OpenOffice.org（OOo）（オープンオフィス・オルグ）は、2011年に開発を終了したオープンソースオフィススイートとその制作プロジェクト名である。一般にはOpenOfficeという名前で知られていた。 OpenOffice.orgは、1999年、商用ソフトであったStarOffice（日本では商標上の理由からStarSuiteと変更）をサン・マイクロシステムズ社が社内で利用するためにStar Division社を買収し、オープンソース化したものである。 プロジェクト終了後、Apache OpenOfficeとLibreOfficeに分派した。
概要 OpenOffice.orgは、ワープロ（Writer）、表計算（Calc）、プレゼンテーション（Impress）、ベクタードローツール（Draw)、数式エディタ（Math）、データベース（Base）で構成されていた。
標準ファイル形式には、ISO/IECの国際標準規格であるオープンドキュメント形式（ODF）が利用されていた。 Microsoft Officeが利用するファイル形式は、標準ファイル形式としてはサポートせずODFへの変換することによって対応していた。そのため、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式などは欠落が見られ、利用には注意が必要であった。
利用プラットフォームは、おもにLinuxとMicrosoft Windows、Solaris向けに開発されていたが、のちにmacOS向けも開発されるようになり、他のオペレーティングシステム向けにも移植されるようになった。
ライセンスは、ごく初期にSun業界基準使用許諾（SISSL）を採用していたがSISSLが廃止されたため、LGPLに変更され配布していた。
OpenOffice.orgは、オープンソースソフトウェアとして開発され、無償で配布されていたが、サン・マイクロシステムズは、商用ソフトとしてOpenOffice.orgにテンプレートやフォントと商用サポートを付けたStarOfficeも販売していた（日本ではStarOfficeの商標が利用できなかったため、StarSuiteとして販売）。StarOfficeは、法人向けにはサン・マイクロシステムズが販売していたが、個人向けにはソースネクストとジャングルが販売し、一時期はGoogleが商用ソフトを無償配布していたGoogleパックの一つとしても配布されていた。
また、macOSでOpenOffice.org利用にX11が必要だった当時、X11不要のネイティブmacOS版開発のために派生し、商用ソフトとして提供されていたNeoOfficeもあった（OpenOffice.org終了後は、ベースをLibreOfficeに移行）。
プロジェクトの歴史
サン・マイクロシステムズは、1999年、自社で使用するオフィスソフトのためにドイツのStarDivisionを買収した。そしてMicrosoft Officeに対抗するために2000年7月、同社が販売していたStarOfficeのソースコードをOpenOfficeとしてオープンソース化を発表。2000年10月に公開「米サンが『StarOffice』のソース・コードやAPIを公開」 ITpro、2000年10月17日。し、OpenOffice.orgプロジェクトを立ち上げた。
このプロジェクトには、サン・マイクロシステムズ、ノベル、IBM（2007年9月10日）IBM joins the OpenOffice.org community to develop and promote OpenOffice.org technology）、Google、インテル、レッドハット、Redflag Chinese 2000（2007年5月Sun and Redflag Chinese 2000 to collaborate on OpenOffice.org projects）などが参加し、サン・マイクロシステムズが管理を行った。
2002年5月1日、バージョン1.0をリリース。その後は順調にリリースを続けていたが、2010年、オラクルがOpenOffice.orgの知的財産権を所有していたサン・マイクロシステムズの買収を発表。2010年1月27日、オラクルによるサン・マイクロシステムズ買収完了に伴い、プロジェクトの管理はオラクルが行うこととなった。
