認知症（にんちしょう、、）は認知障害の一種。狭義ではヒトの脳の後天的な器質的障害で発達した知能・知性が不可逆的に低下する状態である。初期段階は老化による物忘れと混同されやすいが、どれかが並行して起きる（物忘れに自己対処出来ない、物忘れ自体を忘却、妄想・幻覚、依存、徘徊、挑戦的行動、睡眠障害、介護への抵抗、異食・過食、抑うつ状態など）。人によって症状は様々である。
本項では主にヒト（人間）について記述するが、認知症は人間以外の動物（犬や猫など）でも発症する。医学的には「知能」の他に「記憶」「見当識」を含む認知障害や「人格変化」などを伴った症候群として定義される。先天的に脳の器質的障害があり、運動の障害や知能発達面での障害などが現れる状態は知的障害、先天的に認知の障害がある場合は認知障害という。単に老化に伴って物覚えが悪くなるといった誰にでも起きる現象は含まず、「病的に能力が低下して性格の先鋭化、強い承認欲求、理性的思考力衰退、被害妄想を招く症状」を指す。
日本では痴呆（ちほう）と呼ばれていた。2004年に厚生労働省の用語検討会によって「認知症」への言い換えを求める報告がまとまった。まず行政分野および高齢者介護分野において「痴呆」の語が廃止され「認知症」に置き換えられた。各医学会においても2007年ごろまでにほぼ言い換えがなされている。朝鮮半島では漢字が義務教育から廃止されたため「痴呆（症）」という漢字が問題にならず、現在もそのままである（詳細については#名称変更の項を参照）。日本では物忘れと混同されやすいため、物忘れ外来という認知症かもと思った際の専門外来もある。
2015年時点で全世界で年間6450億ドルの医療費がかかる障害だった。
認知症を治療する方法はまだ見つかっていない。安全で効果的な治療法を模索する研究が行われているが、その歩みは難航している。
予防は知的活動や他人とのコミュニケーション、身体運動などにより試みられている。日本では日本認知症予防学会が組織され、アルツハイマー症に名を残すドイツの医学者アロイス・アルツハイマーの誕生日である6月14日を「認知症予防の日」と定めている認知症、自分のこととして 14日「予防の日」発症まで30年 現役世代も『産経新聞』朝刊2022年6月2日（生活面）同日閲覧。
老化に伴う脳の器質的障害とともに、身体のいずれかが機能不全を起こすことが多かったため社会問題にはならなかった。近年では身体の老化による障害は投薬などにより機能をある程度維持することが可能になったが、脳の機能は投薬などでは劣化を防ぐことができなかったために顕在化した。
症状 以前よりも脳の機能が低下するが、主に以下の様な症状に分類される。
中核症状 程度や発生順序の差はあれ、全ての認知症患者に普遍的に観察される症状を「中核症状」と表現する。 記憶障害と見当識障害（時間・場所・人物の失見当）、認知機能障害（計算能力や判断力の低下、失語、失認、失行、実行機能障害）などから成る。
これらは神経細胞の脱落によって発生する症状であり、患者全員に見られる。病気の進行とともに徐々に進行する。
周辺症状 (BPSD)
全ての患者に普遍的に表れる中核症状に対し、患者によって出たり出なかったり、発現する種類に差が生じる症状を「周辺症状」、近年では特に症状の発生の要因に注目した表現として「BPSD（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia：行動・心理症状）」、「non-cognitive symptoms」と呼ぶ。
主な症状としては幻覚（20-30%）、妄想（30-40%）、徘徊、異常な食行動（異食症）、睡眠障害、抑うつと不安（40-50%）、焦燥、暴言・暴力（噛み付く）、性的羞恥心の低下（異性に対する卑猥な発言の頻出など）などがある。
発生の原因としては中核症状の進行に伴って低下する記憶力・見当識・判断力の中で、不安な状況の打開を図るために第三者からは異常と思える行動におよび、それが周囲との軋轢を生むことで不安状態が進行し、さらに症状のエスカレートが発生することが挙げられる。前述の通り、中核症状と違い一定の割合の患者に見られ、必ずしも全ての患者に同一の症状が見られるとは限らない。またその症状は上記のもの以外にも非常に多岐にわたり、多数の周辺症状が同時に見られることも珍しくない。中核症状が認知症の初期・軽度・中等度・重度と段階を踏んで進行していくのに対し、周辺症状は初期と中等度では症状が急変することも大きな特徴である。初期では不安や気分の沈みといった精神症状が多く、中等度になると幻覚や妄想などが発現する。
