株式会社タクマ（英: TAKUMA CO., LTD.）は、兵庫県尼崎市に本社を置く、日本のプラントエンジニアリング会社。一般廃棄物処理プラント、バイオマス発電プラント、水処理プラント、各種ボイラーなどの設計・建設、運転管理、保守などを手掛ける。東京証券取引所プライム市場上場。
田熊常吉が開発した「タクマ式汽罐」を源流とし、1938年に田熊汽罐製造株式会社として設立された。ボイラー製造から事業を始め、1950年代以降にごみ焼却、水処理などの環境設備分野へ進出した。1963年には大阪市住吉工場に国産技術による連続式機械炉を納入し、その後、一般廃棄物処理施設やバイオマス発電設備を主力分野の一つとしている。
一般廃棄物処理プラント（ごみ焼却場）の国内累計納入シェアは約19％で国内1位、国内外で370施設以上を建設し、売上高の中心を国内の環境・エネルギー事業が占めている。
歴史
創業まで 創業者の田熊常吉は1872年生まれの発明家で、1912年に水管式ボイラー「タクマ式汽罐」を開発した。タクマによれば、同機は純国産技術によって開発された水管式ボイラーで、1914年には大阪で開催された第2回発明品博覧会で金賞を受賞した。その後、満州や台湾にも展開され、台湾では製糖工程で生じるバガスを燃料とする用途にも用いられた。田熊は1930年、「明治・大正年間の日本十大発明家」の一人として表彰された。国立国会図書館も田熊をタクマの創業者として典拠登録している。
田熊は1936年から新型の「つねきちボイラ」の設計・製造を開始し、1938年6月、兵庫県尼崎市に田熊汽罐製造株式会社を設立した。同年12月には田熊研究所を吸収した。1942年には兵庫県高砂市で播磨工場の操業を開始し、同工場は後にボイラーやごみ焼却設備の主要機器を製造する拠点となった。
戦後の事業拡大 1949年5月に東京証券取引所および大阪証券取引所へ株式を上場した。同年には台湾の製糖工場向けにバガス焚きボイラーを輸出し、その後も木質燃料や農業残渣などを利用するボイラーを国内外に供給した。1953年には本社を大阪市北区へ移転した。
高度経済成長に伴う都市ごみや水処理需要の増加を背景に、1958年からごみ焼却プラントや水処理プラントなどの環境設備分野へ進出した。1963年には大阪市の住吉工場に連続式ごみ焼却炉を納入した。
住吉工場は処理能力450トン/日で、廃棄物処理技術史では国産技術による連続式機械炉の初期の代表例とされている。廃棄物資源循環学会誌によれば、大阪市は海外技術の導入と並行して国産炉の開発を進め、田熊汽罐製造を対象として大阪市立大学や市立工業研究所などと実験・設計を行った。1963年に完成した住吉工場について、同誌は「国産炉第一号」として紹介している。大阪市の市政資料にも同年2月の住吉焼却工場完成が記録されている。
1972年、事業領域がボイラー以外の環境設備などへ広がったことを背景として、商号を株式会社タクマに変更した。1970年代には下水汚泥焼却設備、粗大ごみ破砕・選別設備などにも事業を拡大し、1975年には真空式温水発生機「バコティンヒーター」の量産を開始した。
環境プラント事業の拡大 1980年代以降は海外での環境・エネルギープラント事業も拡大した。1986年には米国ミネソタ州に同社として初めて海外向けのごみ焼却プラントを納入し、1988年には台湾に現地法人を設立した。1992年には台北市内湖のごみ焼却施設を納入した。
1995年、本社を大阪市から創業地の尼崎市へ移転した。1998年には東京都の新江東清掃工場に処理能力1,800トン/日、発電出力5万kWのごみ焼却プラントを納入した。
2002年にはタイにSiam Takuma Co., Ltd.を設立し、東南アジアにおけるエネルギー・環境関連プラントの販売、施工、アフターサービスの拠点とした。2005年には中国向けのごみ焼却プラント、2006年にはタイの発電事業向けバイオマスボイラプラントを納入した。
2007年には神奈川県藤沢市の北部環境事業所で、同社として初となるDBO方式による一般廃棄物処理施設を手掛け、施設完成後20年間の運営業務を開始した。この頃から、施設を設計・建設するEPC（設計・調達・建設）事業に加え、運転管理や長期メンテナンスを一括して受託する事業を拡大している。
2010年には英国のLakeside Energy from Waste向けに廃棄物発電プラントを納入した。2015年には電力小売事業を行うタクマエナジーを設立するなど、ごみ処理施設やバイオマス発電所で発電した電力の利用にも事業を広げた。
近年の動向 2023年には高砂市の播磨工場の更新工事を完了し、アフターサービス拠点「Supply Lab」を開設した。従来の新設プラントに加え、既存のごみ処理施設について主要設備を更新して長寿命化する基幹改良工事や、運転・維持管理事業の比重を高めている。日本国内では稼働から20年以上経過した一般廃棄物処理施設が多数存在し、同社はこうした施設の更新・改良案件も手掛けている。