2011年、OpenOffice.orgの商用サービスの提供を中止。 2011年4月15日、オラクルは「OpenOffice.orgプロジェクトは非営利団体が管理するのが望ましい」と声明を発表し、2011年6月1日、Apacheソフトウェア財団へソースコードの著作権ならびにOpenOffice.orgの商標の提供を提案したStatements on OpenOffice.org Contribution to Apache。
Apacheソフトウェア財団は提案を受け投票を行い、開票の結果、2011年6月13日、Apacheインキュベータープロジェクトとして承認Accept OpenOffice.org for incubation 。 提案の合意により、OpenOffice.orgの資産はオラクルからApacheソフトウェア財団に寄贈、譲渡され、OpenOffice.orgプロジェクトならびにOpenOffice.orgは正式に終了した。
寄贈を受けたApacheソフトウェア財団は、ソフトウェアの名称をOpenOffice.orgからApache OpenOfficeに変更。 Apache OpenOfficeは、分派プロジェクトの中ではOpenOffice.org直系のプロジェクトであるが、2014年、開発を支援していたIBMが非公式に撤退して以降、開発が頓挫している。
OpenOffice.org終了と前後して、2010年9月28日、OpenOffice.orgプロジェクトに参加していたメンバーは、オラクルとの関係やOpenOffice.orgプロジェクトの官僚的な管理の改善を求めてプロジェクトを離脱。LibreOfficeコミュニティの設立とコミュニティ支援組織としてThe Document Foundationを立ち上げた。そして、OpenOffice.orgに取り込まれなかった機能を取り込んだ派生版であるGo-OOのソースコードを元にLibreOfficeの開発を開始した。
LibreOfficeは、GNUと主要なLinuxディストリビューションが支持するほか、分派プロジェクトの中では最も活発に開発されており、OpenOffice.orgの実質的な後継プロジェクトとなっている。そして、頓挫したApache OpenOfficeに対しては、プロジェクトを終了するようにと公開書簡も出している。
マーケットシェア
OpenOffice.orgは、特にプロプライエタリな文書フォーマットに依存すべきでない自治体、官公庁などに採用された。
日本の採用事例 地方公共団体 兵庫県洲本市「IT特区の洲本市、OpenOfficeを全庁内PCに導入」ITmedia、2004年1月19日。、栃木県二宮町（現・真岡市）「『全事務職員がLinuxデスクトップを使用している町役場』は実在する」 ITpro、2006年5月10日。「オープンソースも『使えば慣れる』、みんながLinux、OpenOffice.orgを使う町役場」 japan.internet.com、2006年6月2日。、福島県会津若松市「会津若松市がOpenOffice.orgを全庁導入へ『順次MS Offceから切り替え、5年間で約1500万円削減』」 ITpro、2008年5月29日。（LibreOfficeに移行済み「会津若松市がOpenOffice.orgからLibreOfficeに移行」 ITpro、2012年2月20日。）、愛媛県四国中央市「四国中央市がOpenOffice.orgを全庁PC1100台に導入,5年で3300万円コスト削減」 ITpro、2009年3月31日。、大阪府箕面市「情報システム・サポーター企業 を募集 〜脱MS!無償「 Linux 」シンクライアントにより中古パソコン500台を再生利用へ〜」箕面市役所プレスリリース、2009年10月14日。「箕面市役所edubuntu日記」、愛知県豊川市「豊川市がOpenOffice.orgを全面導入、コスト削減狙う」 ITPro、2010年2月22日。、北海道深川市「北海道深川市、OpenOffice.org全庁導入を決定」クラウドWatch、2010年8月2日。、大阪府交野市「大阪府交野市がOpenOffice.orgとODF採用、中古PCのLinuxによる再生も」 ITpro、2010年8月16日。オープンソースソフトウェアの採用開始」 交野市ウェブサイト、2010年8月12日。、茨城県龍ケ崎市龍ケ崎市、全庁標準オフィス・ソフトとしてOpenOffice.orgを利用 都道府県では初めて、山形県庁が2011年度から全パソコンにOpenOffice.orgを導入することを決定した「県が「オープンオフィス」導入へ 次期オフィスソフト」 山形新聞、2010年10月31日。