906年（明治39年）4月1日50px勲五等双光旭日章『官報』号外「叙任及辞令」1906年12月11日。1906年（明治39年）4月1日50px功五級金鵄勲章1906年（明治39年）4月1日50px明治三十七八年従軍記章1914年（大正3年）5月16日50px勲四等瑞宝章『官報』第539号「叙任及辞令」1914年5月18日。1915年（大正4年）11月10日50px大礼記念章（大正）『官報』第1334号・付録「辞令」1917年1月16日。1920年（大正9年）6月25日50px勲三等瑞宝章『官報』第2370号「叙任及辞令」1920年6月26日。1920年（大正9年）11月1日50px旭日中綬章『官報』第2610号・付録「叙任及辞令」1921年4月16日。p31920年（大正9年）11月1日50px大正三年乃至九年戦役従軍記章1920年（大正9年）11月1日50px戦捷記章『官報』号外「辞令」1922年7月13日。p191927年（昭和2年）1月20日50px勲二等瑞宝章『官報』第317号「叙任及辞令」1928年1月21日。1931年（昭和6年）5月1日50px帝都復興記念章『官報』第1609号・付録「辞令二」1932年5月14日。p31932年（昭和7年）10月1日50px朝鮮昭和五年国勢調査記念章『官報』第1900号・付録「辞令」1933年5月5日。p31934年（昭和9年）2月7日50px勲一等瑞宝章『官報』第2129号「叙任及辞令」1934年2月8日。1934年（昭和9年）4月29日50px旭日大綬章『官報』第2599号「叙任及辞令二」1935年8月30日。中野文庫 - 旧・勲一等旭日大綬章受章者一覧(戦前の部)1934年（昭和9年）4月29日50px昭和六年乃至九年事変従軍記章1940年（昭和15年）8月15日50px紀元二千六百年祝典記念章『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
外国勲章佩用允許 受章年国籍略綬勲章名備考1934年（昭和9年）3月1日 満洲帝国50px建国功労章『官報』第2493号・付録「辞令二」1935年4月27日。p81935年（昭和10年）9月21日 満洲帝国50px満洲帝国皇帝訪日記念章『官報』第2958号「辞令二」1936年11月10日。
脚注