かつては中等度になると、患者は日常生活を行う能力を急速に喪失してゆくことが多いと認識されていた。そのため「周辺症状＝中等度」との固定観念が存在したがこの固定概念には、周辺症状の発現と深刻化によって患者たちの家族などの介護負担が増えてしまうため、それをできるだけおさえるという目的もあった。、現在では軽度でも一定の症状が発生することが分かってきた。よってその固定観念の払拭と、より原因に着目した表現としてBPSDが用いられるようになった。
+ オーストラリアにおけるBPSD管理指針 Tier 診断 有病率 症状 管理 1 認知症なし - - 予防に努める 2 BPSDのない認知症 40% - 予防・進行を遅らせる処置をする 3 軽程度BPSDの認知症 30% 夜間騒乱、徘徊、軽い抑うつ、無気力、反復質問、シャドーイング（人に付きまとう認知症の周辺症状 健康長寿ネット、長寿科学振興財団。2021年8月15日閲覧。） プライマリケア管理 4 中程度BPSDの認知症 20% 大うつ病、攻撃的言動、精神病、性的脱抑制、放浪 専門医受診のうえプライマリケア管理 5 重いBPSDの認知症 10% 深刻な抑うつ、叫び、激しい錯乱 専門の認知症ケアが提供される施設 6 非常に重いBPSDの認知症 1%以下 物理的攻撃、深刻な抑うつ、自殺傾向 老年精神施設にて管理 7 激しいBPSDの認知症まれ 物理的暴力 集約された特別治療施設
激しすぎる周辺症状が発生した場合、向精神薬などを用いて鎮静化させることもあるが第一選択としては推奨されず、前述の通り不安状態、および認知能力が低下した状態での不安の打開方法としての行動が原因であるため、まずその不安の原因となっている要素を取り除くことが対処の基本となる。中核症状の進行を阻止する有効な方法は確立されていないが、適切な介護・ケア方法によって周辺症状の発生を抑え、明確な症状が見られないままターミナル期を迎えることも可能である。初期の状態での適切なケアが重要となる。
その他の症状 実臨床においては、アルツハイマー病と白質型多発性脳梗塞の合併が多く、後者では歩行障害（パーキンソン症候群。開脚性を伴うことも少なくない）および排尿障害（進行すると尿失禁に至る）がしばしばみられる。レビー小体型認知症では、認知症・幻覚妄想と共に、歩行障害、過活動膀胱を含めた自律神経障害がしばしばみられる。
分類 認知症の原因となる主な疾患には、脳血管障害、アルツハイマー病などの変性疾患、正常圧水頭症、ビタミンなどの代謝・栄養障害、甲状腺機能低下などがあり、これらの原因により生活に支障をきたすような認知機能障害が表出してきた場合に認知症と診断される。
以下は原因疾患による認知症のおおよその分類 脳血管性認知症：Vascular dementia (VaD)欧米ではVD=venereal disease=性病 の意であるため、血管性痴呆はVaDと略して区別する。 - 患者の10-30% 多発梗塞性認知症広範虚血型（Binswanger型白質脳症を含む） 多発脳梗塞型 限局性脳梗塞型 遺伝性血管性認知症：CADASILなど 変性性認知症 アルツハイマー型認知症：Alzheimer's disease (AD) - 患者の40-60% 短期記憶障害をはじめとする認知機能障害により日常生活や社会生活に支障をきたし、緩徐な進行と、局所神経症候を伴わないことが病態の基本となる。 (びまん性)レビー小体型認知症：Dementia of Lewy bodies (DLB) - 患者の15-20% 幻視・認知機能の急激な変動などが特徴的な認知症。パーキンソン病で見られるレビー小体が脳内に認められ、パーキンソン病の症状も見られる。認知症を合併したパーキンソン病との境界はあいまいである。 認知症を伴うパーキンソン病：Parkinson's disease with dementia (PDD) パーキンソン病は、高率に認知症を合併する。27の研究のメタアナリシスによると、パーキンソン病の約40%に認知症が合併していたCummings, JL (1988), “Intellectual impairment in Parkinson's disease: clinical, pathologic, and biochemical correlates”, J Geriatr Psychiatry Neurol 1: 24-36, 。約30%というメタ解析データもあり、その研究では全認知症症例の3.6%がパーキンソン病であった。パーキンソン病患者は、認知症を発症するリスクは、健常者の約5-6倍と見積もられており、パーキンソン病患者を8年間追跡調査した研究では、78%が認知症を発症した。 