OpenOffice.org（オープンオフィス ドット オルグ）の導入について山形県情報企画課、平成23年2月1日（ただし一部の部署に限定すれば、都道府県では徳島県が初）。その後、山形県庁が再びMicrosoft Officeを採用という報道も流れたが、実際には一部必要な部署が導入したのみで、依然として標準はOpenOffice.orgでファイル形式はODFを使用記者の眼 - 山形県のMicrosoft Office再評価は「OpenOffice.orgからの逆戻り」ではない ITpro、2013年10月28日。 企業 アシスト「アシストが社内通常業務をMicrosoft OfficeからOpenOffice.orgへ全面移行」ITpro、2007年3月15日。「社内のPC700台からMS Officeを削除したアシスト『OpenOffice.org移行の障害はこう解決』」ITpro、2007年3月28日。（LibreOfficeに移行済み）、住友電気工業株式会社「『コスト削減が狙いではない』、住友電工OpenOffice導入の真相」 ITpro、2008年5月23日。（LibreOfficeに移行済み住友電気工業株式会社｜プレスリリース 2012 オープンソース･ソフトウェアの社内推奨オフィスソフトをOpenOffice.orgからLibreOfficeに移行）、株式会社トーホー「トーホー、OpenOffice.orgの導入を決定、アシストの支援サービスを採用」技術評論社、2009年1月27日。「トーホーがオープンオフィス採用、PC約1500台に一斉導入」 ITpro、2009年1月27日。、三洋機工「三洋機工、OpenOffice.org導入で約2500万円のコスト削減を見込む」、ITmedia、2010年4月14日。、新生フィナンシャル「新生フィナンシャル、アシストのOpenOffice.org導入・運用支援サービスを採用」、クラウド Watch、2012年3月26日。「新生フィナンシャルがOpenOffice.orgを全社標準に、対象は1000台以上」、ITpro、2012年3月26日。 中央政府での採用事例 シンガポール国防省「月刊『OpenOffice.orgコミュニティ通信』11月号」 ITmedia、2004年11月8日。、フランス経済・財政・産業省「月刊『OpenOffice.orgコミュニティ通信』2月号」 ITmedia、2005年2月18日。、フランス内務省、ハンガリー国防省 - ウェイバックマシン、北マケドニア財務省、オランダ・ハールレム市、イギリス・ブリストル市議会Bristol City Councilなどで採用されるケースがある。
特徴 ライセンス OpenOffice.orgはオープンソースかつコピーレフトのGNU LGPLの元、フリーで公開されていた。当初はサン・マイクロシステムズ独自のSISSL（Sun Industry Standards Source License）とLGPLの2重ライセンスで公開されていたが、2005年9月2日にサン・マイクロシステムズがSISSLの廃止を発表して以降LGPLに一本化された。
対応文書ファイル形式
OpenOffice.orgは、標準ファイル形式としてオープンドキュメント形式（ODF）を採用していた。また、Microsoft Officeファイル形式については、Office 2003以前のバイナリ形式ファイルについてはODFへ変換して読み込みと書き込みをサポート、Office 2007以降のOOXML TransitionalはODFへ変換して読み込みのみ対応していた。しかし、OpenOffice.orgにない機能で作成された書式については欠落するため、利用には注意が必要であった。
オープンドキュメント形式（OpenDocumentFormat）
OpenOffice.orgは、構造化情報標準促進協会（OASIS）が規格を策定し、ISO/IEC 26300およびJISなどで規格化されたOpenDocument Format（ODF）を標準の文書形式としていた。
OpenDocumentは、OpenOffice.orgが利用していた文書ファイル形式を元に策定された、オフィスソフト用の文書ファイル形式である。 2005年に構造化情報標準促進協会（OASIS）が標準規格として策定、承認しており「OASISがXMLベースのファイル形式『OpenDocument 1.0』を承認」 ITpro、2005年5月24日。、その後ISOによりISO/IEC 26300としても認定された。これを受けて日本工業規格は、2009年12月7日JISとして承認しJapanese Standard for ODF - O'Reilly Broadcast、2010年2月22日付の官報で公示された日本工業標準調査会：データベース-JIS詳細表示: JIS X4401: オフィス文書のためのオープン文書形式（OpenDocument）v1.0JIS X 4401:2010 オフィス文書のためのオープンな文書形式（OpenDocument） v1.0。
