thumb|240px|ドイツのアマチュア局の交信証明書交信した日時や周波数帯、通信方式などを記入する欄がある。 thumb|240px|アメリカのアマチュア局の交信証明書デザインに趣向を凝らす無線家も。 QSLカードとは、アマチュア無線局同士の交信が確かにあったことを証明するため、その成果を文書化して記録し、交信した相手局に発行するカードのことである。「交信証明書」とも呼ばれる。
概要 QSLとは、Q符号で「こちらは、受信証を送ります。」という意味がある。転じて「送信内容を了解しました。」という意味で用いられることから、交信を証明するカード状のものを指して「QSLカード」と呼ばれている。
QSLカードを発行するにあたっての法的根拠や国際的なルールがあるものではなく、あくまでアマチュア無線の慣習として、交信の証拠や交信時の諸データの蓄積を目的として、また、アワードの申請などで必要とされる場合があるため交換される。
日本国内では、一般のはがきと同じ縦148mm×横100mm、またはこれより数mm小さいサイズが用いられる。（日本アマチュア無線連盟(JARL)では、QSLビューロー（後述）で扱う大きさを、長辺で14cm以上15cm以下、短辺で9cm以上10cm以下と規定している。交信証および受信証の転送取扱規程）
歴史 アマチュア無線家によるQSLカードの交換は、無線そのものと同じくらい古い歴史を持っており、アマチュア無線の定義さえもなかった19世紀末～20世紀初頭の無線通信史黎明期からの慣習である『アマチュア無線のあゆみ 日本アマチュア無線連盟50年史』JARL編 CQ出版 1976年。遠距離の双方向交信が比較的稀だった時代に、電波がどのくらいの距離をどの程度伝搬したのか交信者同士で手紙をもって検証・確認する目的があったとされる。
交信証明書をはがき（カード）にするというアイデアは、何人かのアマチュア無線家によってそれぞれ独自に考案された。確認できる最も古いQSLカードは、1916年、米国ニューヨーク州バッファローの8VXから ペンシルベニア州フィラデルフィアの3TQへ送られたカード 中国放送「受信報告にみるラジオ親局移転前後の夜間聴取エリアの変化」 映像情報メディア学会 平成16年2月20日発表である。（なお、当時はアマチュア無線の定義さえなく、国際呼出符字列は用いられていなかった。） 1919年にオハイオ州アクロンの8UX C.D.Hoffmanが、記載事項を統一した現代につながるQSLカードの原型を完成させたとされる。
紙カードであるがゆえの課題 発行する局に、作成する労力や印刷費・送料等の費用が発生する。交信数が増加すればQSLカードの発行数も比例的に増加し、純粋なアマチュア無線局の運用以外の部分の負担が増えることになる。カード受領局側においても、物理的な保管管理・整理等の負担があるほか、社団局においては法的にカードに記載された個人情報の適正管理が求められる。
ペーパーレス化が進んだ昨今においても、紙媒体によるQSLカード交換が盛んに行われており、紙カードという物理的なものであることから、しばしば取り扱いについて問題提起がされることがある。例えば、国際アマチュア無線連合（IARU）においては、「コンピュータで生成されたQSL（カード）により、宛先の受信者が望んでいないカードがシステムに溢れかえって」いること、「（アマチュア局の）環境意識が高まり、配達不能なカードや不要なカードが大量に発生することを残念に思うように」なったこと、「比較的新しい若いアマチュア免許保有者は、古い免許保有者ほど QSL カード交換の伝統に固執していない」こと等々が提起されている。（IARU 2018年決議18-1前文）。
交信証明書の電子化 インターネットが普及してからは、各局が交信データ（ログ）を入力するだけで突き合わせ処理をし、短時間に証明やカード画像の交換が行うことができるサービスが多数開発されている。物理的な紙のQSLカードを作成する労力もかからず、国内外の分け隔てなく誰でも基本的に無料で利用できるサービスが多く、物理的な配送を伴わないため、利用する局が増えている。Webサイトとしてサービスしているものや、PC上のソフトウェアとして提供されているものなどがある。大量の交信データを簡単に入力・検索でき、PCだけでなくスマートフォン等でも簡単に閲覧できるものがある。