前頭側頭型認知症：Frontotemporal dementia (FTD) かつてピック病と呼ばれていた若年性で初期から性格変化をきたす認知症は現在はFTDと呼ばれている。また広義の概念として前頭側頭葉変性症 (Frontotemporal Lobar Degeneration、FTLD) があり、意味性認知症 (Semantic Dementia、SD) や進行性非流暢性失語 (Progressive nonfluent aphasia、PNFA) （特発性進行性失語 (Primary progressive aphasia、PPA) と近縁）、進行性核上性麻痺 (Progressive supranuclear parsy、PSP) なども含まれる。 ハンチントン病: Huntington disease (HD) 感染 クロイツフェルト・ヤコブ病 HIV関連認知症 梅毒関連認知症 治療可能なもの（いわゆる'treatable dementia'） 慢性硬膜下血腫 正常圧水頭症 甲状腺機能低下症
また、認知症患者のおよそ10%程度は混合型認知症 (mixed dementia) であり、一般的にアルツハイマー病とその他の認知症（前頭側頭型や血管性型）を併発している。
脳血管障害の場合、画像診断で微小病変が見つかっているような場合でも、これらが認知症状の原因になっているかどうかの判別は難しく、これまでは脳血管性認知症 (VaD) と診断されてきたが、実際はむしろアルツハイマー病が認知症の原因となっている、いわゆる、「脳血管障害を伴うアルツハイマー型認知症（混合型認知症）」である場合が少なくなく、純粋なVaDは7.3%と言われている。
皮質性認知症と皮質下性認知症という分類がなされる事もある。血管障害性と変性性という分類もあり、Hachinskiの虚血スコアが両者の区別にある程度有用である。日本では従来より血管性認知症が最も多いといわれていたが、最近はアルツハイマー型認知症が増加している。
軽度認知障害 軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment：MCI）とは、正常老化過程で予想されるよりも認知機能が低下しているが、認知症とはいえない状態。認知症の前段階にあたるが、認知機能低下よりも記憶機能低下が主兆候となる。主観的・客観的に記憶障害を認めるが、一般的な認知機能・日常生活能力はほぼ保たれる。「認知症」の診断ができる程度に進行するまで、通常5〜10年、平均で6〜7年かかる。医療機関を受診した軽度認知障害では、年間10%〜30%が認知症に移行するとされる 2019年6月。さらに、単に軽度の記憶障害のみの例より、他の認知障害を合わせて持つ例の方が、認知症への進行リスクははるかに高い（4年後の認知症への移行率は、記憶障害のみの場合は24%、言語・注意・視空間認知の障害のいずれかの合併例では77%であった）。
認知症における疾患修飾治療（disease-modifying therapy）、いわゆる根治療法を企図した100以上の臨床試験がすべて失敗に終わり、少なくともMCIの段階からの治療開始が望ましいと考えられている。しかし、MCIから認知症への進行を確実に食い止める治療法はまだ見つかっておらず、認知症治療薬の効果はないとする研究が多い。そのため予防的観点から、認知機能を維持する成分（DHA、イチョウ葉エキス、エルゴチオネインなど）を含んだ機能性表示食品の研究も活発に行われている。
MCIの段階では、軽症であるがゆえにその背景にある病気、つまりアルツハイマー病の前駆段階なのか、血管性認知症の前駆段階なのかを判定するのがしばしば困難であること、さらに2013年の報告 (Brain 2013) では、80歳以上のアルツハイマー病患者の8割が何らかの脳血管障害を伴っていることが明らかとなり、脳血管障害に対する介入が、血管性認知症はもちろんのこと、アルツハイマー病の前駆段階であるMCI（MCI due to ADと呼ばれる）に対しても有効なのではないかという期待が世界中で高まっている。日本でも、脳血管障害に対する治療薬がMCIに対して有効かどうかを確かめようとする医師主導治験 (COMCID Study) が2015年（平成27年）5月より始まっている国立循環器病研究センター COMCID Study。