2025年4月にはIHIからIHI汎用ボイラの全株式を取得して連結子会社化した。取得価額は14億1,700万円で、民生熱エネルギー事業の強化を目的としたものである。2026年4月にはIHI汎用ボイラを既存子会社の日本サーモエナーに吸収合併し、ボイラーの開発、製造、販売、保守機能を統合した。
沿革
1912年 - 創業者の田熊常吉が「タクマ式汽罐」を発明。 1930年 - 田熊常吉が「明治・大正年間十大発明家」の一人として表彰される。 1936年 - 「つねきちボイラ」の設計・製作を開始。 1938年 6月 - 兵庫県尼崎市に資本金300万円で田熊汽罐製造株式会社を設立。 12月 - 株式会社田熊研究所を吸収合併し、尼崎工場の操業を開始。 1941年9月 - 東京汽力工事株式会社（現・サンプラント）を設立。 1942年12月 - 兵庫県加古郡（現・高砂市）で播磨工場の操業を開始。 1944年9月 - 本店を神戸市へ移転。 1946年1月 - 本店を兵庫県加古郡へ移転。 1949年 5月 - 東京証券取引所および大阪証券取引所に株式を上場。 7月 - 神戸証券取引所に株式を上場。 台湾の製糖工場向けにバガス焚きボイラを輸出。 1950年11月 - 本店を大阪市北区曽根崎へ移転。 1952年 - 製錬会社向けに廃熱回収ボイラを納入。 1953年4月 - 本店を大阪市北区堂島へ移転。 1959年 - 小型貫流ボイラ「クレイトン蒸気発生機」の国産第1号機を完成。 1961年 8月 - 田熊クレイトンサービス株式会社（後のタクマ汎用機械、現・日本サーモエナー）を設立。 12月 - 京都工場の操業を開始。 1962年 5月 - 環境衛生設備の製造、設計、施工および監理を事業目的に追加。 7月 - 日本機工の事業を継承し、水処理分野へ進出。 1963年 - 大阪市住吉工場に全連続機械式ごみ焼却プラントを納入。 1967年10月 - 神戸証券取引所の解散に伴い、同取引所への上場を終了。 1971年 - ごみ焼却プラントの運転管理を行う九州サニタリー・メンテナンスを設立。後のタクマテクノスを中心とする運転管理事業の基礎となる。 1972年 - 商号を株式会社タクマに変更。 1973年 札幌市の豊平川下水処理場に熱回収ボイラを備えた下水汚泥焼却炉を納入。 茨木市に同社初の粗大ごみ破砕選別プラントを納入。 1975年 - 真空式温水発生機「バコティンヒーター」を開発し、量産を開始。 1979年 - 上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」の第1号機を納入。 1980年 - 同社初の資源回収プラントを納入。 1986年 - アメリカ合衆国ミネソタ州に、同社初の海外向けごみ焼却プラントを納入。 1988年 - 台湾に現地法人を設立。 1992年 - 台湾・台北市内湖に大型ごみ焼却プラントを納入。 1994年 - 半導体産業向けケミカルフィルタを開発し、販売を開始。 1995年 - 尼崎市にタクマビルを建設し、本社を大阪市から同地へ移転。 1998年 - 東京都の新江東清掃工場に処理能力1,800トン/日のごみ焼却プラントを納入。 1999年 - ダン産業株式会社（現・ダン・タクマ）の株式を取得。 2002年 - タイにSiam Takuma Co., Ltd.を設立。 2005年 - 中国・天津市に同社初の中国向けごみ焼却プラントを納入。 2006年 - タイに同社初の発電事業向けバイオマスボイラプラントを納入。 2007年 - 藤沢市北部環境事業所に同社初のDBO方式によるごみ処理プラントを納入し、20年間の施設運営業務を開始。 2010年 - イギリスのLakeside Energy from Wasteに廃棄物発電プラントを納入。 2013年7月 - 東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合に伴い、大阪証券取引所への上場を終了。 2014年 - 再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）向けとして同社初のバイオマス発電プラントを納入。 2015年 - 電力小売事業を行う株式会社タクマエナジーを設立。 2018年 - 今治市の今治市クリーンセンターを竣工。 2019年 - 尼崎市の本社敷地内にプラント遠隔監視・運転支援拠点「Solution Lab」を開設。 2020年 - 本社敷地内に研修施設を備えるタクマビル新館を建設。 2022年4月4日 - 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、市場第一部からプライム市場へ移行。 2023年 1月 - 播磨工場の大規模更新を完了し、新工場およびアフターサービス拠点「Supply Lab」の稼働を開始。 北海道苫小牧市に同社国内最大級のバイオマス発電プラントを納入。 2025年4月1日 - IHIからIHI汎用ボイラの全株式を取得し、連結子会社化。 2026年4月1日 - 日本サーモエナーがIHI汎用ボイラを吸収合併。
