スパゲティボウル現象（）とは、自由貿易協定（FTA）の問題点をスパゲティが入ったボウルに例えて表現した経済学の概念。
自由貿易協定（FTA）によって特定国産品の関税が軽減・撤廃されることで、通常の経済効率性とは異なる錯綜した形で交易が行われるようになる事態を指している。ジャグディーシュ・バグワティーが1995年に出版した『U.S.Trade Policy: The Infatuation with Free Trade Areas』（The AEI Press）で用いたのが最初とされるコラム：第193回 FTAの「スパゲティボール現象」とは？ - 小寺彰/RIETI。
背景 1947年、経済的に最も重要な諸国は、多国間協定である関税及び貿易に関する一般協定（GATT）に署名した。その主な目的は、関税およびその他の貿易障壁を削減するとともに、加盟国間における差別的待遇を撤廃することであった。段階的な交渉ラウンドを経て、加盟国は徐々に増加し、関税も大幅に引き下げられた。さらに、深化するグローバル化に伴う制度的な必要性に対応するため、1995年には世界貿易機関（WTO）が設立された。
しかし、加盟国数の増加や各国の利害の多様化に加え、補助金や知的財産など交渉対象が複雑化したことから、1990年代以降は自由化交渉が停滞するようになった。2001年に開始された最後のWTO交渉ラウンドであるドーハ・ラウンドは、農業補助金や市場アクセス、知的財産をめぐる対立により停滞した。このような状況の下、多くの国々は自由貿易とグローバル化をより迅速かつ柔軟に推進する手段として、二国間および多国間の自由貿易協定（FTA）の締結に取り組むようになった。実際、FTAは交渉ラウンドの妥結に全WTO加盟国の総意を必要とするWTOとは異なり、志を同じくする限られた国々の合意のみで締結することができる。また、このような協定では、二国間投資、労働移動、規制といった、より幅広い課題を扱うことも可能である。その結果、発効済みおよび交渉中のFTAの件数は1990年代半ば以降急増し、1990年の100件から2008年には400件を超えるまでになった。
バグワティによるFTAの課題 このようなFTAの増加傾向は、多くの経済学者によって自由貿易とグローバル化を推進するための、より現実的な手段として評価されてきた。しかし、ジャグディーシュ・バグワティーはこれに強く反対し、多様な規則、関税、制度的取り決めを伴う数百件ものFTAが複雑に絡み合う状況を「スパゲティボウル」と表現した。
バグワティは、FTAには以下のような問題が内在しており、広範な利益をもたらす明確で世界的な貿易自由化を促進する手段としては適さないと指摘している。 GATT、さらにその後継であるWTOの基本原則の一つは、無差別原則、すなわち最恵国待遇（Most Favored Nation：MFN）である。この原則では、GATT加盟国は貿易相手国間で差別的な待遇を行ってはならず、いずれかの国に与えた優遇措置は、他のすべての貿易相手国にも等しく適用しなければならない。FTAはこの最恵国待遇原則の例外となり、国家が相手国ごとに異なる関税や貿易障壁を設定することを可能にしている。 （Rules of Origin：RoO）は、取引される商品のFTAにおける特恵関税の適用資格を定める規則である。それぞれのFTAは対象商品の生産地に関する独自の地理的要件を定めているが、グローバル化やグローバル・バリュー・チェーン（国際的なサプライチェーン）の発展により、原産地規則は商品の複雑な国際的起源を十分に反映できず、実際には適用や執行が困難な場合が多い。 FTAは政府と企業の双方に高いコストをもたらす。企業がFTAの特恵関税を利用するためには、複雑な行政手続を経て商品の原産地を証明し、多数の規則に適合しなければならない。そのため企業には高額な固定的事務コストが発生し、とりわけ中小企業は特恵関税の恩恵を十分に享受できず、加盟国全体の競争力も低下するとされる。 多角的な貿易自由化は世界全体の貿易量を増加させる一方、FTAは貿易転換（trade diversion）を引き起こす場合がある。FTA加盟国間の二国間貿易は増加するものの、非加盟国との貿易は減少する可能性がある。このため、FTAは貿易創出（trade creation）と貿易転換の双方をもたらす。 バグワティはまた、FTA関係に見られる政治的・経済的な不平等も問題視している。一般にFTAは、アメリカ合衆国や欧州連合（EU）のような経済大国と、より小規模で影響力の弱い国との間で締結されることが多い。経済大国は自国市場の大きさを交渉力として利用し、規制、移民、労働基準、環境など、貿易以外の分野に関する条件を相手国に受け入れさせることができる。一方、多角的交渉では各国が自国の利益を主張できるため、より対等な自由化が実現するとされる。 後発開発途上国にとって、自由貿易は資本、新技術、優れた経営手法を獲得するための有効な手段である。しかし、これらの国々は市場規模や投資機会が限られるため、先進国はより豊かな地域との交渉を優先する傾向がある。2017年時点で、欧州連合が締結していた43件のFTAのうち、サハラ以南のアフリカ諸国とのFTAは5件にとどまっていた。先進国同士が相互に貿易障壁や関税を引き下げる一方で、その枠外に置かれた国々は相対的に高い関税負担を強いられ、経済発展が阻害されることになる。
スパゲティボウル効果が各国の貿易量や競争力に及ぼす実際の影響については、複数の実証研究が行われている。慶應義塾大学の研究者らは132か国を対象に分析を行い、貿易量はFTAの締結数と正の相関関係にあるものの、その効果は逓減していくことを明らかにしたF. Kimura, A. Kuno, K. Hayakawa. “Does the number of RTAs matter?”, Keio University, 2006. [Online], Available at: https://faculty.washington.edu/karyiu/confer/GJ06/papers/kimura-kuno-hayakawa.pdf。すなわち、FTAの増加によって行政手続の負担やコストが拡大することで、企業はFTAの特恵関税を利用しにくくなり、スパゲティボウル効果の存在が裏付けられるとしている。
ヌードル・ボウル効果 アジア諸国では、21世紀初頭以降、自由貿易協定（FTA）が急速に増加した。2000年には発効していたFTAはわずか3件であったが、9年後には37件が発効し、さらに72件が交渉中となった。中華人民共和国、日本、および東南アジア諸国連合（ASEAN）などの重要な中核的存在が台頭した。事実上の経済統合が進展する一方で、共通の経済制度が十分に整備されていなかったことから、アジア諸国はFTAを推進する貿易政策を採用するようになった。
その結果、企業と各国政府の双方は、アジアの貿易環境が複雑化することによる負担を懸念するようになった。この現象は、そのアジア特有の性質を強調するため、複数の新聞や研究者によって「ヌードル・ボウル効果（The Noodle Bowl Effect）」と名付けられた。2009年に実施された調査ではM. Kawai, G. Wignaraja. “The Asian Noodle Bowl: Is it serious for business?”, Working paper serie, Asian Development Bank, 2009. [Online], available at: https://www.adb.org/sites/default/files/publication/155991/adbi-wp136.pdf、FTAを実際に利用していた企業は、韓国で20.8％、日本で29％、中国で45.1％にとどまった。また、アジア全域で調査対象となった企業の20％は、複数のが事業にとってコスト要因となっていると回答した。さらに、中小企業は、高額かつ複雑な事務負担のため、FTAによる特恵関税の利用をより敬遠する傾向がみられた。
脚注・出典
関連項目 自由貿易協定（FTA）