モヤレ、モイェール（Moyale, Moyalle）はエチオピアとケニアにまたがる町。エチオピア側が規模が大きい。 ケニアのの行政中心都市でもある。 ケニアの首都ナイロビからエチオピアの首都アディスアベバを陸路で移動する場合、モヤレの国境検問所を通る場合が多い。 モヤレの周囲はディデ・ガルガルという名の砂漠である。 モヤレよりも北はエチオピア高原となり、南のケニア側より標高が400メートルほど高くなる。 この辺りのエチオピア高原の境は崖になっている所が多いが、モヤレの辺りは比較的通行が容易な地形になっている。アフリカ横断自動車道路であるカイロ・ケープタウン・ハイウェイは、モヤレを通過します。2021年6月、モヤレにワンストップ国境検問所（OSBP）が開設され、商業運用を開始しました。両国の職員が一つの事務所に集結し、入国審査、税関、歳入徴収、健康診断など、乗客と貨物の手続きを一元的に行うことで、時間を節約しています。これはエチオピアにとって初のOSBPであり、ケニアはウガンダとのブシアとマラバ、タンザニアとのナマンガとタベタにそれぞれ4つのOSBPを設置しています。
人口 エチオピア側 1984年5月9日：4038人 1994年10月11日：1万543人 2007年5月28日：2万8056人 2015年7月1日：4万1600人City Population(閲覧日：2016年8月22日)
ケニア側 1989年8月24日：7049人 1999年8月24日：1万3944人 2009年8月24日：2万7943人City Population(閲覧日：2016年8月22日)
民族 オロモ人：38% ブルジ人：17% アムハラ人：16% ：5% ：4% その他：20%1994 Population and Housing Census of Ethiopia: Results for Oromia Region, Vol. 1, part 1, Tables 2.1, 2.3, 2.14, 2.17 (accessed 6 April 2009)。 (、ソマリ族の氏族等)
言語 オロモ語：50% アムハラ語：10% ブルジ語：4% ウォライタ語：4% ：4%
治安 2010年時点では、モヤレ付近には家畜強盗団が多く外務省 ケニアに対する渡航情報（危険情報）の発出、2010年10月06日付、特にモヤレと間の道路は危険である。
歴史 19世紀の末、イギリスはケニアを植民地に加えてイギリス領東アフリカを作ったが、エチオピアとの国境は曖昧だった。1905年、イギリスはのザフィロ（Zaphiro）に命じ、モヤレに通関所を設けてエチオピアからの侵入を監視し、エチオピア領との国境を1907年に確定した和田正平 『現代アフリカの民族関係』、2001年、ISBN 4-7503-1420-X、pp.485-510。この通関所はハリントンの砦と名づけられた。1908年に訪れたC.W.グウィン（Gwynn）によると、ザフィロの屋敷は山脈の切れ目にあり、数エーカーの庭があった。グウィンは「この場所を通る道は将来大きな交易に使われるようになるだろう。ハリントンの砦はその管理に適した位置に置かれている」と評しているC. W. Gwynn, "A Journey in Southern Abyssinia", Geographical Journal, 38 (August 1911), p. 122。ザフィロは1909年まで駐在した。
1909年になると、イギリスは今日のケニア北東部に北部辺境地区を設け、、とモアレを行政中心都市としている。
第二次世界大戦中の1940年、この町はイタリアが占領し、イタリア領東アフリカの一部となった。1941年7月15日にイギリスが取り返している。
1999年の始め、エチオピアの反乱組織（OLF）がエチオピア軍に追われてケニアに越境し、さらにエチオピア軍もそれを追ってケニア側で銃撃戦となる事態になった。そのためエチオピアとケニアの間にも緊張状態が発生した。そうした中、モヤレでイマーム（イスラーム指導者）が射殺される事件があり、これが（OLF）に同調的なエチオピア警官の仕業であるとして、モヤレのケニア側でデモが発生している"Horn of Africa, Monthly Review, December '98-January '99", UN-OCHA Archive (accessed 23 February 2009)。
2009年11月、エチオピアの首相メレス・ゼナウィは、エチオピアの鉄道をモヤレまで延長する計画を発表した。これは、ケニアが港町ラムと各地とをターマックの道路で結ぶという計画に乗ったものだった"Kenya, Ethiopia for joint infrastructure (November 24, 2009)" , press release of the Ethiopian Ministry of Foreign Affairs (accessed 28 December 2009)。
脚注