事業 タクマグループは事業を「環境・エネルギー（国内）」「環境・エネルギー（海外）」「民生熱エネルギー」「設備・システム」の4部門に区分している。中でも国内の環境・エネルギー事業が最大で、一般廃棄物処理プラント、バイオマス発電プラント、産業廃棄物処理プラント、水処理設備などを扱う。
一般廃棄物処理プラント 地方自治体などを顧客として、一般廃棄物処理施設の設計、機器調達、建設、試運転を行う。主力方式の一つはストーカ式焼却炉で、焼却時に発生する熱から蒸気を発生させ、蒸気タービンによって発電する廃棄物発電設備も手掛ける。
同社によれば、一般廃棄物処理プラントの納入実績は国内外で370施設を超える。代表的な施設として大阪市住吉工場、東京都の新江東清掃工場などがある。
プラント完成後のメンテナンスや運転管理も事業としており、O&M契約のほか、設計・建設と長期間の施設運営を一括発注するDBO方式にも対応する。こうした契約は10年から20年に及ぶ場合があり、契約総額は受注時に受注高および受注残高として計上される。
エネルギープラント 木質チップ、バガス、パーム残渣などのバイオマスや産業廃棄物を燃料とするボイラー・発電プラントを設計・建設している。同社によれば、バイオマスボイラーの世界での納入実績は650基を超える。
創業以来蓄積してきた燃焼・ボイラー技術を利用した事業で、2012年に開始された再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）以降は国内の木質バイオマス発電所向け案件も手掛けている。信金中央金庫地域・中小企業研究所も、タクマを国内の大型バイオマスボイラー市場の主要メーカーの一つとして取り上げている。
水処理 下水処理場向けの設備を中心に、水処理プラントの設計・建設およびアフターサービスを行う。上向流移床型砂ろ過装置「ユニフロサンドフィルタ」などを扱い、下水処理のほか産業用水処理などにも利用されている。
民生熱エネルギー 子会社の日本サーモエナーを中心として、工場、病院、ホテル、商業施設などで使用される貫流ボイラーや真空式温水発生機などを製造・販売している。2025年にIHI汎用ボイラを買収し、2026年に日本サーモエナーへ統合した。
設備・システム グループ会社を通じ、空調・給排水・衛生設備などの建築設備工事や、半導体製造施設などで使用されるケミカルフィルタ等を扱う。半導体産業向けケミカルフィルタには、1994年から参入している。
海外事業 海外では台湾およびタイなどを主要拠点とし、廃棄物発電、バイオマス発電などのプラントの設計・施工・保守を行う。台湾には1988年設立の臺田環工、タイには2002年設立のSiam Takumaがあり、現地でのプラント販売やアフターサービスを担当している。
海外へのボイラー輸出は戦後早期から行われ、1949年には台湾向けにバガス焚きボイラーを輸出した。1986年に米国へごみ焼却プラント、1992年に台湾・台北市内湖へ大型ごみ焼却プラント、2010年には英国へ廃棄物発電プラントを納入している。
事業所 2026年現在、本社を兵庫県尼崎市に置き、国内に支社・支店、製造拠点を設置するほか、台湾に海外支店を置いている。
国内
本社 - 兵庫県尼崎市金楽寺町2丁目2番33号 大阪事務所 - 大阪府大阪市福島区福島7丁目15番26号（JMFビル大阪福島01） 東京支社 - 東京都港区芝浦3丁目9番1号（芝浦ルネサイトタワー） 北海道支店 - 北海道札幌市中央区大通西5丁目11番地（大五ビル） 東北支店 - 宮城県仙台市青葉区一番町2丁目1番2号（NMF仙台青葉通りビル） 中部支店 - 愛知県名古屋市中村区名駅3丁目22番8号（大東海ビル） 九州支店 - 福岡県福岡市中央区薬院1丁目1番1号（薬院ビジネスガーデン） 播磨工場 - 兵庫県高砂市荒井町新浜1丁目2番1号
海外
台北支店 - 台湾台北市内湖区基湖路35巷16号7樓A1
播磨工場 播磨工場は1942年にボイラの製造拠点として操業を開始した。同社のボイラ、ストーカ、各種圧力容器などの主要機器を製造する拠点で、敷地面積は137,995平方メートルである。
2023年1月には新工場棟が完成し、生産設備の更新や工程に沿った設備配置、生産管理のデジタル化などが行われた。また、同時にアフターサービス拠点「Supply Lab」が整備され、納入済みプラント向け部品の保管や各施設の部品在庫情報の一元管理などを行っている。
