土砂災害（どしゃさいがい）とは、大雨や地震、火山の噴火などに伴って起こる斜面崩壊（がけ崩れ・土砂崩れ）、地すべり、土石流などにより人の生命や財産が脅かされる災害である。
定義 地表の斜面を構成する岩石や土砂は重力を受けており、何らかの要因により不安定になると下方へ移動する。その様式には、落石、地すべり、崩壊、流砂、土石流などいくつかの種類がある。これらの現象は全て一括りにして、「マスムーブメント（）」地盤工学会（2006年）、p.196、または「斜面移動（）」、あるいは「（広義の）地すべり（）」土岐・河田（2002年）、p.171 土井次郎「地すべり」 という用語で、専門的には定義される。
「土砂災害」は、上記のマスムーブメント（あるいは斜面移動、広義の地すべり）により発生する災害全般を指す地盤工学会（2006年）、p.459。ただ、斜面崩壊・地すべり・土石流の3分類が定着しており、この3つが土砂災害であると説明する場合がある。特に砂防、防災の場面でこのような分類・説明をすることが多い渕田 他（2014年）、p.67。なお、この概念は世界共通ではない（cf.#日本の特質性）。
類義語に、斜面で起こるという点に着目した「斜面災害」渕田 他（2014年）、p.149、山地で起こるという点に着目した「山地災害」があり高谷（2008年）、p.1、場合により同義としたり使い分けたりする。このほか、地盤を人為的に削ったり盛ったりした造成地で起こる法面崩壊などの災害も、土砂災害に含めることがある地盤工学会・編（2012年）、pp.11-12。
日本の特質性
後述（#原因）の通り、土砂災害は起伏に富んだ土地で起きやすい。日本は、国土の7割を山地・丘陵地が占め、地殻変動が活発な変動帯（環太平洋変動帯）にあり、火山も多いことから土砂災害が起きやすい。そのうえ、平野が少なく土地利用に制約があるため、特に第二次世界大戦後の経済成長や人口増加に伴って郊外の台地や丘陵地までもが都市化し、土砂災害が居住地域に及びやすくなった経緯がある。
一方、国土の広い国、例えばアメリカやカナダ、ロシアなどでは、こちらも広大な山地を有するものの、地すべりなどが発生して道路や住宅が被害を受けても、場所を移して復旧するほうが安上がりなため、同じ場所で再建し更に崩壊を防止する工事などを行うことは少ない水谷（2012年）、pp.13-15。例えばアメリカの場合、工事を行う場合も、政府・行政が行う公共工事は、道路への土砂流入を防ぐ、農地などの土砂流出（侵食）・土砂流入（堆積）を防ぐといった目的が主であり、住宅を守る目的では行われない。これは、斜面崩壊などの災害について、リスクを織り込んで居住を選択するという、受益者負担の原則を重く見る考え方が根底にあるとみられる大久保駿「アメリカの砂防」、砂防学会『砂防学会誌』Vol.27、No.1、pp.21-26、1974年6月。。
また学問においても、欧米では粘土質地盤の性質を扱う土質力学が広く受け入れられ、土砂の粒径や土質・移動形態・移動速度などを基準とする細かい「地すべり分類」が発達し、防災を意識することが少ない。対する日本では、土木工学が岩や礫質地盤、斜面安定などの理論に長け、分類も地「すべり」と斜面「崩壊」の区分を行う独自のものになっている三森（2006年）、p.15。
原因 発生機構
斜面を構成する土塊や岩盤はふつう、重力や摩擦力などの作用の結果、「斜面を移動させようとする力」よりも、それに「抵抗する力」が大きい状態で安定している。ここで、前者が大きくなったり後者が小さくなったりすると、バランスが崩れて変形を生じる萩原幸男（1992年）、pp.222-225。土質力学上、これは土塊の剛性を超える外力によるピーク破壊と呼ばれ、破壊時の外力をピーク強度という。また、斜面安定を考える上では、仮定したすべり面において土塊を滑動させるせん断破壊である渕田 他（2014年）、pp.136-137, p.150。