OpenDocument形式のファイルは、XMLで記述された複数のデータファイルをZIP形式で圧縮したものであるOpenDocument形式は、サポートするソフトウエア同士は、違うベンダのものであっても相互に一定の読み書きが保障されることを目指している。
OpenDocument形式がISO/IEC標準と規定されたことで、各国の政府機関により OpenDocument形式のファイルが政府調達の条件に加えられるようになった。欧州委員会は政府調達で OpenDocument形式を用いることを推奨している「オフィス・ソフトのファイル形式ODF（OpenDocument Format）がISO標準に」 ITpro、2006年5月4日。。日本国内においても、将来的にOpenDocument形式が政府調達の要件になる可能性もあり「『政府調達でODFの採用が進む』、米IBMの標準・オープンソース担当副社長」 ITpro、2006年5月2日。、大企業の政府調達部門を中心にOpenDocument形式に対応するために、OpenOffice.orgを導入するところもあった。
OpenOffice.orgでは、OpenOffice.org 2.0以降では標準ファイル形式として採用し、OpenDocument形式の読み込み、保存ともにサポートした。Microsoft Officeは、Office 2007 Service Pack 2よりOpenDocument形式に対応した。一太郎は、一太郎2006では追加モジュールでの対応、一太郎2007からは標準で対応された。
Microsoft Officeファイル形式の対応 Microsoft Office 2003以前で利用されていたバイナリファイル形式（拡張子が、.doc, .xls, .ppt）は、ODFへの変換しての読み込みと書き込み、Microsoft Office 2007で採用されたOffice Open XML Trasitionalのファイル形式（拡張子が、.docx, .xlsx, .pptx）については書き出しはできず、ODFへの変換しての読み込みのみ対応していた。
OpenOffice.orgでは、Office Open XML Transitional形式での書き出しができないため、WPS OfficeやLibreOfficeを利用する必要があった2.01.07 Microsoft Office 2007/2010のファイル形式OOXMLの扱いについて|The Document Foundation Wiki（written in English）。また、どちらの形式もOpenOfficeに無い機能で作成された書式については、切り捨てられるため、読み込みについてはODFへのインポートするための機能として割り切って利用する必要もあった。
一太郎ファイル形式の対応
一太郎のファイル形式であるjtd形式については、サンがIchitaro Document Filterという拡張機能をリリースしていたので、これをインストールすることで読み込みが可能であった。 しかし、この拡張機能はWindowsのみの対応であり、ほかのプラットフォームでは利用できなかった。
クロスプラットフォーム OpenOffice.org はクロスプラットフォームで、Windows、Linux、FreeBSD、Solaris（x86とUltraSPARC）およびMac OS Xに対応していた。
バージョン3.0よりMac OS Xのネイティブな環境である Aqua ユーザインタフェースに対応。3.0以前の OpenOffice.orgは、X11版でMac OS Xに一応は対応していたものの、X11版は、Mac OS Xとユーザインタフェースの統一が取れておらず、また、X11のソフトが動作するためのX serverをインストールする必要があり、あまり普及しなかった。Javaを利用して Mac OS X（Aqua）へ対応した外部プロジェクト NeoOfficeが存在し、OpenOffice.orgのMac OS X版として利用されてきたが、Aquaに対応した3.0がリリースされたことにより、NeoOfficeからOpenOffice.orgへ移行するユーザーも見受けられた。