QSLカードの記載事項 ※の項目は必須とされるQSLカードの書き方 日本アマチュア無線連盟。 right|thumb|240px|QSLカード情報欄の例 自局のコールサイン ※ 相手局のコールサイン ※ 送り先（転送先）のコールサイン（QSLビューローを利用する場合 ※） 交信したことを証明する旨の文言（「Confirming Our QSO」等） ※ 交信した年月日とタイムゾーンを含む時刻 ※ RSTコード等による相手の信号の状況 ※ 交信に用いた周波数帯もしくは波長帯、又は周波数 ※ 交信に用いた電波型式 ※ 交信時の自局の運用場所 ※ 使用した衛星の名称（アマチュア衛星を利用した交信の場合 ※） 自局の運用場所のDXCCエンティティー、ITUゾーン番号、CQゾーン番号、JCC/JCGナンバー、グリッド・ロケーター、IOTAリファレンス番号/グループ名などの補助情報 自局の無線機や出力（空中線電力）、アンテナ アワードとの関係 アワードの申請にあたって、アワード発行体にQSLカードの提出を求められたり、第三者のQSLカード所持証明等を求められたりすることがある。その際、QSLカードの記載内容の必須事項に誤りや不足が無いことが求められる。
デザイン 記載事項のほか、自局周辺の風景や自局の設備、実際の運用の模様など、公序良俗に反しない程度でQSLカードにデザインとして描かれることがある（なくてもよい）。デザインについて特段、定められたものはなく、趣向を凝らしたデザインのQSLカードを作る局がある。特別局や記念局などでは、局の設置の由来を説明するデザインや文言が描かれることが多い（博覧会や市制記念等）。記載事項と同じ面に描かれることもあれば、記載事項の反対の面に描かれることともある。
交換の方法 QSLビューロー 世界各国にQSLカードの転送事務を行うQSLビューローと呼ばれるカード交換機関がありIARU QSL Bureaus、それらを経由し交換する方法である。日本では日本アマチュア無線連盟(JARL)が島根県松江市にQSLビューローを設置している。利用するにはカード送受局双方がなんらかの形でビューローのサービスに加入している必要がある。(日本ではJARLの会員等になる必要がある。）
QSLビューローが受け付けたカードは、宛先コールサイン別に区分され、一定時期（2ヶ月おき）ごとにまとめて送付される（日本の場合）、海外の場合では、ビューロー事務局に直接受け取りに行くような仕組みのものが存在する。宛先コールサインが海外局の場合は、受付国のQSLビューローから相手局の国のQSLビューローへ国別に取りまとめて転送される。
QSLビューローへ転送依頼する際は、複数枚のQSLカードをまとめて送ってよい。そのため、JARL会員の間では、年間85通（枚）以上のQSLカード郵送をするのであれば、JARLの正員年会費JARL入会案内年額\7,200を上回ることから、JARL会員となりQSLビューローを利用した方が、安価にQSLカードを送ることができると話されることがある。（1通（枚）あたり85円分の郵便料金での単純計算。なお、ビューローに転送依頼する時の送料等は考慮していない。当然のことながらJARLはQSLビューローの運営だけを行っている団体ではないことに留意。）なお、日本国内局同士のQSLビューローを経由したQSLカード交換では、JARLの規約により、他の局や所属クラブ局が、QSLビューロー経由でQSLカードを代わりに受け取ること（QSLマネージャー）はできない。
国・地域によっては他業務との兼任やボランティアにより運営されているケースがあり、担当者が常時存在しなかったり、私書箱だけを設置していたり、あるいは、運営が不安定なQSLビューローが存在する。また、現地の国内事情により、QSLビューローを閉鎖していたり、そもそも開設がされていない運営組織があるQSLビューローが閉鎖されている国・地域がある。
海外とのQSLカード転送においては、相手国までの郵便事情や相手国のQSLビューローの運営状況によって、受付から宛先への到着に数か月から数年もの時間がかかることがある。また、未着や紛失など運送中のトラブルとなる場合があるため、多くの場合で後述の電子QSLが主として使われるようになっている。 QSLカードビューローの遅延問題等（日本） 日本アマチュア無線連盟（JARL）の会員向けサービスのうち、大きなウェイトを占めているのが、QSLビューローサービスである。
現在（2026年10月）、日本のQSLビューローでは、コロナ禍を契機とした交信数の増大、狭帯域デジタル通信の普及（FT8など）、QSLビューローの労働者不足、委託先を変更したことによる不手際新QSLビューロー移行に伴う２月末発送分のQSLカードの取り扱いに関するお詫び等の要因により、大量に受け付けたQSLカードが処理できず、転送依頼受付から発送まで半年から1年程度の遅延が発生している。2026年10月現在、遅延状況が通常のとおり（転送依頼から3か月程度で発送）に改善されたとは言い難い状況にある。