斜面を移動させようとする「せん断応力」が、それに抵抗する「せん断抵抗力」を上回ると滑動が始まる。後者に対する前者の比を安全率 Fs といい、斜面安定の指標とする。実際には、クーロンの破壊規準により求められる土の強度定数などを組み入れた解析法を用い、計算を行う東建ジオテック「斜面の安定解析」、一般社団法人斜面防災対策技術協会、2017年1月9日閲覧。。
ピーク破壊の直前に生じる微小変形に対応して、斜面崩壊の実験等では崩壊直前に極めて低速のクリープと呼ばれる変形が生じることが確かめられている。このクリープは土砂災害のいわゆる前兆現象を生じさせる原因の1つでもある。
斜面崩壊や地すべりの発生は、土塊に含まれる水の作用が関わる場合が多い。これは、浸透した水が間隙水圧を増加させ、土粒子の有効応力が減少して、せん断抵抗力が低下しせん断破壊に至るメカニズムである。土中の水を抜く、あるいは水を浸み込ませないような工事により、間隙水圧を減少させることが対策として有効である渕田 他（2014年）、pp.136-137, p.150, p.153。
素因 地球上において、土砂災害の主な素因は、地殻変動、火山活動、寒冷な気候である。地殻変動は、断層運動による地盤の破砕、造山運動による地盤の隆起などを起こす。火山は、崩れやすい火山灰や火砕流などの堆積物（火山砕屑物）を一度に大量に降らせ、起伏のある溶岩地形を造る。高緯度や高山などの寒冷地域では、凍結融解を繰り返す周氷河作用が崩れやすい地質を造る大石（2014年）、pp.41-43,pp.50-59,p.61。
世界における巨大な崩壊・地すべり（崩壊体積107 - 109 m3）の発生地域は、インドネシア、ネパール、中国、日本、台湾、フィリピン、ニュージーランド、アメリカ、カナダ、ペルーなどが挙げられ、ほとんどが変動帯（環太平洋変動帯あるいはアルプス・ヒマラヤ変動帯）に位置する。なお、例外的にノルウェーやスウェーデンなどでは、氷河の後退による岩盤地すべりやクイッククレイ地すべりが起こる。
その他の素因として、強風化花崗岩（真砂土）や火山性土壌（シラスなど）、厚い堆積土（レス）といった局地的な地質、また、過放牧や大気汚染による植生の破壊、過度な採鉱、山沿いや台地の市街地化といった人為的・社会的要因も挙げられる。
誘因 土砂災害の誘因（引き金）には、集中豪雨や台風などによる大雨矢野（1973年）、p.2、地震、火山活動、天然ダムの決壊、人工的な掘削などがある。
日本の土砂災害の状況 近世以降 歴史的に見ると、日本では江戸時代を通して山林の荒廃が進行し続け、江戸末期から明治初期にかけては最も荒廃した状態にあったと考えられる。これは、この時代、日本人が生活する上で、生活に必要な物、建材、船や荷車、燃料、肥料などの大部分に木材や草を利用し、森林に大きく依存していたためである。庶民は、生活苦から株や根まで掘り起こして燃料等に用いていた時期もあるほどだった。各地で焼き畑の禁止や植林、伐採禁止・入山禁止などの御触れが出されたが、効果は乏しかったと考えられる。集落に近い里山を中心に伐採された木の無い山林が広がり、本州の広い範囲、特に西日本にはハゲ山が多く分布していたと推定される。これにより、山林では激しい土壌浸食や表層崩壊が多発した塚本（2006年）、pp.4-7。
明治に入ると、産業革命により木材の代替品が開発・普及し始めるが、工業化や戦争などで木材の需要は高く、山奥まで森林鉄道を敷いて伐採が進められた地域もあった。一方、防災のため明治政府は治水三法を制定し、国家として「治山」や「砂防」の事業を開始した。ヨーロッパからの技術導入により、ハゲ山の土砂を安定させる山腹工や砂防ダムの技術も発達した塚本（2006年）、pp.7-8。