多国語対応 国際化、地域化に力を入れていたため、世界中で同一のソフトを利用することができた。内部はUnicodeで処理されているため、OpenOffice.org日本語版でも、欧米の言語のみならず他地域の言語を扱うことができた。なお、開発にドイツ国内の技術者が大きく関与しているため、英語と並んでドイツ語関係の機能も充実していた。アジア諸言語としては、日本語のほか、韓国語、中国語に対応していた。複合文字言語（CTL）では、アラビア語、タイ語、ヒンディ語、ヘブライ語などに対応していた。
各機能 OpenOffice.orgは統合オフィススイートで、各機能は別個のソフトとして存在しているわけではない。統合ソフトであるため、共通の機能も多く見られた。
起動時にコマンドライン引数を指定することで、機能を指定して起動できた。 + コマンドライン引数（例）機能コマンドライン引数ワープロ（Writer）-writer表計算（Calc）-calc描画（Draw）-drawプレゼンテーション（Impress）-impressデータベース（Base）-base数式エディタ（Math）-math 共通の機能 OpenOffice.orgでは各機能を通してOpenDocumentを標準のファイルフォーマットとしていた。
OpenOffice.orgにはスタイルと呼ばれる機能があった。多くのオフィススイートでは標準の書式設定を変更できるが、スタイル機能では文字や段落のスタイルから、箇条書きのスタイルやページスタイルを自由に設定することができる。
共通して英単語のスペルチェック機能があり、間違った英単語を入力した際に修正することができる。また、打ち間違えた英単語を自動で修正するオートコレクト機能がある。これは、youをyuoなどのように打ち間違えた場合、本来のyouに自動修正を行う機能である。
数式エディタ「Math」の機能は「Writer」や「Calc」などでも使うことができる。そのため、文書中に簡単に数式を埋め込むことが可能である。
ワープロ（Writer） 300px|thumb|OpenOffice.org Writer（バージョン 3.0） ワープロ機能。スタイルの編集機能により長文の文章の編集が容易となっている。文法チェッカーの機能はWriter自身には存在しないが、拡張機能をインストールすることで利用することができる。また、縦横の文字数を指定することで、原稿用紙などに印刷することもできる。
多国語対応なので、次のような各言語に特別な機能が、世界共通で付与されている。 欧米語対応（文字種の変換） 大文字/小文字の変換ができる。 アジア諸言語対応（文字種の変換） 半角/全角変換・ひらがな/カタカナ変換ができる。この機能は主に日本語を念頭に置かれている。 日本語対応（日本語の再変換） Windows上のかな漢字変換ソフトウェアで、文字の再変換機能を利用することができる。 中国語対応（中国語の変換） 中国語のテキストの書記法（簡体字又は繁体字）を変換することができる。 朝鮮語対応（ハングル/ハンジャ変換） 選択した韓国語テキストをハングルとハンジャの間で相互に変換することができる。
標準フォーマットはOpenDocument（*.odt）だが、プレーンテキスト（*.txt）、Rich Text Format（*.rtf）、HTMLドキュメント（*.htm, *.html）などの形式のほか、Microsoft Word 97/2000/XP（*.doc）、DocBook（*.xml）、Microsoft Word 2003 XML（*.xml）形式での保存などもできる。
HTMLエディタ 300px|thumb|OpenOffice.org Writer/Web（バージョン 3.1.1） HTML編集機能。Writer-Webともよばれるこのエディタは、WYSIWYG HTMLエディタの一種に属し、画面上で実際の文書を逐一確認しながら HTMLの作成を行うことができる。テキストエディタのように HTMLタグを直接用いた編集にも対応する。Webサイトの製作目的としてはピクセル単位での編集に対応していないうえ、一般的にWebサイトに用いられるフォント種類はゴシック体だが、HTML編集機能の既定のフォントをWriterと共有しているため、Writerの既定のフォントが明朝体等に設定されていた場合、フォントが競合しない。また、CSSへの対応は決して高くは無い。このため、現実的なウェブサイトの制作には向いていない。同様なフリーのHTMLエディタとして代表的なものには、これ以外にもMozilla Composerやその派生のNvu、KompoZerなどが存在する。