グループ会社 タクマグループは、タクマおよびその子会社・関連会社によって構成され、「環境・エネルギー（国内）」「環境・エネルギー（海外）」「民生熱エネルギー」「設備・システム」の4事業を展開している。2026年3月末時点で連結子会社は46社、持分法適用関連会社は2社である。
環境・エネルギー（国内）事業 国内の廃棄物処理、エネルギー、水処理などに関するプラントの設計、施工、維持管理、施設運営、電力小売などをグループ各社が分担している。
株式会社タクマテクノス - ごみ処理施設、水処理施設などの維持管理・運営、ボイラ・環境設備等の設計、施工および監理を行う。1967年設立。タクマグループ出資比率100%。 タクマ・エンジニアリング株式会社 - 環境設備プラント、エネルギープラントなどの設計を担当する。1969年設立。タクマグループ出資比率100%。 タクマシステムコントロール株式会社 - 環境・エネルギープラントの電気計装設備の設計を行う。1994年設立。タクマグループ出資比率100%。 株式会社タクマプラント - ボイラや環境設備などのメンテナンスを行う。1976年設立。タクマグループ出資比率100%。 株式会社環境ソルテック - 水質、排ガス、土壌汚染などの分析・計量事業を行う。2000年設立。タクマグループ出資比率100%。 株式会社タクマエナジー - 電力小売事業を行う。2015年設立。ごみ処理施設やバイオマス発電施設などで発電された電力の供給を手掛ける。タクマグループ出資比率100%。 株式会社カンエイメンテナンス - ごみ処理施設などの維持管理・運営を行う。1984年設立。タクマグループ出資比率100%。 いわて県北クリーン株式会社 - 岩手県九戸村で一般廃棄物・産業廃棄物の処理を行う。 株式会社テクノリンクス - 環境リサイクル装置の設計、製作、販売、保守・点検を行う。
このほか、北海道地区で施設の維持管理を行う株式会社タクマテクノス北海道、下水汚泥処理施設を運営する株式会社北海道サニタリー・メンテナンス、北海道を中心にプラント設備の設計・施工を行う協立設備株式会社などを傘下に置く。
ハイトラスト各社 一般廃棄物処理施設のDBO事業では、施設ごとに運営を担う特別目的会社（SPC）を設立している。これらの会社には「ハイトラスト」の名称を用いるものが多く、藤沢ハイトラスト株式会社、ひたちなか・東海ハイトラスト株式会社、阿南ハイトラスト株式会社、くるめハイトラスト株式会社、ほくたんハイトラスト株式会社、諏訪湖ハイトラスト株式会社、今治ハイトラスト株式会社、町田ハイトラスト株式会社、住之江ハイトラスト株式会社、西知多ハイトラスト株式会社、さいたまハイトラスト株式会社、駒岡ハイトラスト株式会社などがある。
各社は自治体等とのDBO契約に基づいて特定の一般廃棄物処理施設を長期間運営する。例えば、さいたまハイトラストは2025年4月からさいたま市見沼環境センターの15年間の運営業務を担当している。また、西知多ハイトラストは2024年7月から西知多クリーンセンターの20年間の運営業務を担当している。
環境・エネルギー（海外）事業 海外では台湾およびタイに主要なグループ会社を置いている。
臺田環工股份有限公司（Taiden Environtech Co., Ltd.） - 台湾台北市に所在し、ごみ処理施設などのメンテナンスを行う。1988年設立。タクマグループ出資比率72.7%。 Siam Takuma Co., Ltd. - タイバンコクに所在し、エネルギー・環境関連プラントの販売、部品販売およびアフターサービスを行う。2002年設立。タクマグループ出資比率49.0%。
民生熱エネルギー事業
株式会社日本サーモエナー - 蒸気ボイラ、温水ヒーターなど各種ボイラおよび関連機器の製造・販売・アフターサービスを行う。1961年に田熊クレイトンサービスとして設立され、その後の再編を経て現社名となった。2025年にタクマがIHIから取得したIHI汎用ボイラは、2026年4月1日付で日本サーモエナーに吸収合併された。タクマグループ出資比率100%。
設備・システム事業
株式会社サンプラント - 空気調和設備、給排水衛生設備、電気設備などの設計、施工および監理を行う。1941年に東京汽力工事株式会社として設立。タクマグループ出資比率100%。 株式会社ダン・タクマ - 半導体・電子デバイス製造分野向けのクリーン機器、洗浄装置、ケミカルフィルタ、クリーンルーム、乾燥装置などを製造・販売する。タクマグループ出資比率100%。
脚注
関連項目 ワイドサタデー（朝日放送他西日本ANNブロックネット。スポンサーの1社として「温水ボイラー」のCMを提供）
外部リンク 株式会社タクマ 株式会社サンプラント