第二次世界大戦後には、復興のための木材需要により、伐採が急速に奥地まで拡大してしまう。一方で、植林政策により伐採地は急速に人工林化され、ハゲ山はほとんどなくなる。また高度経済成長期には、安価な輸入木材が国産に取って代わり、伐採は急速に減少する。しかし、崩壊防止機能が弱い若齢林（若い人工林）などで、表層崩壊や土石流が多発した。さらに、都市化により市街地のがけ崩れが顕在化した。1960年代後半から1970年代前半には、毎年100名以上が土砂災害の犠牲となり、自然災害犠牲者の半数以上を占める状況となった。これに対し、がけ崩れ防止や砂防ダムなどのハード対策が進められる。その後、戦後大量に植林された森林が成長して崩壊防止機能が高まり、ハード対策の進展も相まって犠牲者は次第に減少してきた塚本（2006年）、p.8三森利昭「現在の森林の状況と土砂災害防止機能評価の試み」、第122回日本森林学会大会『森林の取り扱いと土砂災害－災害防止から見た森林施業のあり方－』、セッションID:G03、2011年3月22日。。
現代 1979年 - 2008年までの30年間には、平均すると、およそ年間1,000件程度の土砂災害が発生している国土交通省『平成20年版 国土交通白書』2008年、図表I-1-1-25。また、2009年 - 2013年までの5年間も同じく年間1,000件程度である「土砂災害の基礎知識―理解し、備える土砂災害(1)」、webside.jp（東京法規出版）、2014年9月20日、2017年1月9日閲覧。。ただし、気象条件などにより200件位から2,000件超と大きく変動がある。例えば、2004年は新潟・福島豪雨や福井豪雨、多数の台風上陸などにより土砂災害が多発し、2,537件に上った。
死者数も年により変動があり、例えば2003年 - 2013年の11年間では、2007年は0人、2010年は11人だった一方、上記のように各地で土砂災害が多発した2004年は62人、台風12号による紀伊半島大水害で犠牲者が多く出た2011年は85人に上った。
自然災害全体で見ても、土砂災害被害の比率は低くない。1980年代から2000年代まで、年変動は大きいものの、1割から4割あり、年によっては6割に達している。
斜面崩壊・地すべり・土石流の形態と被害 種類/(主な別名) 特徴 被害の様相 斜面崩壊地盤工学会・編（2012年）、pp.12-13 /(山崩れ高谷（2008年）、p.5、崖崩れ、土砂崩れ、岩崩れ渕田 他（2014年）、p.151、急傾斜地崩壊) 傾斜20度以上の急斜面で、土塊が突発的に崩れて下方に押し出され、1日当たり10mm以上の速さで移動する。 斜面の表層2 - 3m程度が崩れるもの（表層崩壊）は頻度が高く、風化した斜面ではどこでも起こりうる。特に水成堆積岩や火山灰、花崗岩の風化土（真砂土）が分布する地域や雨量の多い地域で起こりやすい。 斜面の下深くの岩盤まで崩れるもの（深層崩壊）は頻度が低い。大量の雨水の浸透により地下水脈の水圧が上昇して起こると考えられ、大雨や地震などを引き金に発生する。 崩れ落ちる時間はごく短いため、住宅の近くで発生すると、逃げ遅れるなどして死者が出ることも多い。 土塊の重量が重いほど、また斜面の傾斜が急なほど、崩壊の力が大きい。 災害の規模は地すべり・土石流に比べると小さいものが多い。ただし、深層崩壊などの大きなものは、土石流を誘発したり、天然ダムを形成しその決壊が下流の広範囲に影響するなど、災害の規模が大きい。 地すべり 傾斜5度 - 20度程度の緩い斜面で、地下の特定の層（すべり面）を境にして、土塊が形状を保ちながらずれる。1日当たり10mmに満たないくらいのゆっくりとした速さで移動し、数日以上動き続ける渕田 他（2014年）、p.150。 斜面崩壊に比べてすべり面が深く地盤工学会・編（2012年）、pp.13-14、規模が大きい傾向がある。 主に粘性土（地すべり粘土）がすべり面となる。地すべり粘土が分布する地域に多発する。 日本では3種の地すべり地帯が知られている。1.第三紀層の風化粘土が丘陵地に分布する長崎県北松地域や北陸地方、2.断層運動による破砕帯や過去の造山運動による結晶片岩が分布する中央構造線沿いの徳島県・愛媛県など、3.