表計算（Calc） 300px|thumb|OpenOffice.org Calc（バージョン 3.1.1） 表計算機能。OpenOffice.org 1.xでは処理できる行数が32,000行までに、列数が256列までに制限されていたが、OpenOffice.org 2.0からは行数が65,336行、OpenOffice.org 3.0からは列数が1024列、OpenOffice.org 3.3からは行数が1,048,576行に拡張された。
Calcの関数ウィザードに用意されている関数は、データベース、日付と時刻、財務、情報、論理関数、数学、行列、統計、表、文字列、アドイン関数に分類されている。関数自体はExcelと同様のものが多いが、Excelでは引数を,（カンマ）で区切るのに対し、OpenOffice.org Calcでは;（セミコロン）で区切るという違いがある。Excelブック（ファイル）のインポート/エクスポート時には自動的に変換されるが、OpenOffice.orgが標準で,で区切るように変更することはできない。
多言語対応の点からCalcの日付の書式については、異なる紀年法での表示が可能である。以下に、表示可能な主要なものを列記する。
グレゴリオ暦（gregorian）：OpenOffice.orgの標準的な日付書式。 タイ仏教暦（buddhist）：仏滅紀元に基づくもの。 日本元号（gengou）：明治・大正・昭和・平成の各元号。ただし、慶応以前は表示されない。一世一元の詔及び元号法（昭和54年6月12日 法律第43号）などに基づく。 ヒジュラ暦（hijri）：紀年法のみならず日付表示も異なる（純粋太陰暦）。 ユダヤ暦（jewish）：イスラエルの公式暦法。 民国紀元（ROC）：言語設定を中国語（繁体字）とすると、中華民国（台湾）の公式紀年法である民国紀元での表示が可能である。
なお、日付はシリアル値として処理されているが、Excelが1900年1月1日を「1」としているのに対して、Calcでは、1899年12月31日を「1」としている。ただし、1900年3月1日以降についてはシリアル値は一致する。これは、Excel（および先行していた表計算ソフト Lotus 1-2-3）が本来閏年ではない1900年を誤って閏年と認識してしまうことに由来する。そのため、Calcでは1900年3月1日以前の日付であっても曜日が正しく計算されるようになっている（標準の1899年12月31日スタートのほかに、ベースとなったStarCalc1.0やWindows版Excelに合わせた1900年1月1日、Mac版Excelに合わせた1904年1月1日の設定もある）。
一方、セル枠の罫線のデザインに点線や破線が使えないと言った問題もある。これについてはバージョン1.0 がリリースされた時代である2002年10月にコミュニティに要望Issue 8275が送られているが、8年経った最新版のバージョン 3.3 でも利用できない状態のままであるWriterも含めた破線や点線の問題は、2011年の派生ソフト「LibreOffice」リリースでようやく反映された。。他にも、セルの結合操作を行った後の結果が異なる、セルの選択操作の違い、一部ショートカットキーの操作が異なる（一例・セルの相対参照と絶対参照を切り替える操作《A1→$A$1→A$1→$A1→A1》がExcelでは「F4」キーであるが、Calcは「Shift」+「F4」キー）など、細かい部分ではExcelとは異なる動作をするものが多い。
データベース（Base） 300px|thumb|OpenOffice.org Base（バージョン 3.1.1） データベース機能。関係データベースに対応している。BaseはOpenOffice.org 2.0から登場した機能である。もっとも、その元となるデータベース機能（データソース）は1.0当時から存在していたが、ユーザーから「Microsoft Accessのようなデータベース機能はないのか」という要望が強く、分かりやすいように機能として独立させるとともに強化が図られたものである。
他のデータベースソフトに比べて他形式での出入力機能が不十分であるが、その代わり、ワープロ機能や表計算機能との連携は密である。
最も標準的に使用するのはHSQLDBであるが、そのほかに次の形式などに対応している。