JARLに新規に入会して1年分の会費を収めても、会員期限までにQSLカードが転送されなかったケースがあるとされ問題となるなど、QSLビューローの遅延の改善がJARLにとっての大きな課題となっている。
また、1局あたりのQSLビューローへの転送依頼数は上限がなく、JARL会員であれば年会費のみで利用できることから、各局ごとの発送数の違い（年間転送依頼数が局によっては、数枚～数万枚もの開きがあるとされる）における不公平感を訴える声もある。
ダイレクト 郵送等によってQSLカードを送付、もしくは手渡しする方法を指して「ダイレクト」と呼ばれている。 国外 DXペディションなど珍しい局と交信した場合、信頼性に欠けるQSLビューロー経由ではなく、ダイレクトに相手局所在地等あてに郵送等し、返信を要求する場合がある。この際に相手に負担をかけないようにSASE(自分宛て住所を書いた切手付き返信用封筒)を用いる。国際的にはSAE（Self Addressed Envelope、自分宛て住所を書いた切手のない返信用封筒)とIRC(国際返信切手券)）を送るか、米ドル紙幣（通称：グリーンスタンプ）を同封することが多い。（IRCは2026年12月末をもって各国の指定郵便事業者の取り扱いが終了するプレスリリース・万国郵便連合(UPU)。なお、日本において外国紙幣を郵送することは郵便法違反とはならない郵便局（郵便物の損害賠償制度について）。）ただし、相手先国・地域によっては禁制品扱いになる等、注意が必要である。近年は郵送の代わりに、インターネット経由でドネーション（返信用通信費用等）を支払いQSLカードを請求する「OQRS」(Online QSL Request System, CLUBLOG）の利用が盛んになっている。
国内 国内ではダイレクト（郵送）での交換はごく例外的に行われている。
相手局がJARL会員であれば、JARL会員情報に基づく会員名簿（JARL会員局名録）が会員に有償頒布されているため、それをもとに、郵送等によるカード送付を行うことができる。しかし、JARL会員局名録の住所・氏名等の掲載・非掲載は会員の申し出によって選択できるため、多くの局が非掲載としており、住所氏名がJARL会員局名録から判別できるのは一部の局だけとなっている。
（郵政省（当時）が公開情報として、無線局情報をJARLに提供し、それをもとにアマチュア無線局名録（通称「コールブック」）がほぼ隔年毎に発行されていたが、1990年を最後に行われていない。）
また、何らかの事情で急を要する場合、QSLビューローで送られてきたカードの記載されている住所氏名によって返信したり、JARLが運営するメール転送サービスや(コールサイン@jarl.com形式)、JARL会員以外の場合でも、SNSで相手を見つけて連絡する等の方法がある。非常にまれなケースに、交信中に住所氏名を含めて送信されることがある。（アマチュア無線は電波法令により「暗語」の使用ができないことに注意。）
手渡し 国内においては、直接会う機会を設ける（アイボール）ほか、どちらかがハムフェア等に参加・出展等している場合、会場で直接手渡しすることが行われている。支部大会、各地で開催されるジャンク市等でも同様である。
電子QSL インターネット経由で交信データ（ログ）をサーバーに登録し、相手のログと突き合わせることで交信があったことを証明し、QSLカードの発行を電子化する等のサービスがあるeQSL.ccなど。 このほか、EメールでQSLカードを画像データ化して交換する方法もある。 LoTW（Logbook of The World ） アメリカ無線中継連盟 (ARRL) が運営する、世界最大規模の電子交信証明システム。各種ログ（交信ログ）管理ソフトウェアから出力されるADIF形式などのデータをアップロードし、サーバー上で双方のログデータを照合（マッチング）することで交信の証明とする。
eQSL等とは異なり、カードの画像（絵柄）を交換する機能はなく、純粋な交信データの照合のみを行う。また、なりすましによる不正を防ぐため、利用開始時には公的証明書（免許状など）の写しの提出を求め、専用のソフトウェア（TQSL）でデジタル署名を施したデータのみを受け付けるなど、本人確認が行われるのが特徴である。