温泉の化学成分により風化が進んだ温泉余土が分布する箱根、霧島、別府、鳴子などの温泉地帯渕田 他（2014年）、pp.150-151 である。 寒冷地では、雪解けに伴い発生する周年性の地すべり、周氷河作用による地すべりが起こりやすい地帯がある。 継続性、再発性がある。始めゆっくりと動いていたものが一転して速くなったり、停止した後再び動いたりすることがある。発生地の多くが過去に近辺で地すべりが発生したところである（過去の地すべりの「二次すべり」である場合が多い）。 過去の地すべり発生地には、馬蹄型の崖、階段状の斜面、斜面下方の隆起など、特徴的な「地すべり地形」が現れる場合が多く、これを判別することによって地すべりの起こりやすい所を特定できる。 進行が遅く、前兆が捉えられやすいため、人的被害はあまり出ないことが多い。ただし、1985年に長野県長野市地附山で26人が死亡・55棟が全壊した地すべり災害のように、大きな人的被害が出た例もある「風水害の基礎知識 3.土砂災害 地すべり」一般財団法人消防防災科学センター 消防防災博物館、2016年11月12日閲覧。。 土塊の移動規模が大きいため、物的被害は大きい。 土石流 /(鉄砲水渕田 他（2014年）、p.65、山津波、泥流) 斜面や川床の土砂が流動化し、谷沿いに流れ出す地盤工学会・編（2012年）、p.14。土砂と水とが同程度混合したものを指し、土砂の割合が少なければ河川の洪水流となる渕田 他（2014年）、pp.64-65。しばしば大きな岩や流木を含み、段波となって何度も押し寄せることがある。 3つの形態がある。1.渓流内（川床）の不安定な土砂が大雨で流動化するもの、2.大雨などによる斜面崩壊・地すべりの土砂が、大量の湧水や表流水とともに流動化するもの、3.斜面崩壊・地すべりが河川を塞いで天然ダムを形成、その後水位が上昇して決壊し流れ下るもの である。 山間部や火山地帯など土砂生産が活発な土地に多い。また、傾斜約15度以上の渓流付近で発生しやすい。平地に流れ出て緩やかになり、傾斜2度の付近で停止し堆積する例が多い。ただし、運動量が大きく、カーブを曲がらずに直進する傾向がある「風水害の基礎知識 3.土砂災害 土石流」一般財団法人消防防災科学センター 消防防災博物館、2016年11月12日閲覧。。 地質条件に依らず突発的に（ゲリラ的に）発生するため、いつどこで発生するのか予測が難しい。土質力学では流動性が非常に高い「土砂流」に分類される。流れはふつう時速20 - 40kmと速く、ときに時速60kmを超える場合もあり、逃げるのは困難。斜面崩壊・地すべりに比べて、居住地に発生したとき、死者が出るなど人命に関わる被害になりやすい。 その土地における過去の雨量と土石流発生の有無から導き出される、下限の累加雨量（数十分から数日単位）を求めておくことで避難の目安となる渕田 他（2014年）、p.66。
その他の土砂災害
落石・崩落 傾斜の急な崖から岩塊が剥離して落下するもの。雨による地盤の緩みや地震動などの自然要因だけでなく、交通による振動などの人為的要因も作用する。過去の事例でバスや列車の被害が多いのは、乗用車よりも振動が大きいためと考えられる。なお、危険箇所が絞りやすい一方、前兆が乏しく予測が難しいとされる渕田 他（2014年）、p.152。
地震による崩壊・地すべり 地震動による力は斜面に対し、角度が急になったり重量を増したりしたような効果を及ぼす。これにより、雨による崩壊はあまり起こらない傾斜10 - 20度の緩い斜面でも崩壊を起こし、大雨の時よりも広い範囲で崩壊が起こる。表土がない急な崖でも崩壊を起こす。周囲より盛り上がった部分は地震動が増幅されやすく、大雨で通常崩れないような、山の尾根や稜線部分なども崩壊する。また、崩壊の規模が大きくなりやすく、土砂の移動距離も長くなりやすい。なお、突発的なため避難することが難しい防災科学技術研究所（2013年）、p.27。 