国立長寿医療研究センターの研究班がまとめた発表によると、認知症の前段階と言われるMCIの高齢者を4年間追跡調査してみたところ、14%が認知症になったものの、46%は正常に戻った。研究は、認知症患者ではない65歳以上の住民約4200人を2011年から4間追跡、国際的なMCI判定基準に基づく150項目に回答する形での認知機能検査により、最初の時点で約740人（18%）がMCIと判定された。4年後に同じ検査を行ったところ、MCIと当初判定された人の46%は正常範囲に戻っていた。この認知機能検査は、記憶力・注意力・処理速度・実行機能の4項目を検査するが、MCIの中でも、1項目だけスコアが低いタイプが正常に戻った割合が39〜57%であるのに対し、複数の項目のスコアが低いタイプは20%台であった。MCIの中でも、問題のある項目が少ないほど回復率が高い傾向があった。また、4年の間に認知症と診断された人の割合は、当初MCIと判定された人では14%と、当初正常だった人の5%に比べ、大幅に高くなっていた。読売新聞 2017年6月7日朝刊。
若年性認知症 65歳未満で発症する認知症である場合は「若年性認知症（Young onset dementia, YOD）」と呼称されている。有病率は研究途中ではあるが、45-64歳の人口10万あたりの男性で101-120人、女性で61-77人というデータがある。
3型糖尿病 アルツハイマー型認知症は糖尿病と深い関連があることから、別名として「3型糖尿病」と呼ばれるKandimalla R, Thirumala V, Reddy PH. Is Alzheimer's disease a Type 3 Diabetes? A critical appraisal. Biochim Biophys Acta Mol Basis Dis. 2017 May;1863(5):1078-1089. . Epub 2016 Aug 25. ; .。
原因 運動不足 毎週5時間の運動は、認知症の症例数の減少につながる。
危険因子 年齢 最大の危険因子である（特にアルツハイマー型）ことが知られている。23の疫学研究を基にしたメタ分析では、年齢とともにアルツハイマー型の発症率が指数関数的に上昇することが示された。また、75〜85歳の高齢者の追跡調査したthe Bronx Aging studyでは、認知症全体の発症率が85歳まではゆっくり上昇し、85歳を越えると急激に上昇する、というデータが得られている。 家族歴 片親が認知症の場合、本人が発症する危険は10〜30%上昇する。特に、片親が早期発症のアルツハイマー型認知症の場合、本人発症の危険はかなり高くなる（例えば親の発症が50代前半なら、本人発症の危険は約20倍）。 遺伝因子 神経保護に関与するApolipoprotein Eの遺伝子型e4などがアミロイド沈着に関係すると言われる。他の遺伝子で危険因子として確定しているものはない。 各種薬物（医薬品や漢方薬、サプリメントなど）による薬害 認知症の数十万人｢原因は処方薬｣という驚愕 危険性指摘も医師は知らず漫然投与で被害拡大（東洋経済オンライン2020年１月22日記事） 血圧降下剤による薬害 抗コリン剤による薬害 抗うつ、抗パーキンソン、泌尿科領域などの抗コリン剤が認知症リスクと強く関連(症例対照研究) - 薬害オンブズパースン会議2018年7月23日記事
ベンゾジアゼピン短期使用 ベンゾジアゼピンの短期使用は、認知症やアルツハイマー病のリスクを少し増加させる。しかし、長期使用はリスク増加に関連付けられていない。このことから、短期使用とリスク増加の関連は、前駆症状の治療を表した可能性が示唆される。 ベンゾジアゼピン系薬物に関する要望書 - 薬害オンブズパースン会議 2015年10月28日 ※主に欧米各国においては、ベンゾジアゼピン系薬物の長期連用による依存を防止するために、何らかの方法により継続処方期間に規制をかけている（2〜4週間としている国が多い）。日本の多くの医者は無頓着である。 睡眠薬で高齢者を｢寝かせきり｣病院･施設の闇 人手不足で現場は疲弊､危険性が伝わらない - 東洋経済オンライン2020年1月26日記事 ※記事では医療や介護の手間を省くため入所の高齢者にベンゾジアゼピン系の薬剤が恒常的に投与されている実態が報じられている。 Z薬（アルファベットのＺで始まる名称のものが多いことからの俗称。Z薬を参照。） 60歳以上の患者におけるZ薬の定期的な使用は、認知症のリスク増加と有意な関連を示した。補正後のオッズ比は 1.21 (95%CI: 1.13 - 1.29) であった。長時間タイプは関連が少し強かった。 