一般社団法人東洋音楽学会（いっぱんしゃだんほうじんとうようおんがくがっかい、、略称：TOG）は、日本の伝統音楽を含むアジア諸地域の音楽、および世界各地の民族音楽を研究対象とする日本の学術団体である。1936年7月15日に発足し、1969年9月7日に社団法人となり、2012年9月に一般社団法人へ移行した。
定例研究会と全国大会の開催、機関誌『東洋音楽研究』などの刊行、共同調査、研究奨励のための田邉尚雄賞の授与を主な事業とする。また、国際伝統音楽舞踊学会（ICTMD）の日本国内委員会を務めている。
沿革 創立と戦前期 東洋音楽学会は、飯田忠純と岸辺成雄の発案により、1936年7月15日に東京・本郷三丁目で開かれた組織準備会をもって発足した。準備会に集まったのは、飯田と岸辺のほかに田辺尚雄、石井文雄、太田太郎、滝遼一、林謙三、宮良當壯の8人で、田中正平が顧問、田辺が初代会長となった。
創立声明は、日本を含む東洋諸地域の音楽文化について、歴史学的方法と音楽学的方法の双方を用い、「純然たる学究的立場」から研究することを掲げた。設立時に田辺が唱えた「東洋音楽の研究は東洋人の手で」という言説について、鈴木聖子はアジア・モンロー主義と呼び、当時の田辺の音楽研究が全体主義的傾向を強めていく過程に位置づけている。
同年10月、機関誌『東洋音楽研究』の第1輯が『月刊楽譜』の紙面を借りて刊行され、10月19日に第1回例会が開かれた。1937年6月に第2輯が刊行されたのち、同年11月には独立した雑誌として第1巻第1号が発行された。日中戦争以後は、1938年に早稲田大学演劇博物館で東洋劇・音楽芸術展覧会、1939年に音楽博物館建設準備委員会などと東亜音楽文化展覧会を開催した。岸辺は後年、これらの活動が大東亜政策への協力という意味を帯びる一方、学会は学問的立場を保とうとしたと回顧している。
『東洋音楽研究』は1942年7月の第2巻第4号を最後に戦前の刊行を停止した。1943年には田辺の還暦を記念する論文集『田辺先生還暦記念 東亜音楽論叢』を刊行し、例会は同年10月の第18回まで続いたが、戦争の激化によって活動は中断した。
戦後の再興 第二次世界大戦終結間もない1945年9月、旧会員と箏曲関係者が田辺宅に集まり、音楽文化研進会を結成した。1949年には東洋音楽学会が文部省に登録され、研究奨励金3万円の交付を受けた。1950年5月28日、東京・目白の黎明会館で第1回総会と公開講演会が開かれ、規約と役員を定めて学会活動が再開された。1951年3月には音楽之友社の協力を得て『東洋音楽研究』第9号を刊行し、機関誌の発行も再開した。
1951年11月には関西支部の設置が決まり、1959年の再建記念大会を経て、1960年1月に同支部の第1回例会が開かれた。この時期には雅楽、平曲、筑紫箏などを扱う特別研究会に伝承者を招き、研究発表と実演を組み合わせる試みが行われた。邦楽演奏家、とりわけ箏曲家の入会が増えたのもこのころであった。
研究活動の拡大と法人化 1950年代半ば以降、大学で日本音楽・アジア音楽を学んだ研究者の参加が増えた。岸辺は、小泉文夫が現地録音の採譜と分析を研究会に持ち込んだことを、学会の研究に「質的な変化」をもたらした動きとして評価している。この時期から、九学会連合の共同調査への参加や学会独自の民俗音楽調査も進展した。
共同調査と調査記録資料節において詳述する九学会連合の下北半島調査には、1963年から学会員が参加し、1964年には学会として自費で参加した。国立民族学博物館所蔵資料には1963年から1965年までの調査記録が残されている。1966年12月、九学会連合へ加盟した。
1960年代半ばからは日本音楽学会との合同例会が行われ、1967年に初の合同大会を開催した。1968年9月に社団法人の設立を決議し、翌1969年9月に社団法人東洋音楽学会を設立した。
組織 2026年時点で、約600人の会員を擁する。事務所は東京都台東区上野に置かれている。