流木による被害 土石流や洪水では、河川上流の崩壊に伴い発生した流木が一緒に流下し、被害を拡大させることがある。特に、流木が直撃して家屋や橋などを破壊する被害や、土石流が流れ下る途中、橋や水路などに流木が詰まり、土砂や泥水が溢れて周辺の家屋に及ぶ被害は、危険性が高い。なお、樹種では広葉樹林よりも針葉樹林の方が、面積当たりの流木体積が大きい傾向にある石川（2006年）、p.28, pp.30-31。 土砂・洪水氾濫 山地で崩壊や浸食が多数発生して大量の土砂が流出し、下流の河道を埋め、扇状地や谷底平野などの勾配が緩やかな開けた土地で泥水が氾濫する現象。土石流に似るが、大きな岩石が少ない代わりに細かな土砂が多く、土石流よりも広範囲に到達する。一度堆積した土砂の二次的な移動にも位置付けられる。 造成地の災害 法面崩壊などの災害。切土や盛土、谷埋めや腹付けなど人工的に盛られた地盤は地質的に若く緩い状態にあるため、自然に形成された地盤に比べると崩壊や流動化を起こしやすい。更に、住宅地などに利用されることが多く、災害が発生すれば人命や財産に大きな影響を及ぼし得るため、造成後に起こりうる現象を想定して工事を行わなければならない。日本では、宅地造成及び特定盛土等規制法（1961年制定）が宅地などにおける地盤の安全性に基準を設け、崖への擁壁の設置や排水施設の設置などを定めている地盤工学会・編（2012年）、p.15。 山体崩壊・岩屑なだれ 地震や噴火により山地の一部が大規模に崩壊するもの。落差が大きいため、崩れた土砂は高速で長距離を流れ下る（岩屑なだれ）。大きなものでは厚さ100m以上の土砂が時速100km以上で谷を流れ下り、水平の移動距離は高低差の10倍程度に達する。火山地帯、特に成層火山で起こりやすい。海に流れ下ると津波を発生させる防災科学技術研究所（2013年）、p.29, p.32。
対策
被害を防ぐため、初歩的には危険な土地の利用を避けること、やむを得ず利用する場合には、崩壊などを防ぐ土木設備を設けたり、前兆現象や雨の降り方などを参考に適切なタイミングで避難を行うことが有効である。
危険地帯は、特に法律に基づく土砂災害警戒区域に指定されているところやその基礎調査が行われているところなどである（cf.#行政が公表している危険地帯）。ただし、これらに該当しなくても、山間部や、周りに斜面や崖のある土地では注意が必要である『東京防災』（2015年）、p.147。
危険地帯において土砂災害を避けるためには、雨の降り方と各種の前兆現象に注意することが有効である。前兆に気付いたときは、速やかに身の安全を確保する必要がある。
注意すべき時期は、雨の量が多いとき、雨が長期間続いているとき、さらに雨が止んだ後しばらくの間である。また、大きな地震の後もしばらくの間注意が必要である。日本では、気象庁が直近の雨量を基にした指数などを基準に用いて土砂災害警報や土砂災害危険警報などを発表しており、これが目安になる（cf.#土砂災害が起きやすくなっていることを知らせる情報）。
対策の要点 日本は、前述した国土の特性から住宅や公共施設などが被災する可能性のある地域を多く抱え、2024年の時点でその数は約69万を超えている。日本の政府広報のページでは、土砂災害から身を守る基本的な方法として以下の3つを挙げている。 普段から自分が住んでいる場所が土砂災害警戒区域か確認しておくこと。 参考外部リンク: 国土交通省・国土地理院 ハザードマップポータルサイト 雨が降りだしたら土砂災害危険警報（旧名称は土砂災害警戒情報）に注意すること。 参考外部リンク: 気象庁 気象警報・注意報 土砂災害危険警報が発表されたら早めに避難すること。