酒さ (Rosacea) 病院での診断を受けた患者は認知症のハザード比が 1.42 (95%CI: 1.17 - 1.72)、アルツハイマー型認知症のハザード比が 1.92 (95%CI: 1.44 - 2.58) と報告された。は認知症、特にアルツハイマー型と有意な関連を示した。 動脈硬化の危険因子 高血圧・糖尿病・喫煙・高コレステロール血症などが、脳血管型やアルツハイマー型などの本症の危険因子となる。 加齢関連認知低下（Aging-associated Cognitive Decline：AACD） 記憶障害のみにとどまらず認知機能低下をも含む、「広義の軽度認知障害」の概念のひとつとして国際老年精神医学会が診断基準をまとめたもの。 加齢関連認知低下とは、6か月以上にわたる緩徐な認知機能の低下が本人や家族などから報告され、客観的にも認知評価に異常を認めるが、認知症には至っていない状態である。認知機能低下は、(a)記憶・学習、(b)注意・集中、(c)思考（例えば、問題解決能力）、(d)言語（例えば、理解、単語検索）、(e)視空間認知、のいずれかの面に該当する。 ある地域の高齢者を対象にした研究では、3年後での認知症への進行率は、軽度認知障害が11.1%、加齢関連認知低下では28.6%であった。しかも、軽度認知障害の一般地域高齢者に占める割合は3.2%のみだが、加齢関連認知低下は19.3%にも上る、と報告されている。 イソフラボンのリスク イソフラボン摂取が多い対象者では、認知機能障害のリスクが高かった。一方で、大豆製品の摂取量、豆腐、みそ、納豆、発酵大豆食品の摂取量は、認知機能障害との統計学的有意な関連は認められなかったイソフラボン、大豆製品の摂取量と認知機能障害の関連について、現在までの成果、多目的コホート研究、国立がん研究センター。さらに、大豆の腸内細菌の代謝物であるエクオールに認知症リスクを低下させる可能性が報告されているBacterial metabolism of dietary soy may lower risk factor for dementia, Oct. 22, 2020, eurekalert。
難聴との関係 アメリカ国立加齢研究所 (NIA) 縦断研究部門長ボルティモア加齢縦断研究責任者のLuigi Ferrucci博士らの研究で、難聴を有する成人はそうでない成人に比べて、認知症およびアルツハイマー病を発症するリスクが高く、難聴が重度であるほどリスクも高いことを突き止めた。この研究は、36-90歳の男女639人を対象に、難聴と認知症との関連性について調べたもので、1990年の研究開始時に認知症が認められた被験者はいなかった。研究グループは4年間にわたり、認知力と聴力検査を実施し、2008年まで平均約12年に及ぶ追跡調査を行い、認知症やアルツハイマー病の徴候をモニターした。その結果、125人の被験者が「軽度」、53人が「中等度」、6人が「重度」の難聴と診断された。最終的には、58例が認知症と診断され、そのうち37例はアルツハイマー病であった。軽度の難聴では認知症リスクがわずかに上昇し、中等度と重度の難聴を持つ患者ではリスクが大幅に増大していた。また、60歳以上の被験者では、認知症発症リスクの36%超が難聴と関連していることが分かった。難聴が悪化するほどアルツハイマー病のリスクは増大し、聴力が10デシベル低下するごとに、発症リスクは20%ずつ増大した。研究結果は、医学誌「Archives of Neurology（神経学）」2011年2月号に掲載された。この結果に関連して、アメリカのアルバート・アインシュタイン医科大学のリチャード・B・リプトン博士は『HealthDay News』2月14日付にて、「難聴は加齢の生物学的測定値の一種かもしれない。また、難聴は神経細胞の損傷の結果生じた可能性があり、仮に聴覚を介在するニューロンに障害があるなら、記憶やより高度の認知機能をつかさどる神経細胞の損傷マーカーにもなる」と述べたHealthDay News。
診断 意識障害時には診断できない。ICD-10とDSM-IVでさえ診断基準は異なるが、一般に、日常生活に支障が出る程度の記憶障害・認知機能の低下の2つの中核症状が見られる時に診断する。周辺症状の有無は問われない。機能が以前と比べて低下していることが必須であり、生まれつき低い場合は精神遅滞（知的障害）に分類される。
記憶・認知機能などの程度を客観的に数値評価する検査としてWAIS-R（ウェクスラー成人知能検査）などがあるが、施行に時間を要し日常診療で用いるには煩雑である。簡便なスクリーニング検査としては、世界的にはミニメンタルステート検査 (MMS、MMSE) が頻用されている。日本では聖マリアンナ医科大学の長谷川和夫らが開発した「長谷川式認知症スケール」(HDS-R)がよく利用される。