一般的なQSLカードの交換や他の電子QSLシステムとは異なり、交信データにシグナルレポート（RS(T)レポート）の情報が含まれていなくても、日時・周波数（バンド）・電波型式（モード）などの基本情報さえ一致していれば突合を完了しQSL成立を認める。
ARRLが発行するDXCC（DX Century Club）をはじめ、主要な国際的アワードの申請データとしてそのまま連動して利用できるため、特に遠距離通信（DX QSO）やアワード獲得を目的とする世界中のアマチュア無線家に広く普及している。利用料は原則無料（アワード申請時などには所定の手数料が必要）。
eQSL 2021年現在、世界で最も普及している電子QSLサイト。各種ログソフトウェアと連動してQSLを発送することができる。ブラウザ単独でも利用することができる。
日本語にも対応しており、利用料金は基本無料である。年間5米ドルの寄付で紙カード同様に好みの写真やイラストを貼り付けることができるようになる。寄付者限定で独自の電子アワードが発行されている。 初心者等の未登録のコールサインに対しても事前に送付しておくことができ、相手がサービスに登録した時点で受信される。
hQSL 電子ログソフトウェア「Turbo HAMLOG」同士で利用できるQSL画像交換機能。Eメールサーバを介して送受信される。
利用にはユーザー登録が必要であり、利用開始時に利用者確認のためJARLのメール転送サービスが必要となることから、JARLに加入し会員用メールアドレスを入手しなければならない。（ソフトウェア開発者のポリシーによる。）また、注意点として、本名（姓のみの登録が推奨されている）の登録が必須事項となっており、Turbo HAMLOG内部のユーザーリストデータとして利用局に配布される。
その他 Logbook of The World(LoTW/TQSL)、QRZ.com、だれでもQSL、QRZCQ、CLUBLOGなどがある。
ネットプリント コンビニに設置のマルチコピー機を活用してQSLカードを印刷しようとする試み。QSLカードデータをマルチコピー機システムのサーバーにアップロードし、受信者でコンビニ等に赴き必要なカードのみ印刷するもの。印刷費は受信者側のみ発生する。
QSLマネージャー 様々な事情により、QSLカードの宛先は必ずしも相手局ではなく、他のアマチュア局が発行を代行することがある。これをQSLマネージャーという。特にDXペディションのために特別なコールサインで免許を受けている場合や、無線局の設置場所がインフラが整っていない場所等でQSLカードを発行することが難しい場合に導入されている。この場合、実際の運用地が属する国・地域ではなく、国外の局がQSLマネージャーとなる場合も少なくない。
なお、日本ではQSLビューローはJARLが運営しており、JARLの規約により、国内局が他の国内局のQSLマネージャーになることができない。よって、JARL非会員、初心者、ライトユーザー等のQSLカードを他局やクラブ局等でまとめて取り扱うこと等はできない。
SWLカード SWLとは の略であるが、短波に限らずアマチュア無線局の送信を受信、傍受する人のことを示す。 他人の交信やCQ（不特定局の呼出し、特定局の呼び出し）を傍受した人（無線局免許の有無に関係なく、受信、傍受のみを目的としている人）から、「受信報告書」が届くことがあり、これをSWLカードと言う。 SWLカードが到着した場合は、報告内容を確認してSWLカード（受信確認証）の返送を行う。ただし、サービスとして行うため、QSLカードと同様で発行する義務はない。また使用するカードは、QSLカードの記載事項を一部修正して流用されることがあるJARL HOW TO QSLカードの書き方。
（同じような仕組みで、BCL（短波による国際放送の受信）を趣味とする人々に、べリカード（受信確認証）がある。）
JARLの准員（アマチュア局を開設していない会員）には、コールサインの代わりに記号と番号による准員番号(SWLナンバー)が付与されることで、QSLカードと同様に利用することができる。
脚注
関連項目 ベリカード（受信確認証）
外部リンク
QSLカードの書き方 楽しもうアマチュア無線 (JARL) 電子QSLシステム QSObank（2011年1月9日時点のアーカイブ） eQSL QSL カードの考案者の一人ビル・コーサム 2UVが発行した QSL カード（「CQ ham radio」2009年6月号 p.81参照） 1922年1月付 hamgallery.com 1923年10月20日付 同上