また東京都が2015年に発行した防災ハンドブック「東京防災」では、土砂災害から身を守るための「普段からの備え」として3つのポイントを挙げている『東京防災』（2015年）、p.153。 危険箇所を確認しておくこと（上記1.）。 避難場所を確認しておくこと。 市区町村は避難場所を指定している。これを参考に、避難する場所、そこへ移動する経路、また家族間の連絡方法について、家族で話し合っておく。 参考外部リンク: 国土交通省・国土地理院 ハザードマップポータルサイト 非常用持ち出し袋の用意をしておくこと。
このほか、同書では以下も挙げている。 がけ地周辺や山間部では、警報が発表されなくとも、土砂災害の前兆が見られたら、安全を確保した上で避難すること。 土砂災害の危険を感じたら、早めのうちに、活動しやすい服装に着替えていつでも避難できるようにしておくこと。 避難する時は、持ち物を最小限にして、両手が使えるようにしておくこと。
森林との関係 森林は土壌侵食や表層崩壊を抑止する 深さ数mの表層崩壊に対しては、樹木が存在することで斜面を安定させる効果がある。特に、急斜面において高い効果がある三森（2006年）、pp.17-18。土壌中に広がった樹木の根が、土層のずれを受け止めて変形したり、摩擦力により引き抜きに抵抗したりして、斜面を滑らせようとするせん断力に抵抗する佐藤（2006年）、pp.22-23、あるいは根が土層の変形を防ぐ配筋として働き、土壌の滑りに抵抗するアーチ構造を保つ佐藤（2006年）、pp.23-24 などと考えられている。 更に、土壌表面の浸食を防ぐ高い効果も持つ五味（2006年）、pp.11-13太田（2006年）、p.34。 ただし、抑止効果には限界があり、異常な豪雨に見舞われると、森林があっても表層崩壊が起こりうる。このようにして森林が失われた場合、できるだけ早期に森林を復元することが、更なる崩壊の抑止となる太田（2006年）、p.35。
深層崩壊の抑止効果は乏しい 一方深層崩壊に対しては、すべり面が深いため地表の植生の影響を受けにくく、管理が行き届いた森林でも発生する。崩壊抑止の効果は乏しいと考えられている三森（2006年）、p.18。
伐採は崩壊を促進させる 森林の樹木を伐採した斜面は、土層を支える根が弱くなるため、表層崩壊が起きやすい。ただし、伐採直後よりも数年 - 十数年後のほうが崩壊に弱い。これは、伐採後に根の腐朽が次第に進行していくことによる。ただし、樹種や環境により程度は異なる佐藤（2006年）、pp.22-24。 また林業においては、樹木の根系を強く保つために、伐採間隔をより長くして十分生育させることや、根が発達していない伐採時や若齢・壮齢林の時期でも林床を土むき出しにさせない（落葉や下草に覆われた状態に保つ）ことが望ましいとされる太田（2006年）、p.36。
樹齢が長いほど抑止効果が高い 樹齢の長い森林ほど、表層崩壊は起きにくい。樹齢40-50年を超える森林に比べると、若い森林（幼齢林）は崩壊を起こしやすい佐藤（2006年）、pp.25-26。
間伐の影響 人工林において、間伐は病虫害や強風害などを防ぎ、良好な生育を助ける効果がある。日本では、林業の経営環境の悪化などから間伐の遅れる森林が増加する傾向にあり、森林の持つ崩壊防止機能の低下が懸念されている。ただしいくつかの研究では、間伐林では根の量が増えるため崩壊への抵抗力が増すという報告もあれば、逆に低下したという報告もあるなど、効果は明確ではない佐藤（2006年）、pp.24-25。
工事などの発生防止策
その土地の地質や土地利用の目的などに応じた、さまざまな工法がある。
斜面崩壊や岩盤崩落の危険地帯では、斜面へのコンクリート吹き付けやプレキャストコンクリート枠の設置（法枠工）、法面アンカーの埋め込みなどの法面工（法面保護工）をはじめ、斜面への植樹（播種）や芝生張りといった植生工などが有効である。
水の作用が原因となりうる斜面崩壊や地すべりの危険地帯では、水を排除するため、水路の暗渠化、横方向のボーリング、集水井の設置などの地下水排除工、地表の排水路設置、雨水浸透防止などの地表水排除工が有効である。