軽程度・疑わしい認知症患者については脳波検査も含めるべきである。
英国国立医療技術評価機構 (NICE) はアルツハイマー型認知症、脳血管性認知症の診断基準には、前頭側頭型認知症の診断基準にはLund–Manchester基準を推奨している。
鑑別疾患 せん妄、FTD、クロイツフェルト・ヤコブ病が疑われる場合には、脳波検査を検討すべきである。
うつ病、せん妄と間違われやすい。難聴とも鑑別を要する。 認知症は、日内変動を伴わず、ゆっくり記憶障害から発症する。深刻さを欠き、質問に対してははぐらかしたり怒ったりする。原因が必ずしも特定されない。 うつ病は、日内変動が強く典型的には朝に悪化し、比較的急激に抑うつ症状から発症する。自責的で深刻味をおび、質問に対する返答は遅れたりわからないと言ったりする。早期覚醒も見られる。 せん妄は、日内変動が強く急激に発症し、対話が成立しないこともある。薬剤・身体疾患などの原因が存在する。せん妄の可能性がある場合は中間尿検査を必ず行う。
検査 神経心理学的検査 知能検査をはじめとする神経心理学的検査が診断および重症度評価などに用いられる。記憶検査としてはウェクスラー記憶検査法 (WMS-R) や日本語版リバーミード行動記憶 (RBMT) が標準とされているが認知症診療では実際的ではないため、ここでは認知症で用いられる検査を中心に概説する。認知症の評価、スクリーニングでは記憶など中核症状、BPSD、ADLの3つの症候を扱う。それぞれ質問式の認知機能検査を用いたり観察式の行動評価尺度を用いたりする。それぞれの検査の特徴を以下にまとめる。
質問式 観察式最低限の情報で実施可能十分に把握している家族、介護スタッフが必要本人のみであっても実施可能家族などからの情報のみで評価可能本人が協力的でなければ実施不可能本人が拒否的であっても評価可能著しい視聴覚障害があると実施不可能視聴覚障害の影響をほとんど受けない施行者によるばらつきは少ない結果のばらつきを減らすにはマニュアルによる訓練が必要居宅、入院、入所を問わない評価項目によっては入院、入所では評価できない認知機能障害は評価できるがBPSDは評価できない認知機能障害もBPSDも評価できる
質問式の知機能障害を測定する尺度 General practitioner Assessment of Cognition (GPCOG) やMini-CogおよびMemory Impairment Screen (MIS) は日本語版が作成されていないため一般的ではない。 長谷川式認知症スケール (HDS-R) 長谷川和夫によって作成された認知症診断のための簡易スケールで、現在日本で最も広く使用されている。かつては「長谷川式簡易知能評価スケール」と呼ばれていたが、2004年4月に痴呆症から認知症へ改称されたことに伴い現在の名称に変更されている。自分の年齢や現在の日付、現在位置や物の名称、簡単な引き算などの9つの設問からなり、最高得点は30点であり20点以下を認知症の疑いありとする。あくまで簡易スクリーニング検査であり、認知症との判断を下したり重症度分類の際には使用されない。参考となる平均点は非認知症は24.3±3.9点、軽度は19.1±5.0、中等度15.4±3.7、やや高度10.7±5.4、非常に高度4.4±2.6とされている。 ミニメンタルステート検査 (Mini-Mental State Examination, MMSE) 国際的には最も普及している方法で、英国・豪州では推奨されている。日本でも長谷川式認知症スケールと併用されることが多い。11の設問からなり、満点は30点。原法では20点以下を認知症としたが23点以下を認知症とするのが2010年現在は一般的である。HDS-Rと比較して記憶に関する負荷が低く、教育年数による影響が知られている。一方で長谷川式には存在しない、認知機能の低下による影響が大きい視空間と構成能力を判断する図形の模写を求める設問がある。 時計描画試験 (Clock Drawing test、CDT) 視空間と構成能力を評価する簡便な検査法である。時計の文字盤を書いてもらい、指定した時刻を示す長針と短針を書き加えてもらうだけの簡便な検査である。課題としてはコンセンサスを得られた採点法が存在しないことである。 The Seven Minites Screen (7MS) 軽度のADと健常者の区別にすぐれた検査法であり、高感度、高特異度であるがベットサイドで簡便に行うことはできない。 年齢と生年を質問するスクリーニング法