かつては関西支部に加え、1990年10月には第1回沖縄地区定例研究会が開かれた。2002年9月、支部制度を東日本支部・西日本支部・沖縄支部の3支部体制に改め、同年12月に第1回東日本支部定例研究会を開催した。2012年9月には一般社団法人へ移行した。
3支部体制は2025年9月1日付で解消され、以後は支部を置かない新たな体制で定例研究会を実施している。
研究活動 例会・大会 学会は定例研究会と年1回の全国大会を、研究発表と討論の主要な場としている。創立直後の1936年10月から例会を開き、戦後は1950年の第1回総会・公開講演会を起点として全国大会を継続してきた。研究者による発表だけでなく、伝承者や演奏家による実演を研究会に取り入れてきた点も活動の特徴である。
共同調査と調査記録資料 1960年代から1970年代にかけて、九学会連合の共同調査として下北半島、利根川流域、沖縄、奄美を調査したほか、学会独自に五島列島、渡島半島、奥能登、土佐、薩摩半島、奥飛騨、伊勢志摩などで民俗音楽・民俗芸能を調査した。調査では民謡、民俗芸能、関係者へのインタビューなどが録音され、調査メモや写真も作成された。
+ 国立民族学博物館所蔵の東洋音楽学会調査記録資料 調査名 調査年 テープ本数 下北半島調査（九学会） 1963–1965年 258（うち未録音6） 五島列島民俗音楽調査 1964年 105 渡島半島民俗芸能調査 1966年 35 利根川調査（九学会） 1966–1969年 267（うち未録音30） 奥能登民俗音楽調査 1967年 21 土佐民俗音楽調査 1968年 96（うち未録音2） 薩摩半島民俗音楽調査 1969年 105（うち未録音1） 飛騨民俗音楽調査 1970年 55 沖縄調査（九学会） 1971–1973年 168（うち未録音4） 伊勢志摩民俗音楽調査 1972年 0 奄美調査（九学会） 1975–1977年 30 合計 1,140（うち未録音43）
これらの調査記録資料は1995年に国立民族学博物館へ寄贈された。主な媒体はオープンリールテープとカセットテープで、1990年代にまずDATへ複製され、利用用CDも作成された。その後の共同研究では、五島列島調査の音源103件が山口修旧蔵資料から追加収蔵された一方、1972年の伊勢志摩調査の記録は同館に収蔵されておらず、所在不明であることが確認された。福岡正太は、媒体の劣化への対応に加え、調査カードをもとにしたメタデータの付与や公開に伴う権利処理を、資料活用上の課題として挙げている。
国内外の学術連携 国内では日本音楽学会との合同例会・合同大会のほか、日本学術会議、音楽文献目録委員会、東洋学・アジア研究連絡協議会などとの協力を行っている。国際面では、1960年代までに当時の国際民族音楽評議会（IFMC、のちのICTM）へ代表を送り、機関誌に英文論文や英文要旨を掲載する活動を進めた。
1999年には広島でICTM第35回世界大会が開かれ、東洋音楽学会が日本国内委員会として開催を担った。柘植元一は、同大会で行った報告をもとに学会史を英語で紹介し、日本の伝統音楽・アジア音楽研究の展開を学会史から概観した。現在はICTMDの日本国内委員会を務めている。
刊行物 『東洋音楽研究』 機関誌『東洋音楽研究』は1936年に創刊された。戦前は第1・第2輯を『月刊楽譜』の紙面を借りて刊行したのち独立誌となり、戦後は1951年の第9号から刊行を再開した。論文、研究ノート・報告、資料紹介・解題、研究動向、書評などを掲載し、原則として年1回、8月に刊行される。
その他の刊行物 1954年12月に『東洋音楽学会ニュース』を創刊し、1984年5月には『東洋音楽学会会報』を創刊した。単行本では、1967年から1990年にかけて全12冊の「東洋音楽選書」を刊行したほか、1969年に創立30周年記念論文集『日本・東洋音楽論考』を音楽之友社から刊行した。
田邉尚雄賞
田邉尚雄賞は、東洋音楽に関する研究を奨励し、会員の研究業績を表彰することを目的とする賞で、1983年度から実施されている。1984年10月の全国大会で第1回授賞式が行われた。
脚注
出典
参考文献
外部リンク 一般社団法人東洋音楽学会 『東洋音楽研究』 - J-STAGE