地すべり地では、地すべり面上部の土を取り除く上部排土工と末端に盛土し擁壁で抑える抑え盛土工の併用という方法もある。盛土部は公園として利用されることが多い渕田 他（2014年）、p.153。
土石流の危険性が高い渓流では、構造物を設けて土砂を堆積させる砂防堰堤・治山ダムの設置も有効である。ただし、その容積が限られ、時間経過により埋まってしまうため、効果は限られる防災科学技術研究所（2013年）、p.29。
小規模で突発的な崩壊・崩落に対しては、危険地帯の道路沿い・鉄道沿いに落石シェッドや落石防止網、落石防止壁を取り付ける方法もあるが1989年に福井県の越前海岸で発生した崩落事故のように、稀に予想を超える規模の崩壊が発生して被害が生じる場合もある渕田 他（2014年）、p.154。これを補うものとして、衝撃や移動を検知する落石検知器や地すべり計、土石流センサーなどを設置して道路の管理事務所の警報装置と連動させるようなシステムもある。
日本以外でも、急峻な国土を持ち土砂災害の被害が多いインドネシア、ネパールなどで、日本の砂防技術を導入した対策が行われているところがあり、主にJICAを通じた技術支援により進められているDMSP.JICAだよりNo.10.2000.8.28。
ただし、砂防ダムが設けられていてもふもとで土石流の被害が発生してしまった例は少なくないことなどから、対策工事が行われたから安全だ、と思い込むことは危険である防災科学技術研究所（2013年）、p.27, p.29。
主な前兆現象 土石流 川の中でゴロゴロという音（石がぶつかり合う音）がしたり、火花が見えたりする。 山全体が唸っているような音（山鳴り）がしたり、地震のように震えたりする。異常なにおい（腐った土のにおい）がする。 川の水が濁り、水と一緒に倒れた木（生の木）が流れてくる。 雨は降り続いているのに、川の水が減る。 地すべり 崖や斜面から水が噴き出す。湧き水が増える。 風もないのに山の木がザワザワする。木が裂ける音や木の根が切れる音がする。地鳴りや山鳴りがする。 沢や池、井戸の水が濁ったり、急に増えたり減ったりする。 地面にひび割れや段差、陥没ができる。 斜面崩壊（崖崩れ） 崖から新しく水が湧き出る。また、湧き水が濁ったり、量が増えたり、急に止まったりする。 崖にひび割れができる。あるいは、崖が膨らむ。 崖の上の木が揺れたり傾いたりする。地鳴りがする。 崖から小石がパラパラと落ちてくる。※崖崩れは、前兆もなくいきなり起こることもある。
なお、これらの前兆現象は、発生の前に必ず現れるわけではない。また、周囲が暗く寝ている人が多い夜間や、雨が激しい時間帯などは、前兆現象があっても発見するのが難しい。少しでもおかしいと感じたら対処することや、早めの避難をすることが、土砂災害の回避に有効である。
行政が公表している危険地帯 自宅などの土砂災害のリスクを確認するにあたっては、自宅などが土砂災害警戒区域または土砂災害特別警戒区域に位置しているかどうかを確認し、併せて避難経路のリスクも確認することが推奨されている。
土砂災害警戒区域・特別警戒区域は土砂災害防止法に基づく制度で、都道府県が調査・指定・公表している。土砂災害のおそれがある区域の住民の避難を促し、特に危険な区域は開発制限を行うものである。 土砂災害警戒区域 - 市町村の地域防災計画において、区域ごとに警報の伝達や避難の体制を定める。 土砂災害特別警戒区域 - 警戒区域の措置に加えて、建築規制や開発行為の制限を定める。 基礎調査後公表される、土砂災害警戒区域に相当する区域 - 警戒区域の指定には調査などで期間がかかる。その間の被害を防ぐため、基礎調査の後に都道府県は速やかにその区域を公表することが定められている。
2024年3月末時点で、指定済みが約69万4千箇所あり、うち約59万6千箇所（約86%）が特別警戒区域である。また、基礎調査を終え今後指定される見込みの区域は150箇所余りある。
ただし、以下の呼びかけも併せて行われている。これは後述のような特性による。